当社グループは、当社独自の経皮吸収*型製剤技術を基に新たな医薬品を生み出す創薬企業グループです。経皮吸収技術をはじめとする製剤技術をもって画期的新薬を開発し、全世界の人々の健康とQOL*の向上に資することを企業理念としています。
イオン液体の特徴を利用した独自の経皮吸収型製剤技術ILTS®(Ionic Liquid Transdermal System)、薬物のナノコロイド*化技術を利用した独自の経皮吸収型製剤技術NCTS®(Nano-sized Colloid Transdermal System)を中心とした医薬品製剤技術により、薬効の極大化、副作用の低減、飲み忘れ防止や経口投与が困難な患者への投与を可能にして、新たな付加価値を有する医薬品を生み出すことを目指しております。
当社グループは、当社、連結子会社MEDRX USA INC.及びMEDRX AUSTRALIA PTY LTDの3社で構成されています。
当社グループの現在のビジネスモデルは、当社製剤技術により新たに創出(製剤開発*)した医薬品候補製剤を、医薬品としての製造販売承認を取得するために開発(非臨床試験*、臨床試験*)する過程で、製薬会社等との間で開発・販売・製造に関する適切な提携関係を築いて事業を推進していくものです。
当社は、提携先の製薬会社等から、「契約一時金、開発の進捗に応じたマイルストンフィー」及び「上市*後の製品売上、ロイヤルティ」の形で収入を得ます。
医薬品候補製剤(開発パイプライン)の特性(市場性、開発費用)や、提携候補先製薬会社の当該パイプラインに対する取組姿勢を考慮した上で、開発パイプライン毎に当社の収益モデルを設計し、当社全体としてのリスクとリターンのバランスを取るためのポートフォリオを構築しながら成長していくことを目指しています。
当連結会計年度において、当社グループでは独自の経皮製剤技術であるILTS®(Ionic Liquid Transdermal System)を中心とした医薬品製剤技術を用いて、低分子から高分子に至る様々な有効成分の経皮吸収性を飛躍的に向上させることにより新しい付加価値を持った医薬品を開発することを事業の中核に据え、製品化に向けた開発を推し進めるとともに提携候補先との契約交渉を行うなど事業の拡大を図ってきました。
開発が最も進んでいる「Bondlido (MRX-5LBT:リドカインテープ剤)」について、2025年9月に米国規制当局であるアメリカ食品医薬品局(FDA: Food and Drug Administration)から成人の帯状疱疹後の神経疼痛を適応として販売承認を取得しました。
現在、販売パートナー候補と提携交渉中であり、2026年下半期の上市を計画しています。続いて「MRX-4TZT:痙性麻痺治療薬(チザニジンテープ剤)」「MRX-9FLT:中枢性鎮痛貼付剤(フェンタニルテープ剤)」の2つのパイプラインが臨床開発ステージにあります。
また、米国の創薬ベンチャーAlto Neuroscience, Inc.(米国カリフォルニア州マウンテンビュー、以下「Alto」)との提携下で開発が進められている「Alto-101:統合失調症治療薬(PDE4阻害貼付剤)」について、統合失調症患者に対する臨床第2相試験が進行中です。
当社グループではこれらの貼付剤パイプラインとは別に、無痛での自己接種が可能で従来の接種方法と比べて高い免疫応答が期待できる、ワクチン等の投与デバイスであるマイクロニードルの研究開発に取り組んでいます。
世界でまだ数ヶ所しかない医療用医薬品/ワクチン用途のマイクロニードル治験薬工場を稼働させており、モデル動物を用いたフィージビリティスタディ(実現可能性を検討する研究)を実施しながら、事業提携を模索しています。当社グループの主要パイプラインの開発進捗状況は、以下のとおりです。
<開発コード MRX-4TZT:痙性麻痺治療薬(チザニジンテープ剤)>ILTS®を用いて中枢性筋弛緩薬であるチザニジンのテープ型貼付剤を製剤開発したものです。米国における筋弛緩薬市場は、2024年において約2,300億円(1,546 million USドル)と推計されています(出所:IQVIA)。
筋弛緩薬の経皮製剤が存在しない中、チザニジンを経皮製剤化することにより経口剤と比較して、有効血中濃度の持続性、眠気や口渇等の副作用の低減等の利点が期待されます。2025年12月に臨床第2相/POC試験を開始しました。
この試験では、多発性硬化症による痙縮患者を対象に高用量域におけるMRX-4TZTの安全性・忍容性および有効性をチザニジン経口剤と比較することにより、MRX-4TZTのProof of Concept「薬効を維持したまま、経口薬と比較して安全性・忍容性が向上することにより、患者負担が軽減される」を確立することを目的としており、2026年第4四半期に結果速報を得ることを見込んでいます。
