当社および当社の関係会社（当社、子会社55社および関連会社33社（2026年3月31日現在）により構成）においては、化成品、セメント、電子先端材料、ライフサイエンス、環境事業の5つの報告セグメントでの事業を主として行っております。各セグメントにおける当社および関係会社の位置付け等は次のとおりです。
なお、次の5つのセグメントは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一です。
＜化成品セグメント＞化成品セグメントにおいては、苛性ソーダ、ソーダ灰、塩化カルシウム、重炭酸ナトリウム、珪酸ソーダ、水素、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、酸化プロピレン、塩素系溶剤等を製造・販売しております。
≪主な関係会社≫（製造販売）サン・アロー化成㈱（販売）㈱トクヤマソーダ販売 ＜セメントセグメント＞セメントセグメントにおいては、セメント、生コンクリート、セメント系固化材等の製造・販売および資源リサイクルを行っております。
≪主な関係会社≫（製造販売）広島トクヤマ生コン㈱、Tokuyama Nouvelle Calédonie S.A.、東京トクヤマコンクリート㈱、西部徳山生コンクリート㈱、川崎徳山生コンクリート㈱、九州徳山生コンクリート㈱、中国生コンクリート㈱、㈱しろかわ、㈱トクヤマエムテック、山陽徳山生コンクリート㈱、山口エコテック㈱（販売）トクヤマ通商㈱ ＜電子先端材料セグメント＞電子先端材料セグメントにおいては、多結晶シリコン、乾式シリカ、四塩化珪素、窒化アルミニウム、電子工業用高純度イソプロピルアルコール、フォトレジスト用現像液、工業用イソプロピルアルコール等を製造・販売しております。
≪主な関係会社≫（製造販売）TOKUYAMA VIETNAM CO., LTD.、徳山化工（浙江）有限公司、台湾徳亞瑪股份有限公司、Tokuyama Singapore Pte. Ltd.、台塑德山精密化學股份有限公司、STAC Co., Ltd.、TDパワーマテリアル㈱、韓徳化学㈱（販売）㈱トクヤマソーダ販売 ＜ライフサイエンスセグメント＞ライフサイエンスセグメントにおいては、医療診断システム、体外診断用医薬品、体外診断用医薬品材料、歯科器材、医薬品原薬・中間体、プラスチックレンズ関連材料、微多孔質フィルム等を製造・販売しております。
≪主な関係会社≫（製造販売）㈱エイアンドティー、㈱MBLマテリアルズ、㈱医学生物学研究所、MBL Shenzhen Biotech Co., Ltd.、㈱トクヤマデンタル（販売）愛研徳医療器械貿易（上海）有限公司、MBL Beijing Biotech Co., Ltd.、Tokuyama Dental Italy S.r.l.、Tokuyama Dental Deutschland GmbH、Tokuyama Dental America Inc. ＜環境事業セグメント＞環境事業セグメントにおいては、イオン交換膜等を製造・販売および廃石膏ボードリサイクルを行っております。
≪主な関係会社≫（製造販売）㈱トクヤマ・チヨダジプサム、㈱アストム、㈱エクセルシャノン ＜その他＞報告セグメントに含まれないその他の事業としては、海外での当社グループの製品販売、運送業、不動産管理業等を行っております。
≪主な関係会社≫トミテック㈱、Tokuyama Singapore Pte. Ltd.、徳玖山国際貿易（上海）有限公司、Tokuyama Korea Co., Ltd.、徳玖山（上海）管理有限公司、周南システム産業㈱、トクヤマ海陸運送㈱、共栄石油㈱、周南バルクターミナル㈱、德山台灣股份有限公司、㈱ASM、OCI Tokuyama Semiconductor Materials Sdn. Bhd.、クアーズテック徳山㈱、徳山ポリプロ㈱、西日本レジコート㈱、フィガロ技研㈱ 〔事業系統図〕以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりです。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
47.98/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 2,991億 | 3,081億 ↑3.0% | 3,247億 ↑5.4% | 3,161億 ↓2.6% | 3,024億 ↓4.3% | 2,938億 ↓2.8% | 3,518億 ↑19.7% | 3,420億 ↓2.8% | 3,431億 ↑0.3% | 3,495億 ↑1.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 397億 | 413億 ↑3.9% | 353億 ↓14.6% | 343億 ↓2.8% | 309億 ↓9.8% | 245億 ↓20.6% | 143億 ↓41.6% | 256億 ↑78.8% | 300億 ↑16.9% | 370億 ↑23.5% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 340億 | 362億 ↑6.5% | 334億 ↓7.7% | 328億 ↓1.7% | 308億 ↓6.2% | 259億 ↓16.0% | 148億 ↓42.8% | 263億 ↑77.9% | 296億 ↑12.5% | 382億 ↑29.1% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 534億 | 254億 ↓52.5% | 350億 ↑38.0% | 210億 ↓40.1% | 253億 ↑20.6% | 282億 ↑11.3% | 94億 ↓66.8% | 174億 ↑86.0% | 233億 ↑33.7% | 225億 ↓3.2% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 147.8円 | 259.8円 ↑75.8% | 493.3円 ↑89.9% | 287.1円 ↓41.8% | 351.1円 ↑22.3% | 389.1円 ↑10.8% | 130.2円 ↓66.6% | 246.7円 ↑89.6% | 325.1円 ↑31.8% | 308.6円 ↓5.1% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 58.50% | 15.60% ↓73.3% | 24.60% ↑57.7% | 12.40% ↓49.6% | 13.40% ↑8.1% | 13.20% ↓1.5% | 4.10% ↓68.9% | 7.40% ↑80.5% | 9.20% ↑24.3% | 8.20% ↓10.9% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 12.58% | 7.01% ↓44.3% | 9.23% ↑31.7% | 5.47% ↓40.7% | 6.55% ↑19.7% | 6.50% ↓0.8% | 1.96% ↓69.8% | 3.81% ↑94.4% | 4.89% ↑28.3% | 4.04% ↓17.4% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 13.28% | 13.40% ↑0.9% | 10.86% ↓19.0% | 10.85% ↓0.1% | 10.22% ↓5.8% | 8.35% ↓18.3% | 4.08% ↓51.1% | 7.50% ↑83.8% | 8.74% ↑16.5% | 10.59% ↑21.2% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 200億 | 619億 ↑209.2% | 385億 ↓37.7% | 524億 ↑35.9% | 433億 ↓17.3% | 260億 ↓40.0% | -118億 ↓145.4% | 558億 ↑573.1% | 524億 ↓6.2% | 510億 ↓2.6% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -101億 | -127億 ↓25.5% | -162億 ↓27.7% | -205億 ↓27.0% | -193億 ↑6.2% | -338億 ↓75.3% | -338億 ↑0.1% | -304億 ↑9.9% | -235億 ↑22.8% | -1,230億 ↓423.8% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -119億 | -1,012億 ↓749.7% | -211億 ↑79.1% | -183億 ↑13.1% | -225億 ↓22.8% | 51億 ↑122.7% | 302億 ↑489.1% | -465億 ↓254.3% | -11億 ↑97.6% | 418億 ↑3878.7% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 99億 | 492億 ↑396.0% | 224億 ↓54.6% | 318億 ↑42.3% | 240億 ↓24.4% | -78億 ↓132.5% | -456億 ↓483.2% | 254億 ↑155.8% | 289億 ↑13.6% | -720億 ↓349.2% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 4,244億 | 3,619億 ↓14.7% | 3,796億 ↑4.9% | 3,834億 ↑1.0% | 3,868億 ↑0.9% | 4,332億 ↑12.0% | 4,783億 ↑10.4% | 4,574億 ↓4.4% | 4,762億 ↑4.1% | 5,574億 ↑17.1% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 1,226億 | 1,193億 ↓2.7% | 1,501億 ↑25.8% | 1,659億 ↑10.5% | 1,904億 ↑14.8% | 2,136億 ↑12.1% | 2,179億 ↑2.0% | 2,299億 ↑5.5% | 2,463億 ↑7.1% | 2,606億 ↑5.8% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 29.90% | 34.70% ↑16.1% | 40.20% ↑15.9% | 44.00% ↑9.5% | 51.30% ↑16.6% | 51.80% ↑1.0% | 48.00% ↓7.3% | 54.50% ↑13.5% | 54.90% ↑0.7% | 50.80% ↓7.5% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | 22.0円 | 50.0円 ↑127.3% | 70.0円 ↑40.0% | 70.0円 ↑0.0% | 70.0円 ↑0.0% | 70.0円 ↑0.0% | 80.0円 ↑14.3% | 100.0円 ↑25.0% | 120.0円 ↑20.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | 8.47% | 10.14% ↑19.7% | 24.39% ↑140.5% | 19.94% ↓18.2% | 17.99% ↓9.8% | 53.78% ↑198.9% | 32.43% ↓39.7% | 30.76% ↓5.1% | 38.88% ↑26.4% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。