情報戦略テクノロジーは、DX支援を中心としたシステム開発企業。IT業界における多重下請け構造の課題解決を企業理念に掲げ、「すべてを、なくしていく。」をビジョンとして事業を展開している。
主力のITソリューション事業では、金融・製造・流通・公共など幅広い業界向けにシステム開発、インフラ構築、運用保守サービスを提供。DXコンサルティングからシステム設計・開発、クラウド移行、データ分析基盤構築まで一貫して手がける。
プライム案件の拡大に注力し、エンドユーザーとの直接取引比率の向上を推進している。技術者の育成と多能工化により、上流工程から下流工程まで対応可能な体制を構築。近年はAI・クラウド・セキュリティ分野への投資を強化し、デジタル人材の確保・育成にも積極的に取り組んでいる。
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2023年 | 2024年 |
|---|---|---|
| 損益 | ||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 53億 | 58億 ↑10.4% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | ||
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 4億 |
| 4億 ↑6.4% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 4億 | 4億 ↑3.0% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 3億 | 3億 ↓0.8% |
| 収益性 | ||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 32.4円 | 27.7円 ↓14.4% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 47.80% | 22.20% ↓53.6% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 14.99% | 9.70% ↓35.3% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 7.33% | 7.06% ↓3.7% |
| キャッシュフロー | ||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 3億 | 2億 ↓33.7% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -733万 | -1億 ↓1275.3% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -2億 | 6億 ↑388.9% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 3億 | 9,302万 ↓67.3% |
| 財務 | ||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 18億 | 28億 ↑53.2% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 7億 | 18億 ↑145.5% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 38.80% | 62.20% ↑60.3% |
| 配当 | ||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成