アールプランナーは、注文住宅・分譲住宅の設計・施工・販売を主力とする住宅メーカー。名古屋圏を中心に事業を展開する。「注文住宅事業」ではデザイン性と高気密・高断熱を両立した住宅を提供し、ウェブマーケティングを活用した集客に強みを持つ。「分譲住宅事業」では建売住宅の企画・販売を行う。
「中古再生住宅事業」では中古住宅のリノベーション販売を手掛ける。「不動産事業」では宅地分譲や仲介を行い、住宅関連のバリューチェーンを幅広くカバーしている。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | |||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 220億 | 281億 ↑27.5% | 312億 ↑11.4% | 321億 ↑2.6% | 402億 ↑25.3% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 6億 | 15億 ↑142.9% | 7億 ↓54.4% | 5億 ↓23.1% | 22億 ↑306.2% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 5億 | 14億 ↑164.3% | 5億 ↓63.4% | 4億 ↓29.3% | 20億 ↑459.5% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 3億 | 10億 ↑174.7% | 3億 ↓65.9% | 2億 ↓32.2% | 14億 ↑547.9% |
| 収益性 | |||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 349.5円 | 182.1円 ↓47.9% | 61.1円 ↓66.5% | 41.4円 ↓32.2% | 270.1円 ↑553.0% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 16.50% | 30.90% ↑87.3% | 8.00% ↓74.1% | 5.20% ↓35.0% | 28.70% ↑451.9% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 2.18% | 4.26% ↑95.4% | 1.35% ↓68.3% | 0.87% ↓35.6% | 4.98% ↑472.4% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 2.84% | 5.42% ↑90.8% | 2.22% ↓59.0% | 1.66% ↓25.2% | 5.38% ↑224.1% |
| キャッシュフロー | |||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 2億 | -25億 ↓1615.2% | -31億 ↓24.8% | 6億 ↑119.8% | 19億 ↑220.5% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -3億 | -4億 ↓30.4% | -5億 ↓23.4% | -2億 ↑54.3% | -3億 ↓51.4% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 4億 | 36億 ↑715.1% | 31億 ↓14.3% | 1,837万 ↓99.4% | 3億 ↑1476.6% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -1億 | -28億 ↓2103.3% | -35億 ↓24.6% | 4億 ↑111.2% | 16億 ↑312.2% |
| 財務 | |||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 160億 | 226億 ↑40.8% | 242億 ↑7.4% | 254億 ↑4.9% | 289億 ↑13.6% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 23億 | 39億 ↑71.0% | 43億 ↑8.3% | 44億 ↑2.4% | 57億 ↑30.0% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 14.30% | 17.40% ↑21.7% | 17.60% ↑1.1% | 17.10% ↓2.8% | 19.60% ↑14.6% |
| 配当 | |||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | 15.0円 | 15.0円 ↑0.0% | 45.0円 ↑200.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | 24.57% | 36.26% ↑47.6% | 16.66% ↓54.1% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。