マナック・ケミカル・パートナーズは、連結子会社2社で構成される化学メーカーの持株会社である。子会社マナックが中核事業を担い、臭素化合物を中核とした少量多品種の化学品製造を特徴とする。事業は3セグメントで展開する。
「ファインケミカル事業」では医薬・ハイテク分野向け機能性材料や半導体・電子材料関連中間体を製造販売する。「臭素化合物事業」では難燃剤等の臭素系製品を提供する。「環境化学品事業」では排水処理薬剤等を手がける。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 107億 | 119億 ↑10.7% | 97億 ↓18.3% | 93億 |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 7億 | 10億 ↑33.9% | -1億 ↓110.6% | -3億 ↓225.7% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 9億 | 12億 ↑33.8% | -1,000万 ↓100.8% | -3億 ↓2650.0% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 7億 | 8億 ↑15.3% | 8,300万 ↓89.9% | -9億 ↓1178.3% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 90.5円 | 103.3円 ↑14.1% | 10.3円 ↓90.0% | -110.8円 ↓1175.4% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 6.90% | 7.70% ↑11.6% | 0.70% ↓90.9% | 1.10% ↑57.1% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 5.24% | 5.47% ↑4.4% | 0.59% ↓89.2% | -7.08% ↓1300.0% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 6.91% | 8.36% ↑21.0% | -1.08% ↓112.9% | -3.68% ↓240.7% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 7億 | 16億 ↑130.7% | -1億 ↓107.2% | 1億 ↑191.5% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -4億 | 2億 ↑147.2% | -2億 ↓216.1% | -5億 ↓111.7% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -2億 | -1億 ↑37.5% | -7,500万 ↑40.0% | -1億 ↓68.0% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 3億 | 18億 ↑532.2% | -3億 ↓118.9% | -4億 ↓9.2% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 136億 | 150億 ↑10.5% | 141億 ↓6.1% | 126億 ↓10.3% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 101億 | 109億 ↑7.3% | 109億 ↑0.1% | 99億 ↓9.0% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 75.80% | 73.50% ↓3.0% | 79.80% ↑8.6% | 81.50% ↑2.1% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 7.5円 | 15.0円 ↑100.0% | 15.0円 ↑0.0% | 12.5円 ↓16.7% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 8.29% | 14.53% ↑75.3% | 145.63% ↑902.3% | - |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成