ネオマーケティングは、「生活者起点のマーケティング支援」をコンセプトに、クライアント企業のマーケティングプロセス全般を一気通貫で支援する企業である。連結子会社1社で構成される。
独自の「マーケティングフレームワーク4K」（核心・開発・開拓・改善）を活用し、市場調査から商品開発、プロモーション、効果検証までをトータルにサポートする。インサイトドリブン（定性調査）やカスタマードリブン（定量調査）を核としたマーケティングサービスを提供している。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
25.45/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | |||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 18億 | 23億 ↑23.1% | 23億 ↑1.1% | 21億 ↓7.8% | 23億 ↑9.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 3億 | 3億 ↓7.6% | 3億 ↑11.1% | 1,550万 ↓95.0% | 1,085万 ↓30.0% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 3億 | 3億 ↓2.3% | 3億 ↑11.9% | 1,407万 ↓95.5% | 765万 ↓45.6% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 2億 | -3億 ↓236.2% | 2億 ↑170.7% | 1億 ↓25.7% | 2,663万 ↓81.9% |
| 収益性 | |||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 88.8円 | -112.3円 ↓226.5% | 80.5円 ↑171.7% | 59.7円 ↓25.9% | 10.8円 ↓82.0% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 40.84% | -53.74% ↓231.6% | 33.77% ↑162.8% | 20.16% ↓40.3% | 3.33% ↓83.5% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 13.73% | -20.64% ↓250.3% | 14.41% ↑169.8% | 8.74% ↓39.3% | 1.48% ↓83.1% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 16.59% | 12.46% ↓24.9% | 13.69% ↑9.9% | 0.74% ↓94.6% | 0.47% ↓36.5% |
| キャッシュフロー | |||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 3億 | 1億 ↓49.7% | 3億 ↑83.3% | -3,584万 ↓113.9% | 4,922万 ↑237.3% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -114万 | -6億 ↓50806.3% | -3億 ↑54.9% | 9,558万 ↑136.5% | 2億 ↑117.1% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 2億 | 2億 ↑12.7% | -2億 ↓206.9% | 2億 ↑190.1% | 4,803万 ↓74.2% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 3億 | -4億 ↓258.2% | -436万 ↑99.0% | 5,974万 ↑1471.4% | 3億 ↑329.8% |
| 財務 | |||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 15億 | 14億 ↓9.4% | 14億 ↑1.2% | 17億 ↑22.5% | 18億 ↑6.6% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 8億 | 5億 ↓34.5% | 7億 ↑25.0% | 8億 ↑24.1% | 8億 ↓2.4% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 53.12% | 38.41% ↓27.7% | 47.41% ↑23.4% | 48.04% ↑1.3% | 43.95% ↓8.5% |
| 配当 | |||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | - | - | - |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | - | - | - |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。