i-plugは、「つながりで、人の可能性があふれる社会をつくる」をミッションに、HR領域のプラットフォーム事業を展開する企業である。子会社にイー・ファルコンとマキシマイズを持つ。
主力サービスの新卒オファー型就活サービス「OfferBox」は、企業から学生に直接オファーを送るダイレクトリクルーティング型で、ビッグデータを活用した最適マッチングを実現する。適性検査サービス「eF-1G」を組み込み、採用のミスマッチ軽減を目指している。
新卒採用のほか中途採用・人材育成への展開も進めている。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | |||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 22億 | 30億 ↑41.4% | 37億 ↑23.0% | 46億 ↑23.0% | 51億 ↑10.5% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 3億 | 4億 ↑17.0% | -4億 ↓212.1% | 1億 ↑133.9% | 6億 ↑314.8% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 3億 | 4億 ↑27.1% | -4億 ↓207.2% | 1億 ↑134.6% | 6億 ↑321.1% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 2億 | 3億 ↑3.2% | -5億 ↓294.0% | -2億 ↑60.6% | 6億 ↑408.3% |
| 収益性 | |||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 66.6円 | 65.1円 ↓2.3% | -125.3円 ↓292.4% | -49.1円 ↑60.8% | 151.1円 ↑407.4% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 34.90% | 19.60% ↓43.8% | 4.60% ↓76.5% | -24.80% ↓639.1% | 54.90% ↑321.4% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 8.58% | 7.64% ↓11.0% | -14.09% ↓284.4% | -6.06% ↑57.0% | 15.64% ↑358.1% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 14.59% | 12.08% ↓17.2% | -11.01% ↓191.1% | 3.03% ↑127.5% | 11.38% ↑275.6% |
| キャッシュフロー | |||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 4億 | 6億 ↑35.7% | -3億 ↓152.6% | 5億 ↑268.2% | 8億 ↑67.6% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | 272万 | -5,421万 ↓2090.7% | -5億 ↓734.3% | -3億 ↑35.9% | -4億 ↓22.4% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 8億 | -1億 ↓115.6% | 3億 ↑360.1% | -4億 ↓222.1% | -1億 ↑70.6% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 4億 | 5億 ↑21.6% | -7億 ↓248.9% | 2億 ↑126.9% | 5億 ↑133.2% |
| 財務 | |||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 29億 | 33億 ↑15.9% | 35億 ↑5.2% | 32億 ↓8.4% | 38億 ↑19.5% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 12億 | 14億 ↑23.7% | 10億 ↓32.9% | 8億 ↓18.6% | 14億 ↑78.5% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 40.40% | 43.10% ↑6.7% | 27.50% ↓36.2% | 24.40% ↓11.3% | 36.50% ↑49.6% |
| 配当 | |||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | - | - | - |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | - | - | - |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。