カブスク
もう、銘柄選びに迷わない。
銘柄一覧ランキング戦略セクター分析セクターマーケット市場銘柄比較比較NISAコラム
カブスク
もう、銘柄選びに迷わない。3,800銘柄の「中身」を5軸でスコア化。あなたに代わってプロの視点で分析した、日本株の格付けガイド。

3,800銘柄の「中身」を5軸でスコア化。あなたに代わってプロの視点で分析した、日本株の格付けガイド。

コンテンツ

  • 銘柄一覧
  • ランキング
  • 戦略別スクリーニング
  • セクター分析
  • マーケットスコアマップ
  • 銘柄比較ツール
  • NISA投資ガイド
  • 配当シミュレーター
  • 投資コラム

情報

  • スコアの算出方法
  • 運営について
  • プライバシーポリシー
  • 免責事項
  • よくある質問
  • お問い合わせ

当サイトのスコアは過去データに基づく機械的な算出であり、投資助言ではありません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。

© 2026 カブスク (KabuSuku)

  1. トップ
  2. 銘柄一覧
  3. 1879
1879プライム建設業
株価: 2026/04/23 終値スコア算出: 2026/04/23

新日本建設

スコア51.8/100

企業情報

2025-03-31 時点
代表者
代表取締役社長    髙見  克司
本社所在地
千葉県千葉市美浜区ひび野一丁目4番3
設立年月日
1969-02-19
上場日
1989-12-20
従業員数(連結)
689人
従業員数(単独)
539人
平均年齢
37.8歳
平均勤続年数
11.9年
平均年間給与
836万円
公式サイト
www.shinnihon-c.co.jp

事業内容

新日本建設は、連結子会社3社・非連結子会社2社・関連会社3社で構成される建設・不動産グループで、建設事業と開発事業等の2セグメントを展開する。

建設事業では建築・土木工事の企画・設計・施工を行い、子会社の建研がプレキャスト・プレストレストコンクリート部材を用いた工事やアウトフレーム工法による耐震補強を手がける。新日本コミュニティーは小規模工事やマンション大規模修繕を担う。

開発事業等では自社で土地取得・建物建設による分譲やオフィスビル等の賃貸を行い、新日本コミュニティーがマンション・ビル管理を、新日本不動産が不動産賃貸を営む。千葉県を拠点に、マンション建設と不動産開発を両輪とする事業展開が特徴的である。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/04/23 算出
総合スコア

51.75/ 100

安定性95
成長性41
配当力54
割安度0
財務健全性63

スコア推移

ランキング業種: 建設業

スコアランキング

総合スコア
全業種495位/ 3,705社
業種別27位/ 140社
全体495位/ 3,705社
業種27位/ 140社
安定性
全業種225位/ 3,705社
業種別15位/ 140社
全体225位/ 3,705社
業種15位/ 140社
成長性
全業種1,422位/ 3,705社
業種別55位/ 140社
全体1,422位/ 3,705社
業種55位/ 140社
配当力
全業種828位/ 3,705社
業種別44位/ 140社
全体828位/ 3,705社
業種44位/ 140社
割安度
全業種2,080位/ 3,705社
業種別88位/ 140社
全体2,080位/ 3,705社
業種88位/ 140社
財務健全性
全業種2,096位/ 3,705社
業種別88位/ 140社
全体2,096位/ 3,705社
業種88位/ 140社

企業データランキング

平均年間給与836万円
全業種494位/ 3,563社
業種別49位/ 138社
全体494位/ 3,563社
業種49位/ 138社
平均年齢37.8歳
全業種2,894位/ 3,642社
業種別132位/ 138社
全体2,894位/ 3,642社
業種132位/ 138社
平均勤続年数11.9年
全業種1,977位/ 3,689社
業種別111位/ 139社
全体1,977位/ 3,689社
業種111位/ 139社
従業員数(連結)689人
全業種1,809位/ 3,190社
業種別85位/ 124社
全体1,809位/ 3,190社
業種85位/ 124社

