当社グループは、株式会社リソー教育グループ（当社）および関係会社９社で構成されており、その内訳は親会社１社、連結子会社８社です。当社は、持株会社としてグループ会社の経営管理およびそれに付帯する業務を行っております。
また、当社は、2025年９月１日付で持株会社体制に移行し、同日付で商号を株式会社リソー教育グループに変更いたしました。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。主なグループ企業および事業内容は次のとおりです。
株式会社ＴＯＭＡＳ 「ひと部屋に生徒一人に先生一人」の全室黒板（ホワイトボード）付の完全個別指導を中心とした進学学習指導を主な事業としており、直営方式で首都圏（１都３県）を中心に「ＴＯＭＡＳ（トーマス）」、医学部受験専門個別指導「メディックＴＯＭＡＳ」、マンツーマン英会話スクール「インターＴＯＭＡＳ」を運営しております。
株式会社名門会 100％プロ社会人講師が個別指導する進学学習指導を主な事業としており、直営方式で「名門会家庭教師センター」、完全１対１個別指導の医学部受験専門予備校「ＭＥＤＩＣ名門会」、ＴＯＭＡＳが展開していない地域に全国版進学個別指導塾「ＴＯＭＥＩＫＡＩ」、国内外のどこからでも名門会の高品質な教育サービスを受けられる「名門会Ｏｎｌｉｎｅ」を運営しております。
株式会社伸芽会 名門幼稚園・名門小学校への受験指導を行う「伸芽会」、受験対応型託児および受験対応型学童事業を行う「伸芽’Ｓクラブ（しんが～ずくらぶ）」、コナミスポーツ株式会社との業務提携による文武両道型学童保育「コナミスポーツ伸芽’Ｓアカデミー」を運営しております。
株式会社スクールＴＯＭＡＳ 学校内に個別指導ブースを設置して「ＴＯＭＡＳ（トーマス）」のノウハウを活かした学校内個別指導塾「スクールＴＯＭＡＳ」を運営しております。株式会社駿台ＴＯＭＡＳ 完全個別指導を中心とした超難関受験特化型学習指導を主な事業として行う「Ｓｐｅｃ.ＴＯＭＡＳ」を運営しております。
株式会社プラスワン教育 知識教育では埋めきれない人格情操教育指導を教育カリキュラムに組み込んだ事業を「スクールツアーシップ」、「ＴＯＭＡＳサッカースクール」、「ＴＯＭＡＳ体操スクール」として運営しております。事業の系統図は、次のとおりであります。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 208億 | 226億 ↑8.7% | 245億 ↑8.5% | 267億 ↑9.0% | 252億 ↓5.6% | 300億 ↑19.1% | 315億 ↑4.9% | 322億 ↑2.3% | 334億 ↑3.7% | 342億 ↑2.5% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 21億 | 22億 ↑5.2% | 25億 ↑17.2% | 27億 ↑7.4% | 10億 ↓62.8% | 30億 ↑199.8% | 24億 ↓20.8% | 26億 ↑7.7% | 29億 ↑13.4% | 27億 ↓7.8% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 20億 | 21億 ↑5.3% | 25億 ↑18.7% | 27億 ↑8.2% | 12億 ↓56.6% | 30億 ↑155.7% | 24億 ↓19.9% | 26億 ↑7.0% | 29億 ↑12.4% | 27億 ↓7.0% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 13億 | 14億 ↑8.3% | 16億 ↑14.1% | 19億 ↑23.3% | 5億 ↓73.5% | 24億 ↑371.3% | 15億 ↓38.6% | 17億 ↑14.1% | 17億 ↑2.3% | 16億 ↓7.3% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 25.1円 | 28.1円 ↑11.8% | 10.7円 ↓62.0% | 13.2円 ↑24.0% | 3.8円 ↓71.4% | 16.3円 ↑328.8% | 9.7円 ↓40.5% | 11.0円 ↑14.2% | 10.5円 ↓5.1% | 9.5円 ↓9.4% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 18.10% | 22.00% ↑21.5% | 25.20% ↑14.5% | 31.70% ↑25.8% | 8.80% ↓72.2% | 28.70% ↑226.1% | 15.20% ↓47.0% | 19.10% ↑25.7% | 17.10% ↓10.5% | 13.40% ↓21.6% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 11.34% | 11.78% ↑3.9% | 12.60% ↑7.0% | 14.71% ↑16.7% | 3.70% ↓74.8% | 12.77% ↑245.1% | 8.18% ↓35.9% | 9.33% ↑14.1% | 7.88% ↓15.5% | 7.13% ↓9.5% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 9.87% | 9.56% ↓3.1% | 10.33% ↑8.1% | 10.17% ↓1.5% | 4.01% ↓60.6% | 10.10% ↑151.9% | 7.63% ↓24.5% | 8.03% ↑5.2% | 8.79% ↑9.5% | 7.90% ↓10.1% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 25億 | 23億 ↓8.2% | 27億 ↑18.8% | 29億 ↑7.5% | -3,638万 ↓101.2% | 36億 ↑10016.1% | 28億 ↓23.0% | 17億 ↓40.5% | 25億 ↑48.2% | 20億 ↓18.4% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -5億 | -6億 ↓12.6% | -7億 ↓23.2% | -7億 ↑10.8% | -7億 ↓0.5% | -10億 ↓54.3% | -10億 ↓0.5% | -10億 ↓1.1% | -8億 ↑22.1% | -12億 ↓45.9% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -26億 | -14億 ↑47.1% | -14億 ↓4.1% | -21億 ↓49.2% | -2億 ↑91.5% | 15億 ↑895.7% | -25億 ↓270.0% | -25億 ↓0.0% | 18億 ↑174.7% | -17億 ↓192.4% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 20億 | 17億 ↓13.8% | 20億 ↑17.3% | 23億 ↑14.3% | -7億 ↓130.6% | 26億 ↑475.2% | 18億 ↓32.1% | 6億 ↓64.5% | 16億 ↑163.7% | 8億 ↓49.6% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 113億 | 117億 ↑4.2% | 125億 ↑6.7% | 132億 ↑5.6% | 139億 ↑5.5% | 190億 ↑36.6% | 183億 ↓4.2% | 183億 ↑0.0% | 221億 ↑21.1% | 227億 ↑2.5% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 63億 | 63億 ↑0.0% | 64億 ↑2.0% | 62億 ↓3.4% | 66億 ↑6.3% | 105億 ↑59.3% | 94億 ↓10.4% | 86億 ↓8.2% | 121億 ↑40.1% | 121億 ↓0.3% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 56.00% | 53.50% ↓4.5% | 49.90% ↓6.7% | 45.90% ↓8.0% | 46.70% ↑1.7% | 54.80% ↑17.3% | 50.70% ↓7.5% | 46.80% ↓7.7% | 54.10% ↑15.6% | 53.80% ↓0.6% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 25.0円 | 28.0円 ↑12.0% | 26.0円 ↓7.1% | 12.0円 ↓53.8% | 9.5円 ↓20.8% | 16.0円 ↑68.4% | 16.0円 ↑0.0% | 10.0円 ↓37.5% | 10.0円 ↑0.0% | 10.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 99.52% | 99.72% ↑0.2% | 243.45% ↑144.1% | 90.63% ↓62.8% | 250.66% ↑176.6% | 98.46% ↓60.7% | 165.46% ↑68.0% | 90.58% ↓45.3% | 95.42% ↑5.3% | 105.37% ↑10.4% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。