コアコンセプト・テクノロジーは、DX支援事業とIT人材調達支援事業の2事業を展開するIT企業である。DX支援事業では製造業・建設業・物流業を主な対象にAI、3D、IoT等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーションを推進する。
IT人材調達支援事業ではパートナーネットワーク「Ohgi」を運営し、IT業界の多重請負構造の課題解決を目指している。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 78億 | 121億 ↑55.3% | 159億 ↑31.4% | 192億 ↑20.4% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 5億 | 11億 ↑105.2% | 17億 ↑55.6% | 20億 ↑15.1% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 5億 | 11億 ↑108.6% | 18億 ↑54.9% | 20億 ↑15.9% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 4億 | 8億 ↑103.9% | 13億 ↑55.7% | 14億 ↑10.5% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 112.2円 | 52.2円 ↓53.4% | 76.6円 ↑46.6% | 85.6円 ↑11.7% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 30.70% | 34.80% ↑13.4% | 43.00% ↑23.6% | 38.90% ↓9.5% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 10.87% | 16.36% ↑50.5% | 21.32% ↑30.3% | 17.97% ↓15.7% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 7.00% | 9.25% ↑32.1% | 10.96% ↑18.5% | 10.47% ↓4.5% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 6億 | 9億 ↑51.9% | 12億 ↑31.6% | 10億 ↓15.4% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -6,714万 | -1億 ↓76.6% | -4億 ↓262.0% | -10億 ↓126.2% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 5億 | 9,238万 ↓82.2% | -11億 ↓1304.7% | 2億 ↑120.9% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 5億 | 8億 ↑48.7% | 7億 ↓4.1% | 1,230万 ↓98.3% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 38億 | 51億 ↑35.5% | 61億 ↑19.5% | 80億 ↑31.1% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 20億 | 28億 ↑45.1% | 32億 ↑12.7% | 42億 ↑30.8% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 52.00% | 55.60% ↑6.9% | 52.50% ↓5.6% | 52.40% ↓0.2% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | - | - |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | - | - |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。