当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末現在、当社、連結子会社４社、非連結子会社１社及び関連会社１社で構成され、スポーツクラブの経営及びその関連事業を営んでおります。また、その他の関係会社として、セントラルトラスト株式会社があります。
事業内容と当社、当社の子会社及び関連会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。
[スポーツクラブ経営事業] 当社グループは、会員制スポーツクラブ経営を主たる業務としており、セントラルスイムクラブ、セントラルスポーツクラブ、セントラルフィットネスクラブ、セントラルウェルネスクラブ、ザバススポーツクラブ、スタジオヨガピス、セントラルスポーツジムスタ、セントラルスポーツジム24等の施設名で運営を行っております。
店舗数は、2026年３月31日現在で直営187店舗、業務受託70店舗となり、全国で合計257店舗を展開しております。直営店舗には自社所有27店舗、テナント160店舗があり、各店舗の運営は出店地域の市場性や規模により営業種目や料金体系に変化を加え地域マーケットを考慮した形態で行っております。
また業務受託店舗には民間スポーツ施設14店舗、公共スポーツ施設56店舗があります。業務受託店舗は、民間企業や個人事業主等がスポーツクラブ経営を行うにあたり、当社と業務委託契約を締結し、当該スポーツクラブに当社のスタッフを常駐させ会員へのスポーツ指導を行う形態の店舗であります。
公共スポーツ施設も同様の契約形態ではありますが、地方自治体の運営方針によるその業務受託要請範囲に合わせた形態にて契約を締結しております。
連結子会社である㈱セントラルスポーツプラザ、非連結子会社である浜松ブルーウェーブ㈱、関連会社であるすみだスポーツサポートPFI㈱は主にスポーツクラブの経営を行っております。
また、米コロラド州デンバーに所在する連結子会社Central Sports U.S.A.,Inc.は持株会社であり、連結子会社Meridian Central,Inc.は会員制ゴルフクラブを経営しております。
なお、当社グループはスポーツクラブ経営事業の単一セグメントであるため、以下の部門別に内容を記載しております。以下の部門は第２「事業の状況」の４「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」と同一であります。
(1)フィットネス部門 主に直営店舗におけるフィットネス会員(マシンジム・スタジオ・プール・温浴施設等を利用できる会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。
(2)スクール部門 主に直営店舗におけるスクール会員(お子様向けスイミングスクール・体育スクール・ダンススクール等の各種スポーツスクール、大人向け各種スポーツスクールの会員区分)の会費収入等の売上高から構成される部門です。
(3)業務受託部門 業務受託店舗におけるフィットネス収入・スクール収入・その他営業収入等の売上高から構成される部門です。(4)プロショップ部門 直営店舗のプロショップにおける各種スポーツ用品等の販売収入、また、クラブ内の自販機収入や催事販売収入等の売上高から構成される部門です。
(5)その他 主に会員向けに販売している旅行業収入、自社施設の賃貸による施設賃貸収入、外部販売収入、その他営業収入(業務受託店舗を除く)等の売上高から構成される部門です。事業系統図 以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
36.03/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 527億 | 536億 ↑1.6% | 543億 ↑1.3% | 534億 ↓1.6% | 360億 ↓32.5% | 403億 ↑12.0% | 436億 ↑8.1% | 454億 ↑4.1% | 466億 ↑2.7% | 489億 ↑4.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 43億 | 43億 ↑2.1% | 42億 ↓2.3% | 38億 ↓10.0% | 9億 ↓77.0% | 15億 ↑72.8% | 19億 ↑22.0% | 27億 ↑43.4% | 19億 ↓26.6% | 27億 ↑37.7% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 40億 | 40億 ↑0.3% | 40億 ↓0.9% | 34億 ↓14.6% | 8億 ↓77.7% | 26億 ↑245.1% | 13億 ↓48.1% | 22億 ↑62.0% | 15億 ↓30.1% | 23億 ↑48.1% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 27億 | 29億 ↑7.2% | 26億 ↓9.8% | 21億 ↓19.0% | -24億 ↓210.8% | 15億 ↑165.0% | 8億 ↓48.7% | 12億 ↑46.8% | 14億 ↑17.2% | 13億 ↓5.5% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 241.8円 | 259.4円 ↑7.3% | 234.2円 ↓9.7% | 