戦略スクリーニング

🏛️東証PBR改善期待
6位/ 50件
バフェット流 日本株
19位/ 50件
割安放置株戦略
21位/ 50件
グレアム ミックス係数
29位/ 50件

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2016年2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年
損益
売上高企業の本業での収入の合計781億869億
↑11.1%
953億
↑9.8%
1,033億
↑8.3%
1,125億
↑9.0%
1,018億
↓9.6%
1,071億
↑5.2%
1,137億
↑6.2%
1,335億
↑17.4%
1,317億
↓1.4%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの118億123億
↑4.4%
137億
↑11.5%
147億
↑7.1%
145億
↓1.1%
139億
↓4.1%
155億
↑11.8%
172億
↑10.5%
176億
↑2.3%
183億
↑4.2%
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益113億120億
↑5.8%
135億
↑13.0%
145億
↑7.5%
146億
↑0.4%
139億
↓4.6%
156億
↑11.9%
172億
↑10.5%
177億
↑2.6%
184億
↑3.9%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益74億121億
↑64.8%
89億
↓26.7%
101億
↑13.1%
105億
↑4.7%
96億
↓8.6%
108億
↑12.1%
120億
↑11.3%
123億
↑2.3%
128億
↑4.3%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い128.4円217.2円
↑69.2%
152.8円
↓29.7%
172.2円
↑12.7%
180.3円
↑4.7%
164.7円
↓8.6%
184.7円
↑12.1%
205.5円
↑11.3%
210.1円
↑2.2%
219.1円
↑4.3%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安23.20%30.60%
↑31.9%
17.40%
↓43.1%
16.90%
↓2.9%
15.40%
↓8.9%
12.40%
↓19.5%
12.40%
↑0.0%
12.40%
↑0.0%
11.40%
↓8.1%
10.90%
↓4.4%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安8.61%12.99%
↑50.9%
8.77%
↓32.5%
9.53%
↑8.7%
9.01%
↓5.5%
7.61%
↓15.5%
7.70%
↑1.2%
7.70%
↑0.0%
7.31%
↓5.1%
7.41%
↑1.4%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良15.05%14.14%
↓6.0%
14.36%
↑1.6%
14.20%
↓1.1%
12.88%
↓9.3%
13.66%
↑6.1%
14.52%
↑6.3%
15.11%
↑4.1%
13.16%
↓12.9%
13.91%
↑5.7%
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い166億114億
↓31.2%
109億
↓4.6%
137億
↑25.5%
72億
↓47.3%
70億
↓2.7%
38億
↓46.2%
106億
↑181.1%
117億
↑10.5%
27億
↓77.3%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい-4,600万-4,000万
↑13.0%
-3,300万
↑17.5%
3億
↑1000.0%
3億
↓5.1%
-4億
↓242.9%
-1億
↑69.5%
1億
↑200.0%
-2億
↓300.8%
-344億
↓13840.9%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き-93億-53億
↑42.6%
-41億
↑23.2%
-49億
↓20.3%
-11億
↑77.0%
-11億
↓0.4%
-11億
↑0.9%
-13億
↓13.2%
-19億
↓47.1%
-37億
↓98.9%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資165億114億
↓31.2%
109億
↓4.5%
140億
↑28.6%
75億
↓46.4%
66億
↓11.8%
36億
↓44.8%
107億
↑193.9%
115億
↑6.9%
-318億
↓377.5%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計856億935億
↑9.3%
1,015億
↑8.6%
1,057億
↑4.1%
1,170億
↑10.8%
1,266億
↑8.1%
1,402億
↑10.8%
1,560億
↑11.3%
1,682億
↑7.8%
1,730億
↑2.9%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される352億470億
↑33.4%
548億
↑16.6%
638億
↑16.4%
733億
↑14.8%
818億
↑11.6%
915億
↑11.8%
1,022億
↑11.8%
1,126億
↑10.2%
1,217億
↑8.1%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安41.60%50.70%
↑21.9%
54.50%
↑7.5%
60.50%
↑11.0%
62.60%
↑3.5%
64.70%
↑3.4%
65.40%
↑1.1%
65.60%
↑0.3%
67.30%
↑2.6%
70.70%
↑5.1%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額14.0円16.0円
↑14.3%
18.0円
↑12.5%
19.0円
↑5.6%
19.0円
↑0.0%
19.0円
↑0.0%
21.0円
↑10.5%
27.0円
↑28.6%
53.0円
↑96.3%
56.0円
↑5.7%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念10.91%7.37%
↓32.4%
11.78%
↑59.8%
11.03%
↓6.4%
10.54%
↓4.4%
11.53%
↑9.4%
11.37%
↓1.4%
13.14%
↑15.6%
25.23%
↑92.0%
25.56%
↑1.3%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
56.0円
連続増配
4年
非減配
9年

一株配当の推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。