（用語説明） 以下の略語を使用しています。
略 語 内 容 PCB プリント基板 SR ソルダーレジスト PKG 半導体パッケージ DF ドライフィルム 当社グループは、太陽ホールディングス株式会社（提出会社）、子会社30社(うち連結子会社25社)、関連会社1社及びその他の関係会社1社により構成され、主としてPCB用部材を始めとする電子部品用化学品部材の開発・製造販売及び仕入販売に関する事業（以下、「エレクトロニクス事業」）、及び医療用医薬品の製造販売・製造受託及び歯科技工物の製造・販売に関する事業（以下、「医療・医薬品事業」）を行っています。
エレクトロニクス事業のPCB用部材は、電機メーカー各社のPCB内製部門及びPCB専業メーカー各社で消費され、PC、スマートフォン、サーバー等のIT機器並びにテレビ等のAV機器を始めとするデジタル家電、さらには電子制御ユニット（ECU）等の車載関連機器など数多くのエレクトロニクス製品の中で重要な部材として使用されます。
医療・医薬品事業は、長期収載品13製品の製造販売承認及び製造販売権等を譲り受けた2018年1月から本格的に事業を開始し、現在は19製品の長期収載品を提供しています。また、2019年10月に医薬品の製造を行う工場を会社分割により承継し、医療用医薬品の製造受託事業を開始しました。
2022年3月には歯科技工所の株式取得により、歯科技工物の製造・販売に関する事業を開始しました。当社グループの事業内容及び当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは、概ね次のとおりです。
「エレクトロニクス事業」、「医療・医薬品事業」の2区分は、「第2 事業の状況 4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (1) 経営成績等の状況の概要 ②経営成績」、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
セグメント 事業内容 主要な会社 － （注）1 当社グループの経営戦略構築、子会社への経営指導、電子部品用化学品部材の研究開発 国内 提出会社 エレクトロニクス事業 PCB用部材を始めとする電子部品用化学品部材の開発・製造販売及び仕入販売 国内 太陽インキ製造株式会社 海外 太陽油墨（蘇州）有限公司 永盛泰新材料(江西)有限公司 台湾太陽油墨股份有限公司 韓国タイヨウインキ株式会社 TAIYO AMERICA, INC. TAIYO INK VIETNAM CO., LTD. PCB用部材を始めとする電子部品用化学品部材の関係会社等からの仕入販売 海外 TAIYO INK INTERNATIONAL(HK)LIMITED 太陽油墨貿易（深圳）有限公司 永勝泰科技股份有限公司 太陽インキプロダクツ株式会社 TAIYO INK INTERNATIONAL (SINGAPORE) PTE LTD TAIYO TRADING (THAILAND) CO., LTD. 医療・ 医薬品事業 医療用医薬品の製造販売 国内 太陽ファルマ株式会社 医療用医薬品の製造受託 国内 太陽ファルマテック株式会社 歯科技工物の製造、販売 国内 株式会社マイ・スターズ その他 （注）2 染料、顔料、薬品及びインクの製造販売 国内 太陽ファインケミカル株式会社 自然エネルギーによる発電等 国内 太陽グリーンエナジー株式会社 飲食施設の運営等 国内 株式会社嵐山食堂 システムエンジニアリングサービス及びシステム開発 国内 株式会社ファンリード システム開発 国内 株式会社アペックス 株式会社エクシーズ （注）1．提出会社は報告セグメントに含まれていません。
2．これらを総称してICT&S事業といいます。事業の系統図は下記のとおりです。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
47.3/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 479億 | 522億 ↑9.1% | 594億 ↑13.7% | 706億 ↑18.9% | 810億 ↑14.7% | 980億 ↑21.0% | 973億 ↓0.6% | 1,048億 ↑7.6% | 1,190億 ↑13.6% | 1,379億 ↑15.8% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 92億 | 113億 ↑22.9% | 81億 ↓28.6% | 91億 ↑12.8% | 139億 ↑52.6% | 180億 ↑28.8% | 160億 ↓11.1% | 182億 ↑14.0% | 221億 ↑21.2% | 325億 ↑47.4% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 92億 | 112億 ↑21.7% | 80億 ↓28.4% | 89億 ↑11.0% | 138億 ↑55.3% | 181億 ↑30.7% | 155億 ↓14.4% | 173億 ↑12.0% | 216億 ↑24.7% | 322億 ↑49.4% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 66億 | 49億 ↓24.9% | 44億 ↓9.8% | 38億 ↓14.3% | 96億 ↑152.2% | 120億 ↑25.0% | 114億 ↓4.9% | 87億 ↓24.1% | 108億 ↑24.6% | 240億 ↑122.8% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 266.5円 | 168.6円 ↓36.7% | 