試験デザイン詳細については、以下の当社ウェブサイトをご参照下さい。
https://www.medrx.co.jp/business/iltspipeline/mrx-4tzt/index.html患者さんを対象としたこのPOC試験で、MRX-4TZTのコンセプト、即ち「薬効を維持したまま、経口薬と比較して安全性・忍容性が向上することにより、患者負担が軽減される」を示すことができれば、MRX-4TZTのアセットとしての価値が格段に向上し、ライセンスアウトによる収益化も見えてきます。
MRX-4TZTはブロックバスターになり得るポテンシャルを持ったパイプラインであり、開発の要所である臨床第2相/POC試験結果は、当社の企業価値に大きなインパクトを与えると期待しています。
<Bondlido (MRX-5LBT):帯状疱疹後の神経疼痛治療薬(リドカインテープ剤)>ILTS®を用いた新規のリドカインテープ剤であり、帯状疱疹後の神経疼痛を適応症としているリドカインパップ剤Lidodermの市場をターゲットとして、第一に米国で開発を進めてきた製品です。
米国におけるリドカイン貼付剤市場は、2024年において約240億円(162 million USドル)と推計されています(出所:IQVIA)。
2020年4月に株式会社デ・ウエスタン・セラピテクス研究所(愛知県名古屋市、D. Western Therapeutics Institute、以下「DWTI」)と米国における共同開発契約を締結して以降、DWTIと共同で開発を進めてきました。
Bondlidoは、これまでの臨床試験結果より、先行指標品であるLidodermより「皮膚刺激性が少なく」「貼付力に優れ」「運動時においても貼付力を保持できる」より良い製品として市場浸透することが期待されます。
2024年1月に新薬承認申請しましたが、2024年7月にFDAより審査完了報告通知(CRL)を受領しました。2025年3月にCRLにおいて求められていたデータを追加して再申請し、2025年9月に成人の帯状疱疹後の神経疼痛を適応として販売承認を取得しました。
現在、販売パートナー候補と提携交渉中であり、2026年下半期の上市を計画しています。先行競合品ZTlidoのnet salesは2024年において約80億円(52 million USドル)です(出所:Scilex Holding Company, FORM 10-K)。
この数字を一つの目安として、ZTlidoに追い付け追い越せとの期待を持って、販売提携候補先との交渉を行っています。
<開発コード MRX-9FLT:中枢性鎮痛薬(フェンタニルテープ剤)>フェンタニルは、オピオイドの一種で、医療用麻薬に指定されており、米国においては重度の急性疼痛、慢性疼痛及び癌性疼痛に貼付剤としても広く使用されています。
フェンタニル貼付剤においては、患者の使用後の貼付剤を幼児・小児が誤って噛んだり貼付したりすることで死亡する誤用事故が報告されており、米国で社会的な問題となっています。
当社グループでは、オピオイド貼付剤における誤用事故の抑制・防止を目的とした独自技術を開発しており、その技術を適用したフェンタニルテープ剤についてFDAと面談会議を実施し、幼児・小児に対する誤用事故防止機能を持った貼付剤は重要で価値のあるゴールであることを確認した上で、本格的な開発に取り掛かりました。
予備的な臨床薬物動態(pilot PK:Pharmacokinetics)試験により、MRX-9FLTが参照製品と同様の血中濃度推移を示すことが確認できました。また、in vitro(実験室レベル)や動物実験で確認してきた誤用事故防止機能についても、ヒトでの有用性を予備的に確認することができました。
2021年7月には、MRX-9FLTが持つ誤用事故防止機能が評価され、FDAからファスト・トラック指定されました。新薬承認取得に向けて、参照製品との生物学的同等性を示すための検証的な比較臨床試験、及び、誤用事故防止機能を検証するための試験を計画しています。
米国におけるフェンタニル貼付剤市場は、2024年において約240億円(158 million USドル)と推計されており(出所:IQVIA)、誤用事故防止という高付加価値化により、現市場の置き換えと更なる市場拡大を企図しています。
<開発コード MRX-7MLL:アルツハイマー治療薬(メマンチン貼付剤)>当社では、ILTS®とは別に、薬物をナノコロイド化することにより経皮吸収性を飛躍的に向上させる独自の経皮製剤技術NCTS®を用いた経皮吸収型医薬品の研究開発にも取り組んでいます。
MRX-7MLLは、NCTS®を用いてアルツハイマー治療薬であるメマンチンを含有した貼付剤を製剤開発したものです。2025年5月にP1a試験(臨床第1相単回PK試験)結果が判明しました。
