グローバルセキュリティエキスパートは、サイバーセキュリティに特化した専門企業である。中堅企業を中心とした民間企業や官公庁に対し、情報通信ネットワークの安全確保、不正侵入やデータ改ざん、情報漏洩からの防御サービスを提供している。
セキュリティ人材が不足する日本市場において、企業のセキュリティ対策支援に加え、セキュリティ人材の育成にも注力している点が特徴である。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 44億 | 56億 ↑26.6% | 70億 ↑26.0% | 88億 |
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 4億 | 7億 ↑67.4% | 11億 ↑51.1% | 16億 ↑45.1% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 4億 | 7億 ↑78.0% | 11億 ↑49.7% | 16億 ↑41.5% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 3億 | 5億 ↑86.9% | 8億 ↑60.5% | 10億 ↑28.9% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 80.9円 | 72.2円 ↓10.8% | 104.8円 ↑45.2% | 67.2円 ↓35.9% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 20.82% | 29.71% ↑42.7% | 37.72% ↑27.0% | 32.81% ↓13.0% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 7.50% | 11.83% ↑57.7% | 11.99% ↑1.4% | 12.41% ↑3.5% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 10.02% | 13.25% ↑32.2% | 15.89% ↑19.9% | 18.35% ↑15.5% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 3億 | 6億 ↑81.3% | 7億 ↑19.9% | 10億 ↑42.8% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -3億 | -2億 ↑28.0% | -20億 ↓845.2% | -4億 ↑79.5% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 5億 | -5億 ↓199.0% | 14億 ↑417.5% | -5億 ↓131.6% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 3,357万 | 4億 ↑1040.3% | -13億 ↓437.4% | 6億 ↑147.0% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 35億 | 41億 ↑18.5% | 65億 ↑58.5% | 81億 ↑24.5% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 16億 | 17億 ↑7.8% | 24億 ↑44.5% | 29億 ↑17.6% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 44.96% | 41.71% ↓7.2% | 37.23% ↓10.7% | 37.82% ↑1.6% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 15.0円 | 14.0円 ↓6.7% | 26.2円 ↑87.2% | 41.7円 ↑59.1% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 18.54% | 19.39% ↑4.6% | 25.00% ↑28.9% | 62.03% ↑148.1% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成