152.7円 ↓9.4% | 132.0円 ↓13.6% | 335.0円 ↑153.8% | 209.1円 ↓37.6% | 203.7円 ↓2.6% | 154.9円 ↓24.0% | 193.2円 ↑24.7% | 215.9円 ↑11.8% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 11.20% | 6.80% ↓39.3% | 6.20% ↓8.8% | 5.40% ↓12.9% | 13.10% ↑142.6% | 14.60% ↑11.5% | 12.80% ↓12.3% | 9.00% ↓29.7% | 10.60% ↑17.8% | 22.00% ↑107.5% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 7.10% | 4.42% ↓37.7% | 4.20% ↓5.0% | 2.68% ↓36.2% | 5.36% ↑100.0% | 6.34% ↑18.3% | 6.09% ↓3.9% | 4.07% ↓33.2% | 5.61% ↑37.8% | 11.89% ↑111.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 19.26% | 21.70% ↑12.7% | 13.64% ↓37.1% | 12.94% ↓5.1% | 17.22% ↑33.1% | 18.33% ↑6.4% | 16.41% ↓10.5% | 17.37% ↑5.9% | 18.54% ↑6.7% | 23.60% ↑27.3% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 90億 | 81億 ↓10.4% | 59億 ↓27.1% | 137億 ↑132.6% | 163億 ↑18.7% | 183億 ↑12.2% | 227億 ↑24.2% | 212億 ↓6.7% | 237億 ↑11.7% | 307億 ↑29.6% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -11億 | -242億 ↓2172.9% | -55億 ↑77.3% | -459億 ↓736.7% | -116億 ↑74.7% | -113億 ↑3.0% | -132億 ↓16.9% | -211億 ↓60.1% | -83億 ↑60.6% | -77億 ↑7.7% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 203億 | 113億 ↓44.4% | -120億 ↓206.0% | 316億 ↑363.3% | 198億 ↓37.5% | -113億 ↓157.1% | -139億 ↓23.6% | 90億 ↑164.2% | -292億 ↓426.3% | -260億 ↑11.0% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 80億 | -161億 ↓301.3% | 4億 ↑102.6% | -322億 ↓7760.2% | 47億 ↑114.6% | 71億 ↑49.7% | 96億 ↑35.8% | 2億 ↓98.4% | 154億 ↑9839.4% | 231億 ↑49.8% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 924億 | 1,115億 ↑20.7% | 1,057億 ↓5.2% | 1,422億 ↑34.6% | 1,790億 ↑25.9% | 1,893億 ↑5.7% | 1,873億 ↓1.1% | 2,128億 ↑13.6% | 1,920億 ↓9.7% | 2,019億 ↑5.2% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 701億 | 712億 ↑1.6% | 693億 ↓2.7% | 697億 ↑0.5% | 742億 ↑6.5% | 799億 ↑7.7% | 861億 ↑7.7% | 899億 ↑4.4% | 940億 ↑4.5% | 1,010億 ↑7.4% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 76.90% | 65.20% ↓15.2% | 66.40% ↑1.8% | 48.70% ↓26.7% | 42.50% ↓12.7% | 45.20% ↑6.4% | 49.50% ↑9.5% | 47.20% ↓4.6% | 53.60% ↑13.6% | 57.30% ↑6.9% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 120.1円 | 160.2円 ↑33.4% | 130.2円 ↓18.7% | 130.2円 ↑0.0% | 160.2円 ↑23.0% | 69.5円 ↓56.6% | 89.0円 ↑28.0% | 80.0円 ↓10.1% | 190.0円 ↑137.5% | 165.0円 ↓13.2% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 45.07% | 95.05% ↑110.9% | 85.26% ↓10.3% | 98.64% ↑15.7% | 47.83% ↓51.5% | 33.26% ↓30.5% | 43.69% ↑31.4% | 51.65% ↑18.2% | 98.35% ↑90.4% | 76.42% ↓22.3% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。