P1a試験においてMRX-7MLLが示した経皮浸透量は、臨床上有用と考えられるパッチサイズで経口剤と同等の血中濃度を実現できる水準に達しませんでした。その後、経皮浸透性に関して製剤改良を多面的に試みましたが、経皮浸透性と皮膚安全性を両立させる目途が立たず、開発を断念することとしました。
<開発コード MRX-6LDT:慢性疼痛治療薬(ジクロフェナック・リドカインテープ剤)>米国における疼痛管理薬市場は2024年において約6,400億円(4,251 million USドル)であり、その50%超をジェネリック医薬品が占めています(出所:IQVIA)。
慢性疼痛市場にはジェネリック医薬品を含め多数の薬剤が存在し、新たなブランド薬が確固たる地位を築くことは容易ではありませんが、一方で、米国での慢性疼痛治療の基盤ともいえるオピオイド鎮痛薬の乱用リスクに対して米国社会全体から厳しい視線が集まっており、乱用リスクがなく有効性と安全性・忍容性に優れた慢性疼痛治療薬には大きな事業機会/潜在市場があると考えています。
MRX-6LDTは、当社独自の経皮製剤技術ILTS®を用いて、消炎鎮痛作用を有するジクロフェナックと局所麻酔作用を有するリドカインの両薬物ともに高い経皮浸透を実現させるべく製剤開発したテープ型貼付剤であり、両薬物の相加的或いは相乗的な疼痛治療効果を最大限に発揮させることを企図しています。
米国における大きな事業機会/潜在市場に向けて、まずは非臨床試験とそれに続く臨床第1相試験を実施して、MRX-6LDTの高い経皮浸透性及び製品ポテンシャルをヒトでのデータをもって確認することを計画しています。
<開発コード Alto-101:統合失調症治療薬(PDE4阻害貼付剤)>2023年9月に、Alto Neuroscience, Inc.(米国カリフォルニア州マウンテンビュー、以下「Alto」)と、当社独自の経皮吸収技術を適用した中枢神経領域の新規医薬品候補(Alto-101, PDE4阻害剤)に関する提携契約を締結しました。
Altoは、個別化された高効果の治療選択肢を開発するために神経生物学を活用して精神医学を再定義することをミッションとした、ニューヨーク証券市場に上場している臨床開発ステージの創薬ベンチャーです。
AltoのPrecision Psychiatry PlatformTMは、脳波記録、神経認知評価、ウェアラブルデータなどを解析することにより脳のバイオマーカーを計測して、それぞれの患者に合うAltoの薬を提供することを目指しています。
新規のPDE4阻害剤であるAlto-101の経口剤を用いて健常人に対して実施された臨床第1相試験(P1a)において、認識機能向上効果と認識機能に関連した脳波(electroencephalography: EEG)マーカーが示されています。
また、当社とAltoとの提携下で製剤開発された新規のAlto-101経皮製剤を用いて健常人に対して実施されたもう一つの臨床第1相試験(P1b)において、Alto-101経皮製剤の好ましい薬物動態と忍容性、即ち、Alto-101経皮製剤は十分な量の薬物を体内に到達させた上でPDE4阻害剤を経口投与した際によく見られる副作用を低減させることが示されています。
2024年6月にAltoが統合失調症患者に対する臨床第2相試験を開始しており、2026年第1四半期に結果速報を得ることが計画されています。また、2025年10月には、FDAからファスト・トラック指定されました。
進行中の臨床第2相試験は、Alto-101経皮製剤を用いたプラセボ対照交差二重盲検の用量増加試験であり、21~55歳の統合失調症患者約70名への投与が計画されています。
本試験における最も重要な評価項目は、各投与期間終了時にEEGを用いて測定されるシータ帯域(脳波はalpha, beta, delta, thetaの4種類に分類される。そのうち4~7ヘルツの周波数帯域)活性へのAlto-101経皮製剤の影響です。
Altoでは、EEGを用いて測定されるシータ帯域活性が統合失調症患者の認識機能とよく相関することを見出しており、本試験においてAlto-101経皮製剤の統合失調症治療薬としての堅固なPOC(Proof of Concept)を実証するのに適した指標であると考えています。
<マイクロニードルアレイ>マイクロニードルアレイ(Micro Needle array、以下「MN」という)とは、生体分解性樹脂等から成る数百μmの微小針の集合体で、当社開発品は生け花に用いる剣山を数百μmレベルに縮小したような形状です。
MNは、注射しか投与手段のないワクチンや核酸医薬・タンパク医薬等の「無痛経皮自己投与」を可能にし、またワクチンや免疫性疾患においては「従来の注射剤と比べて高い免疫効果」が期待される、有望な投与デバイスとして注目されています。
当社のMN技術は、鋭い針先と工夫された応力制御機構を持つアプリケータ(挿入器具)による「簡便で確実な投与」を特徴としています。
