シンプレクス・ホールディングスは、連結子会社6社・関連会社2社で構成されるITソリューション企業である。金融フロンティア領域において銀行・証券会社向けのトレーディングシステムやリスク管理システムの開発・運用で国内トップクラスの実績を持つ。
AI、UI/UX、クラウド、web3等の先端技術を活かし、金融以外のクロスフロンティア領域にも事業を拡大している。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 306億 | 349億 ↑14.3% | 407億 ↑16.5% | 474億 |
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 12億 | 26億 ↑105.5% | 35億 ↑36.3% | 27億 ↓21.8% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 12億 | 27億 ↑117.3% | 35億 ↑28.9% | 27億 ↓21.7% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 42億 | 54億 ↑29.2% | 62億 ↑14.0% | 78億 ↑25.6% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 83.1円 | 96.9円 ↑16.7% | 107.5円 ↑11.0% | 133.8円 ↑24.4% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 12.20% | 13.70% ↑12.3% | 13.90% ↑1.5% | 16.20% ↑16.5% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 6.28% | 7.73% ↑23.1% | 7.82% ↑1.2% | 9.85% ↑26.0% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 4.06% | 7.31% ↑80.0% | 8.55% ↑17.0% | 5.74% ↓32.9% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 76億 | 37億 ↓50.6% | 83億 ↑123.1% | 97億 ↑17.0% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -3億 | -14億 ↓339.3% | -37億 ↓154.9% | 5億 ↑114.5% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -13億 | -34億 ↓155.2% | -38億 ↓9.8% | -106億 ↓180.2% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 72億 | 23億 ↓68.3% | 47億 ↑103.1% | 103億 ↑120.8% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 669億 | 703億 ↑5.0% | 792億 ↑12.8% | 790億 ↓0.3% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 286億 | 303億 ↑6.0% | 326億 ↑7.5% | 287億 ↓12.0% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 55.70% | 59.70% ↑7.2% | 59.40% ↓0.5% | 61.80% ↑4.0% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 23.0円 | 25.0円 ↑8.7% | 42.0円 ↑68.0% | 50.0円 ↑19.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 27.69% | 25.80% ↓6.8% | 39.06% ↑51.4% | 37.36% ↓4.4% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成