当社の事業は、料理、飲食物の調理・販売を主とし、和食を中心としたレストラン業を主たる事業としております。
カフェテリア方式の「ザめしや」「めしや食堂」、ファーストフード方式の「街かど屋」(ザめしや24)、カフェテリア方式の讃岐製法うどん店「讃岐製麺」などをチェーン展開し、関西地区(大阪府、兵庫県、京都府、奈良県)中部地区(愛知県、三重県、岐阜県)中国地区(岡山県)の２府６県に及んでおります。
主な業態の内容は、次のとおりであります。「ザめしや」 「家庭料理」を中心とした約120種類ほどの豊富なメニューを用意し、洋食・中華も交えてお客様がご自由に料理の組み合わせを作りあげる事ができる和食を中心としたカフェテリア方式の業態であります。
待ち時間が少なく客席回転率の高いファーストフード方式とくつろぎのある雰囲気のレストランタイプの両面の要素を併せ持ち、多彩なサービスと満足度を提供しております。「街かど屋」(ザめしや24) 「丼・定食」にメニューを絞り込んだ、ファーストフードタイプツーオーダー方式の「和風定食屋」の業態であります。
当初の「ザめしや24」からフライ物を提供できる店舗「街かど屋」への転換を積極的に行い、メニューの充実を図ってまいりました。また、「安心感のある低価格」と「明るい店づくり」により、家族連れ・会社員・学生等、幅広い顧客層を対象にしております。
「めしや食堂」 「ザめしや」のノウハウを生かしながら、小型化により、初期投資額を少なくするとともに、少ないスタッフによる効率的な運営を目指しております。「ヘルシー和食をさらに気軽に」というコンセプトで、出店立地の多様化という面で今後の拡大の可能性をもっております。
「讃岐製麺」 厳選した小麦と塩を使用し、店内製麺所で讃岐製法により毎日製麺した、程よいコシとネバリを兼ね備えたうどんを提供する本物志向の業態であります。自家製麺にこだわり、おむすび、天ぷら、おでんをラインナップした専門店としての存在価値を意識した業態となっております。
［事業系統図］ 以上述べた事項を系統図によって示すと次のとおりであります。(2026年２月28日現在)。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 130億 | 129億 ↓0.4% | 132億 ↑2.1% | 132億 ↑0.4% | 92億 ↓30.2% | 87億 ↓5.5% | 99億 ↑13.5% | 104億 ↑5.4% | 98億 ↓6.2% | 96億 ↓1.7% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 4億 | 2億 ↓49.2% | 2億 ↓18.4% | 8,935万 ↓45.3% | -12億 ↓1460.8% | -13億 ↓6.5% | -6億 ↑54.1% | -2,519万 ↑95.8% | 3億 ↑1479.6% | 8,751万 ↓74.8% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 5億 | 3億 ↓44.1% | 2億 ↓12.8% | 1億 ↓36.6% | -12億 ↓935.9% | 1億 ↑112.3% | -2億 ↓242.0% | 584万 ↑102.9% | 4億 ↑7000.6% | 1億 ↓69.0% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 2億 | 8,868万 ↓56.7% | 7,150万 ↓19.4% | 783万 ↓89.0% | -17億 ↓21725.5% | 6,069万 ↑103.6% | -4億 ↓837.7% | -7億 ↓64.1% | 4億 ↑154.7% | 3,578万 ↓91.1% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 13.4円 | 29.0円 ↑116.5% | 23.4円 ↓19.4% | 2.6円 ↓89.0% | -553.1円 ↓21704.7% | 19.8円 ↑103.6% | -146.2円 ↓837.6% | -239.8円 ↓64.0% | 130.7円 ↑154.5% | 11.6円 ↓91.1% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 5.20% | 2.20% ↓57.7% | 1.70% ↓22.7% | 0.20% ↓88.2% | -52.40% ↓26300.0% | 2.50% ↑104.8% | -20.30% ↓912.0% | -45.40% ↓123.6% | 27.40% ↑160.4% | 2.10% ↓92.3% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 3.06% | 1.35% ↓55.9% | 1.10% ↓18.5% | 0.11% ↓90.0% | -24.44% ↓22318.2% | 0.90% ↑103.7% | -7.35% ↓916.7% | -15.84% ↓115.5% | 9.88% ↑162.4% | 0.91% ↓90.8% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 3.04% | 1.55% ↓49.0% | 1.24% ↓20.0% | 0.68% ↓45.2% | -13.18% ↓2038.2% | -14.85% ↓12.7% | -6.01% ↑59.5% | -0.24% ↑96.0% | 3.55% ↑1579.2% | 0.91% ↓74.4% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 5億 | 3億 ↓47.3% | 3億 ↑20.3% | 9億 ↑194.0% | -19億 ↓304.2% | 4,184万 ↑102.2% | 8,824万 ↑110.9% | 2億 ↑177.9% | 3億 ↑28.3% | 5億 ↑60.7% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -13億 | -6億 ↑55.8% | -4億 ↑22.5% | -2億 ↑55.6% | 12億 ↑738.6% | -1億 ↓109.0% | -2億 ↓85.7% | 2億 ↑187.0% | -1億 ↓159.9% | -2億 ↓108.3% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 6,224万 | -9,761万 ↓256.8% | -1億 ↓52.9% | -8,894万 ↑40.4% | 22億 ↑2573.1% | 1億 ↓93.4% | -5億 ↓424.4% | -8億 ↓77.9% | -8億 ↑2.1% | -5億 ↑40.0% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -8億 | -3億 ↑61.1% | -1億 ↑59.2% | 7億 ↑687.0% | -6億 ↓188.4% | -6,801万 ↑89.3% | -1億 ↓70.2% | 4億 ↑465.2% | 2億 ↓50.7% | 3億 ↑36.3% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 67億 | 66億 ↓1.7% | 65億 ↓1.4% | 71億 ↑9.7% | 69億 ↓2.7% | 68億 ↓2.2% | 61億 ↓10.1% | 46億 ↓23.9% | 41億 ↓12.2% | 39億 ↓3.6% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 40億 | 41億 ↑1.2% | 41億 ↑1.0% | 41億 ↓0.6% | 24億 ↓42.2% | 24億 ↑2.6% | 20億 ↓18.4% | 13億 ↓36.5% | 17億 ↑33.8% | 17億 ↑1.7% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 60.20% | 62.00% ↑3.0% | 63.40% ↑2.3% | 57.50% ↓9.3% | 34.20% ↓40.5% | 35.90% ↑5.0% | 32.50% ↓9.5% | 27.10% ↓16.6% | 41.30% ↑52.4% | 43.60% ↑5.6% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 2.5円 | 10.0円 ↑300.0% | 10.0円 ↑0.0% | 10.0円 ↑0.0% | - | - | - | - | 5.0円 | 5.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 18.67% | 34.49% ↑84.7% | 42.81% ↑24.1% | 390.62% ↑812.5% | - | - | - | - | 3.83% | 43.18% ↑1027.4% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。