臨床試験等においてヒトに投与できるGMP(Good Manufacturing Practice)規格品を製造するMN治験薬工場が、ワクチンに用いられる病原性のある細菌やウイルス、遺伝子組み換え生物等の取り扱いを可能にするためのバイオセーフティ対策を整備した上で稼働しています。
現在、量産化に向けた技術開発と並行して、モデル動物を用いたフィージビリティスタディ(実現可能性を検討する研究)を実施しながら事業提携を模索しています。
当社グループでは、自己投与可能なワクチンMN製剤が、パンデミック発生時の医療体制堅持や医療インフラ未整備地域での公衆衛生向上に貢献できるものと確信しており、実用化に向けた研究開発に取り組んでいます。
上述した開発候補品以外にも、製薬会社等と共同で、あるいは当社グループ独自で医薬品等の製剤開発を進めています。
当社の経皮製剤技術について 経皮吸収型医薬品には、嚥下障害等で経口投与が困難な患者にも投与可能、ファーストパスエフェクトを受けない、薬物の血液中の濃度を一定に保ち効果を持続させ易い、注射剤と異なり投与時に痛みを感じない等の様々な利点があります。
疾患別に見ると、昨今の潮流として、疼痛治療用薬剤に加え、アルツハイマー病やうつ病のような精神疾患系薬剤においても、QOL及び服薬アドヒアランスの向上(飲み忘れ等の防止)に寄与する経皮吸収型製剤が、アンメット・メディカルニーズに応える形で開発及び市場投入されています。
一方、皮膚は人体にとって外界からの異物の侵入に対する第一バリアであり、分子量が小さい、脂溶性が高い、融点が低い等の、皮膚から浸透し易い特定の物理化学的性質を持つ薬物以外の薬物を経皮吸収させることは極めて困難です。
当社では、イオン液体の特徴を利用した独自の経皮製剤技術ILTS®や薬物のナノコロイド化技術を利用した独自の経皮製剤技術NCTS®により、従来の技術では経皮吸収させることが困難であった難溶性薬物や核酸・ペプチドといった高分子に至る様々な薬物の経皮浸透性を飛躍的に向上させることに成功しています。
さらに、ILTS®やNCTS®をもってしても経皮吸収させることが困難な高分子のワクチン等については、マイクロニードルアレイによる投与方法の研究開発を行っております。
ILTS®(Ionic Liquid Transdermal System) イオン液体とは、融点が100℃以下の塩(えん)のことで、常温溶融塩とも呼ばれています。
低融点、高イオン伝導性、高極性、不揮発性、不燃性等の特徴を有しており、太陽電池や環境に優しい反応溶媒等、多方面における応用が検討されています。
当社では、薬物をイオン液体化する、或いは、イオン液体に薬物を溶解することにより、当該薬物の経皮浸透性を飛躍的に向上させることができることを世界に先駆けて見出しました。
現在までに、①人体への使用実績がある化合物の組み合わせによる安全性が高いと考えられるイオン液体ライブラリー、②対象薬物の経皮浸透性向上に適したイオン液体の選択に関するノウハウ、③薬物を含有するイオン液体をその特性を保持したまま使い勝手のよい形(貼り薬、塗り薬等)に製剤化するノウハウ等を蓄積しています。
これらのノウハウ等も含めた独自の経皮吸収型製剤作製技術を総称して、ILTS®(Ionic Liquid Transdermal System)と呼んでいます。
NCTS®(Nano-sized Colloid Transdermal System) 当社は、薬物をナノサイズのコロイドにすることで経皮吸収性が高まることを発見し、それによる製剤化技術をNCTS®(Nano-sized Colloid Transdermal System)と名付けました。
アルツハイマー治療薬等をターゲットとした製剤開発を進めております。*用語解説 CRO(Contract Research Organization) 医薬品開発業務受託機関。経皮吸収 皮膚から(薬物を)体内に吸収・浸透させること。
チザニジン 中枢性筋弛緩剤(脳や脊髄にある中枢神経に作用して筋肉の緊張を緩和する薬)の一種で、痛みを伴う肩こりや腰痛、五十肩、緊張性頭痛等の治療及び痙性麻痺等の筋肉がこわばる症状の治療に使用されている。リドカイン 神経末端において痛みの信号を遮断して痛みを軽減させる、局所麻酔薬の一種。
フェンタニル オピオイドの一種で、医療用麻薬に指定されており、米国においては重度の急性疼痛、慢性疼痛及び癌性疼痛に主に貼付剤として使用されている。ファスト・トラック指定 重篤または生命を脅かす恐れのある疾患やアンメット・メディカルニーズの高い疾患に対して治療効果が期待される新薬を優先的に審査する制度。
開発から審査までの迅速化を目的としている。ファスト・トラック指定により、臨床試験に関する相談などFDAと協議する機会がより多く与えられる。
メマンチン 脳内での過剰なグルタミン酸作用を抑えて神経細胞を保護するNMDA受容体拮抗薬で、中等度及び高度アルツハイマー型認知症における認知症症状の進行を抑制する薬。