190.4円 ↓18.7% | -211.0円 ↓210.9% | 137.5円 ↑165.2% | 70.9円 ↓48.5% | 103.6円 ↑46.2% | 121.4円 ↑17.1% | 114.7円 ↓5.5% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 14.40% | 13.90% ↓3.5% | 11.60% ↓16.5% | 8.80% ↓24.1% | -10.10% ↓214.8% | 6.70% ↑166.3% | 3.30% ↓50.7% | 4.80% ↑45.5% | 5.40% ↑12.5% | 4.90% ↓9.3% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 6.61% | 6.83% ↑3.3% | 6.12% ↓10.4% | 4.78% ↓21.9% | -5.42% ↓213.4% | 3.44% ↑163.5% | 1.86% ↓45.9% | 2.79% ↑50.0% | 3.30% ↑18.3% | 3.04% ↓7.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 8.07% | 8.10% ↑0.4% | 7.81% ↓3.6% | 7.14% ↓8.6% | 2.44% ↓65.8% | 3.76% ↑54.1% | 4.24% ↑12.8% | 5.85% ↑38.0% | 4.18% ↓28.5% | 5.48% ↑31.1% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 46億 | 44億 ↓5.5% | 42億 ↓3.5% | 38億 ↓10.1% | -30億 ↓178.4% | 63億 ↑313.0% | 21億 ↓66.8% | 31億 ↑48.8% | 21億 ↓33.8% | 35億 ↑68.2% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -13億 | -12億 ↑9.8% | -26億 ↓127.0% | -25億 ↑6.9% | -5億 ↑81.5% | -5億 ↓5.7% | -3億 ↑28.2% | -12億 ↓240.2% | -20億 ↓65.9% | -15億 ↑21.4% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -39億 | -22億 ↑43.0% | -29億 ↓27.8% | -8億 ↑71.6% | 35億 ↑530.5% | -27億 ↓175.7% | -30億 ↓13.5% | -26億 ↑14.4% | -22億 ↑14.8% | -9億 ↑56.9% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 33億 | 32億 ↓3.8% | 16億 ↓50.9% | 13億 ↓15.6% | -34億 ↓358.0% | 58億 ↑270.6% | 18億 ↓70.0% | 19億 ↑11.0% | 1億 ↓94.3% | 19億 ↑1643.2% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 413億 | 428億 ↑3.8% | 431億 ↑0.7% | 447億 ↑3.7% | 437億 ↓2.2% | 448億 ↑2.4% | 426億 ↓4.9% | 416億 ↓2.2% | 412億 ↓1.1% | 423億 ↑2.7% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 199億 | 219億 ↑10.1% | 237億 ↑7.9% | 247億 ↑4.5% | 222億 ↓10.4% | 235億 ↑5.9% | 237億 ↑1.0% | 246億 ↑3.6% | 254億 ↑3.6% | 262億 ↑3.1% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 48.40% | 51.30% ↑6.0% | 54.90% ↑7.0% | 55.30% ↑0.7% | 50.60% ↓8.5% | 52.50% ↑3.8% | 56.10% ↑6.9% | 59.60% ↑6.2% | 62.80% ↑5.4% | 62.90% ↑0.2% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 72.5円 | 78.0円 ↑7.6% | 78.0円 ↑0.0% | 57.0円 ↓26.9% | 5.0円 ↓91.2% | 41.0円 ↑720.0% | 31.0円 ↓24.4% | 36.0円 ↑16.1% | 50.0円 ↑38.9% | 40.0円 ↓20.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 29.98% | 30.06% ↑0.3% | 33.31% ↑10.8% | 29.94% ↓10.1% | - | 29.81% | 43.75% ↑46.8% | 34.74% ↓20.6% | 41.20% ↑18.6% | 34.87% ↓15.4% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。