当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社７社、非連結子会社２社で構成され、溶射加工を中心とし、その周辺分野としてＴＤ処理加工、ＺＡＣコーティング加工、ＰＴＡ処理加工、ＰＶＤ処理加工等を行っております。
これらはいずれも、被加工品の表面にその基材とは異なる性質の皮膜を形成し新たな機能を付与する「表面改質加工」と呼ばれるものであります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
(1) 溶射加工(単体) (主な関係会社：当社) 溶射加工は、半導体・ＦＰＤ(フラットパネルディスプレイ)製造装置の部品、発電用ガスタービンや電力貯蔵用電池、各種軸受類などの産業用機械部品及び鉄鋼用ロールや製紙用ロール、化学プラント部品など設備部品等の被加工品の表面に、金属やセラミックス、サーメット等のコーティング材料をプラズマやガス炎等の高温熱源で加熱し吹き付けて皮膜を形成することで、耐摩耗性や耐熱性等の耐久性能を向上させたり、導電性や電気絶縁性等の電気的特性や、遮熱性や放熱性といった熱的特性を与えたりと、様々な機能を付与する表面改質法であります。
溶射加工の方法は多種多様でありますが、当社では主に、プラズマを熱源とする大気プラズマ溶射や減圧プラズマ溶射、及び燃焼炎を熱源とする高速フレーム溶射や溶線式フレーム溶射、粉末フレーム溶射等を用いており、被加工品の用途により使い分けを行っております。
(2) 国内子会社 (主な関係会社：日本コーティングセンター株式会社、株式会社寺田工作所) 国内連結子会社の日本コーティングセンター株式会社は、主にＰＶＤ(物理蒸着)処理加工といわれる、切削工具や刃物、金型などへの表面改質加工を行っております。
ＰＶＤ処理加工は、真空中でチタン、クロムなどの金属を反応性ガスとともにイオン化し、切削工具、金型など被加工品の表面に、密着力の高い緻密な硬質セラミック薄膜を形成し、耐摩耗性、耐食性などの機能を付与する表面改質法であります。
国内連結子会社の株式会社寺田工作所は、多様な素材を用いて工作機械や精密機械部品の製造、加工を行っております。
(3) 海外子会社 (主な関係会社：東華隆(広州)表面改質技術有限公司、東賀隆(昆山)電子有限公司、漢泰国際電子股份有限公司、TOCALO USA, Inc.、TOCALO USA-Arizona LLC) 在外連結子会社の東華隆(広州)表面改質技術有限公司(中国広東省広州市、2005年４月設立)は、主に中国国内において溶射と溶接肉盛を主体とする表面改質加工を行っております。
在外連結子会社の東賀隆(昆山)電子有限公司(中国江蘇省昆山市、2011年５月設立)及び漢泰国際電子股份有限公司(中華民国(台湾)台南市、2011年６月設立)は、中国・台湾市場における半導体・ＦＰＤ製造装置部品のメンテナンス事業の展開に向けた拠点であり、半導体・ＦＰＤ製造装置部品等への溶射・洗浄・アルマイト等の表面改質加工を行っております。
在外連結子会社のTOCALO USA, Inc.(米国カリフォルニア州、2015年11月設立)及びTOCALO USA-Arizona LLC(米国アリゾナ州、2025年９月設立)は、半導体製造装置部品のメンテナンス事業において、有力なエンドユーザーを有する米国でのサービス体制を整えるため設立されております。
(4) その他 (主な関係会社：当社) ＴＤ処理加工は、自動車用金型や鉄鋼用部品、押出機部品等の被加工品を高温の溶融塩浴中にひたし、バナジウムやニオブなどを拡散浸透させ、極めて硬く薄い炭化物皮膜を形成することで、耐摩耗性や耐焼き付き性を付与する表面改質法であります。
ＺＡＣコーティング加工は、ポンプ部品や繊維機械部品、伸線機部品等の被加工品の表面に酸化クロムを主成分とする極めて緻密な複合セラミックス皮膜を形成し、耐食性や耐摩耗性を付与する表面改質法であります。
ＰＴＡ処理加工は、溶接肉盛加工の一種であり、高度の信頼性を要求されるポンプ・バルブ部品や鉄鋼用ロール等の被加工品の表面に、各種の粉末材料を高エネルギーのプラズマアークにより溶融し溶接肉盛するもので、耐摩耗性や耐食性を付与する表面改質法であります。
在外非連結子会社のPT.TOCALO Surface Technology Indonesia(インドネシア、2017年６月設立)、並びにTOCALO Surface Technology (Thailand）Co., Ltd.(タイ、2012年10月設立)は、主に現地の日系鉄鋼メーカー向けに溶射及び溶接加工等の表面改質加工を行っております。
また、事業の系統図は、次のとおりであります。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
51.3/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 290億 | 341億 ↑17.8% | 396億 ↑16.0% | 379億 ↓4.2% | 391億 ↑3.1% | 438億 ↑12.1% | 481億 ↑9.9% | 467億 ↓2.9% | 542億 ↑16.0% | 585億 ↑7.