製剤開発 飲み薬を貼り薬に、錠剤をゼリー剤にする等して、医薬品の剤型/投与方法を変えることにより、医薬品の有用性や安全性を高めるための研究開発。臨床試験 薬剤候補について、有効性と安全性を実証するために、ヒトを対象として実施する試験の総称。
少数健常人を対象として安全性及び薬物動態を確認する第I相試験、少数患者を対象として有効性及び安全性を探索的に確認する第Ⅱ相試験、多数患者を対象として有効性及び安全性を検証する第Ⅲ相試験に区分される。
オピオイド ケシから採取されるアルカロイドやその関連の合成化合物及び内因性物質のうち麻薬性作用を持つ物質の総称。
モルヒネ、オキシコドン、フェンタニルなどに代表されるオピオイド鎮痛薬は、強い鎮痛効果を有する一方で、薬物依存性が高く中毒症を引き起こしやすく、過剰容量摂取した場合には呼吸抑制や昏睡を引き起こして死に至る恐れがあることが知られている。
コロイド コロイドとは、液体、固体あるいは気体にある粒子が均一に分散している状態をいい、ナノコロイドは、粒子がナノサイズのコロイド。非臨床試験 薬剤候補について、ヒトにおける試験を実施する上で十分な安全性と有効性があることの確認を目的として、主に動物を用いて行われる試験。
上市 各国の規制当局により新薬が承認され、実際に市場に出る(市販される)こと。PDE4阻害剤 ホスホジエステラーゼ4という酵素の働きを阻害する物質の総称。様々な炎症性疾患において、免疫細胞にPDE4が過剰に存在することにより、免疫バランスの異常が生じて炎症が起こっていると考えられている。
ファーストパスエフェクト 初回通過効果ともいう。経口摂取した薬物は、腸管から吸収され肝臓に入る。多くの薬物は、その一部が肝臓で代謝されてしまうので、飲んだ薬の効果全てが全身(または患部)に届くわけではない。この肝臓通過による薬効減退効果のこと。
QOL(Quality of Life) 不快に感じることを最大限に軽減し、できるだけ当人(患者)がこれでいいと思えるような生活が送れるようにすることを目指した、医療上の概念。アンメット・メディカルニーズ まだ満たされていない医療上の必要性、未充足の医療ニーズ。
イオン液体 融点が100℃以下の塩(えん)のことで、常温溶融塩とも呼ばれる。低融点、高イオン伝導性、高極性、不揮発性、不燃性等の特徴を有しており、太陽電池や環境に優しい反応溶媒等、多方面における応用が検討されている。難溶性薬物 水やその他の各種溶媒に対して溶けにくい性質を持つ薬物。
核酸 遺伝子の構成成分である生体高分子。核酸には、DNA(デオキシリボ核酸)やRNA(リボ核酸)がある。ペプチド 数個~数百個のアミノ酸がつながってできた物質の総称。
医薬品としては、GLP-1等の糖尿病治療薬や抗肥満薬として使用されているものや、PTH等の骨粗鬆治療薬として使用されているものなどがある。生体分解性樹脂 ヒトの体内で分解され得るプラスチック素材。手術時の縫合糸等に使われている。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
20.5/ 100
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2015年 | 2016年 | 2017年 | 2019年 | 2020年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | |||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 3,761万 | 2,234万 ↓40.6% | 2億 ↑787.2% | 2億 ↓14.3% | 1億 ↓32.2% | 5,948万 ↓48.3% | 2,953万 ↓50.3% | 3億 ↑773.3% | 1億 ↓50.3% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | -10億 | -13億 ↓34.3% | -10億 ↑26.8% | -16億 ↓65.5% | -11億 ↑30.6% | -11億 ↑2.8% | -9億 ↑15.0% | -8億 ↑15.1% | -9億 ↓18.8% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | -10億 | -13億 ↓31.3% | -10億 ↑24.0% | -16億 ↓65.2% | -12億 ↑29.4% | -11億 ↑3.5% | -9億 ↑16.3% | -8億 ↑18.9% | -9億 ↓24.2% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | - | -13億 | -9億 ↑29.8% | -16億 ↓82.8% | -11億 ↑31.0% | -11億 ↑0.3% | -9億 ↑16.0% | -8億 ↑13.5% | -9億 ↓16.2% |
