ニフティライフスタイルは、連結子会社2社で構成される生活支援プラットフォーム企業である。行動支援サービス事業の単一セグメントで、3つのライフスタイル領域を展開する。
「不動産テック領域」では約1,400万件の物件を一括検索できる「ニフティ不動産」を、「ウェルネステック領域」では約2万2,000件の温浴施設情報を掲載する「ニフティ温泉」を、「クロステック領域」では広告データ変換ツール「DFO」等を提供する。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
50.4/ 100
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 28億 | 30億 ↑9.1% | 36億 ↑18.3% | 49億 |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 9億 | 6億 ↓38.9% | 9億 ↑63.4% | 10億 ↑7.5% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 9億 | 6億 ↓37.5% | 9億 ↑64.3% | 10億 ↑6.2% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 6億 | 3億 ↓43.8% | 6億 ↑86.2% | 6億 ↓2.2% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 113.1円 | 54.2円 ↓52.1% | 99.3円 ↑83.1% | 97.0円 ↓2.3% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 20.50% | 7.40% ↓63.9% | 12.60% ↑70.3% | 11.20% ↓11.1% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 12.15% | 6.40% ↓47.3% | 10.02% ↑56.6% | 8.80% ↓12.2% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 33.93% | 19.00% ↓44.0% | 26.23% ↑38.1% | 20.33% ↓22.5% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 7億 | 5億 ↓28.7% | 12億 ↑122.3% | 10億 ↓17.1% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -2億 | -2億 ↑9.3% | -3億 ↓31.9% | -15億 ↓421.8% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 23億 | 1,841万 ↓99.2% | -1億 ↓762.1% | -2億 ↓58.2% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 5億 | 3億 ↓38.5% | 9億 ↑189.9% | -6億 ↓166.3% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 50億 | 53億 ↑6.7% | 63億 ↑18.9% | 70億 ↑11.4% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 44億 | 47億 ↑8.1% | 53億 ↑10.9% | 58億 ↑9.7% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 88.40% | 89.60% ↑1.4% | 83.60% ↓6.7% | 82.30% ↓1.6% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | 12.0円 | 15.0円 ↑25.0% | 32.0円 ↑113.3% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | 22.13% | 15.10% ↓31.8% | 32.99% ↑118.5% |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成