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 56億 | 71億 ↑25.9% | 77億 ↑8.9% | 66億 ↓15.4% | 87億 ↑32.4% | 103億 ↑18.3% | 106億 ↑3.0% | 92億 ↓12.9% | 123億 ↑33.4% | 141億 ↑14.9% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 58億 | 74億 ↑26.9% | 81億 ↑9.7% | 68億 ↓15.7% | 89億 ↑30.9% | 106億 ↑18.6% | 110億 ↑4.1% | 97億 ↓12.2% | 126億 ↑30.0% | 147億 ↑17.4% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 43億 | 52億 ↑21.0% | 58億 ↑12.5% | 48億 ↓18.1% | 59億 ↑23.9% | 74億 ↑24.9% | 78億 ↑6.6% | 69億 ↓11.7% | 86億 ↑24.8% | 109億 ↑25.6% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 267.8円 | 79.6円 ↓70.3% | 89.5円 ↑12.5% | 72.5円 ↓19.1% | 89.9円 ↑24.0% | 113.6円 ↑26.4% | 120.8円 ↑6.3% | 105.5円 ↓12.7% | 135.4円 ↑28.4% | 169.2円 ↑24.9% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 13.90% | 14.90% ↑7.2% | 15.20% ↑2.0% | 11.30% ↓25.7% | 12.90% ↑14.2% | 14.80% ↑14.7% | 14.30% ↓3.4% | 11.60% ↓18.9% | 13.90% ↑19.8% | 15.80% ↑13.7% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 9.62% | 9.79% ↑1.8% | 10.13% ↑3.5% | 7.78% ↓23.2% | 9.18% ↑18.0% | 10.58% ↑15.3% | 10.55% ↓0.3% | 8.88% ↓15.8% | 10.58% ↑19.1% | 12.15% ↑14.8% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 19.49% | 20.85% ↑7.0% | 19.57% ↓6.1% | 17.28% ↓11.7% | 22.19% ↑28.4% | 23.41% ↑5.5% | 21.93% ↓6.3% | 19.68% ↓10.3% | 22.63% ↑15.0% | 24.11% ↑6.5% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 52億 | 76億 ↑45.3% | 80億 ↑5.7% | 66億 ↓17.7% | 106億 ↑59.9% | 99億 ↓6.8% | 99億 ↑0.2% | 79億 ↓20.4% | 91億 ↑15.2% | 77億 ↓14.6% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -65億 | -47億 ↑28.4% | -46億 ↑1.4% | -42億 ↑8.7% | -46億 ↓9.4% | -50億 ↓9.3% | -51億 ↓1.0% | -46億 ↑9.0% | -62億 ↓33.7% | -100億 ↓60.8% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 16億 | -22億 ↓240.2% | 4,000万 ↑101.8% | 19億 ↑4577.5% | -38億 ↓303.0% | -45億 ↓19.7% | -46億 ↓0.3% | -32億 ↑28.9% | -51億 ↓58.1% | -12億 ↑77.5% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -13億 | 29億 ↑325.5% | 34億 ↑17.0% | 24億 ↓29.9% | 60億 ↑148.5% | 48億 ↓19.2% | 48億 ↓0.6% | 32億 ↓32.4% | 29億 ↓11.1% | -22億 ↓176.8% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 443億 | 527億 ↑18.9% | 573億 ↑8.7% | 611億 ↑6.7% | 642億 ↑5.0% | 695億 ↑8.3% | 743億 ↑6.8% | 779億 ↑5.0% | 817億 ↑4.8% | 893億 ↑9.3% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 303億 | 337億 ↑11.3% | 373億 ↑10.7% | 401億 ↑7.3% | 440億 ↑9.8% | 484億 ↑9.9% | 529億 ↑9.3% | 541億 ↑2.3% | 587億 ↑8.6% | 643億 ↑9.6% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 69.10% | 64.80% ↓6.2% | 65.60% ↑1.2% | 65.90% ↑0.5% | 68.90% ↑4.6% | 70.60% ↑2.5% | 72.50% ↑2.7% | 71.20% ↓1.8% | 74.30% ↑4.4% | 74.80% ↑0.7% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 85.0円 | 60.0円 ↓29.4% | 30.0円 ↓50.0% | 25.0円 ↓16.7% | 35.0円 ↑40.0% | 45.0円 ↑28.6% | 50.0円 ↑11.1% | 53.0円 ↑6.0% | 68.0円 ↑28.3% | 85.0円 ↑25.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 31.74% | 75.41% ↑137.6% | 33.52% ↓55.5% | 34.51% ↑3.0% | 38.95% ↑12.9% | 39.61% ↑1.7% | 41.38% ↑4.5% | 50.22% ↑21.4% | 50.20% ↓0.0% | 50.24% ↑0.1% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。