| 収益性 | |||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | -131.2円 | -155.5円 ↓18.5% | -103.2円 ↑33.7% | -134.3円 ↓30.2% | -68.6円 ↑48.9% | -43.8円 ↑36.1% | -26.8円 ↑38.8% | -18.6円 ↑30.8% | -17.4円 ↑6.0% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | - | -51.71% | -45.47% ↑12.1% | -86.28% ↓89.8% | -53.01% ↑38.6% | -97.45% ↓83.8% | -50.48% ↑48.2% | -38.27% ↑24.2% | -49.06% ↓28.2% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | - | -40.89% | -41.46% ↓1.4% | -78.93% ↓90.4% | -48.52% ↑38.5% | -79.47% ↓63.8% | -45.46% ↑42.8% | -35.45% ↑22.0% | -43.45% ↓22.6% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | -2658.65% | -6010.41% ↓126.1% | -496.14% ↑91.7% | -958.42% ↓93.2% | -982.19% ↓2.5% | -1847.32% ↓88.1% | -3160.99% ↓71.1% | -307.48% ↑90.3% | -735.45% ↓139.2% |
| キャッシュフロー | |||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | -8億 | -12億 ↓54.0% | -9億 ↑29.7% | -15億 ↓81.1% | -10億 ↑36.3% | -11億 ↓8.9% | -9億 ↑14.9% | -8億 ↑12.1% | -9億 ↓10.5% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -4,364万 | 4億 ↑1039.5% | -7億 ↓261.3% | -3億 ↑61.9% | -510万 ↑98.0% | -196万 ↑61.6% | -76万 ↑61.2% | -316万 ↓315.7% | -8,275万 ↓2522.9% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 1億 | 14億 ↑1119.5% | - | 14億 | 14億 ↓1.5% | 4億 ↓74.4% | 16億 ↑360.1% | 11億 ↓34.9% | 7億 ↓30.2% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -8億 | -8億 ↑3.3% | -15億 ↓88.3% | -18億 ↓18.7% | -10億 ↑45.0% | -11億 ↓8.6% | -9億 ↑14.9% | -8億 ↑11.8% | -10億 ↓20.4% |
| 財務 | |||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 30億 | 31億 ↑3.4% | 21億 ↓30.7% | 20億 ↓4.0% | 23億 ↑12.2% | 14億 ↓39.1% | 21億 ↑46.8% | 23億 ↑10.9% | 22億 ↓5.2% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 27億 | 24億 ↓10.5% | 19億 ↓20.1% | 19億 ↓3.7% | 21億 ↑12.2% | 11億 ↓45.8% | 18億 ↑62.1% | 21億 ↑14.1% | 19億 ↓9.4% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 91.80% | 79.00% ↓13.9% | 91.10% ↑15.3% | 91.40% ↑0.3% | 91.40% ↑0.0% | 82.20% ↓10.1% | 90.60% ↑10.2% | 92.90% ↑2.5% | 92.20% ↓0.8% |
| 配当 | |||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。