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5214プライムガラス・土石製品
株価: 2026/04/24 終値スコア算出: 2026/04/24

日本電気硝子

スコア45.8/100

企業情報

2025-12-31 時点
代表者
代表取締役 社長  岸本 暁
本社所在地
滋賀県大津市晴嵐二丁目7番1号
設立年月日
1944-10-31
上場日
1973-04-01
従業員数(連結)
5,218人
従業員数(単独)
1,778人
平均年齢
43.3歳
平均勤続年数
20.0年
平均年間給与
738万円
公式サイト
www.neg.co.jp

事業内容

当社グループは、当社及び子会社23社並びに関連会社3社の計27社により構成されています。当社グループ(当社及び連結子会社)の事業は、電子・情報の分野におけるガラスをはじめとする特殊ガラス製品及びガラス製造機械類の製造、販売等の「ガラス事業」の単一セグメントです。

当社グループ各社の位置付けは、次のとおりです。「電子・情報」の分野においては、ディスプレイ及び電子デバイス用特殊ガラス製品の製造、販売等を行っています。

当社、ニッポン・エレクトリック・グラス・マレーシア Sdn.Bhd.、テクネグラス LLC、台湾電気硝子股份有限公司、坡州電気硝子㈱、電気硝子(上海)有限公司、電気硝子(広州)有限公司、電気硝子(厦門)有限公司、電気硝子(南京)有限公司、福州旭福光電科技有限公司及びLTCCマテリアルズ㈱において、上記各製品を分担して製造、販売しています。

一部製品については、ニッポン・エレクトリック・グラス・アメリカ Inc.を通じても販売しています。一部製品の加工については、日電硝子加工㈱に委託しています。「機能材料」の分野においては、複合材、医療、耐熱、建築及びその他用特殊ガラス製品並びにガラス製造機械類の製造、販売等を行っています。

当社、ニッポン・エレクトリック・グラス・マレーシア Sdn.Bhd.及びエレクトリック・グラス・ファイバ・アメリカ, LLCが、上記各製品を分担して製造、販売しています。

一部製品については、電気硝子建材㈱、ニッポン・エレクトリック・グラス・アメリカ Inc.、ニッポン・エレクトリック・グラス・ヨーロッパ GmbH及び電気硝子(上海)有限公司を通じても販売しています。一部製品の加工については、日電硝子加工㈱に委託しています。

検査、梱包、物流、輸出入その他の当社グループ業務の一部については、電気硝子ビジネスサポート㈱、電気硝子ユニバーサポート㈱、ニューマンパワーサービス㈱、㈱電気硝子物流サービス及び㈱電気硝子技術情報センターに委託しています。

生産設備等の製作、保守の一部については、エスジーエスエンジニアリング㈱に委託しています。当社の関連会社であるサンゴバン・ティーエム㈱は、耐火物の製造、販売等を行っています。当社は、同社から耐火物を購入しています。前述の当社グループ各社の位置付けを図示すると次のとおりです。

(注)日本電気硝子(韓国)㈱は2023年8月31日付、東陽電子硝子㈱は2023年6月20日付、電気硝子(Korea)㈱は2023年7月31日付で解散し、清算手続き中です。

また、滋賀日万㈱は2025年5月27日に清算結了したため、連結の範囲から除外しており、エレクトリック・グラス・ファイバ・ UK, Ltd.は2025年6月に生産活動を停止しています。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/04/24 算出
総合スコア

45.78/ 100

安定性63.5
成長性53
配当力40
割安度0
財務健全性93

スコア推移

ランキング業種: ガラス・土石製品

スコアランキング

総合スコア
全業種1,429位/ 3,705社
業種別25位/ 49社
全体1,429位/ 3,705社
業種25位/ 49社
安定性
全業種2,309位/ 3,705社
業種別37位/ 49社
全体2,309位/ 3,705社
業種37位/ 49社
成長性
全業種801位/ 3,705社
業種別15位/ 49社
全体801位/ 3,705社
業種15位/ 49社
配当力
全業種1,953位/ 3,705社
業種別33位/ 49社
全体1,953位/ 3,705社
業種33位/ 49社
割安度
全業種280位/ 3,705社
業種別9位/ 49社
全体280位/ 3,705社
業種9位/ 49社
財務健全性
全業種283位/ 3,705社
業種別9位/ 49社
全体283位/ 3,705社
業種9位/ 49社

企業データランキング

平均年間給与738万円
全業種1,003位/ 3,563社
業種別13位/ 46社
全体1,003位/ 3,563社
業種13位/ 46社
平均年齢43.3歳
全業種1,114位/ 3,643社
業種別25位/ 46社
全体1,114位/ 3,643社
業種25位/ 46社
平均勤続年数20.0年
全業種206位/ 3,689社
業種別7位/ 49社
全体206位/ 3,689社
業種7位/ 49社
従業員数(連結)5,218人
全業種516位/ 3,192社
業種別8位/ 44社
全体516位/ 3,192社
業種8位/ 44社

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2016年2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年
損益
売上高企業の本業での収入の合計2,394億2,824億
↑18.0%
3,003億
↑6.3%
2,572億
↓14.4%
2,429億
↓5.6%
2,920億
↑20.2%
3,246億
↑11.2%
2,800億
↓13.8%
2,992億
↑6.9%
3,114億
↑4.1%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの196億322億
↑64.5%
249億
↓22.8%
159億
↓35.9%
177億
↑10.8%
328億
↑85.6%
262億
↓20.1%
-104億
↓139.8%
61億
↑158.7%
341億
↑457.7%
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益140億341億
↑144.4%
198億
↓41.9%
154億
↓22.5%
191億
↑24.3%
450億
↑135.4%
341億
↓24.3%
-95億
↓127.8%
124億
↑231.0%
377億
↑203.9%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益57億277億
↑387.8%
157億
↓43.3%
-332億
↓311.9%
155億
↑146.7%
282億
↑81.9%
285億
↑0.9%
-263億
↓192.2%
125億
↑147.7%
301億
↑139.6%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い10.0円273.3円
↑2635.6%
154.3円
↓43.6%
-348.5円
↓325.9%
157.8円
↑145.3%
291.0円
↑84.4%
302.8円
↑4.0%
-282.9円
↓193.4%
141.7円
↑150.1%
382.3円
↑169.9%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安1.00%5.20%
↑420.0%
2.90%
↓44.2%
-6.80%
↓334.5%
3.20%
↑147.1%
5.80%
↑81.2%
5.50%
↓5.2%
-5.20%
↓194.5%
2.50%
↑148.1%
6.10%
↑144.0%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安0.82%3.62%
↑341.5%
2.16%
↓40.3%
-5.00%
↓331.5%
2.36%
↑147.2%
4.04%
↑71.2%
3.81%
↓5.7%
-3.73%
↓197.9%
1.80%
↑148.3%
4.29%
↑138.3%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良8.17%11.40%
↑39.5%
8.28%
↓27.4%
6.20%
↓25.1%
7.27%
↑17.3%
11.22%
↑54.3%
8.07%
↓28.1%
-3.72%
↓146.1%
2.05%
↑155.1%
10.96%
↑434.6%
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い483億462億
↓4.4%
520億
↑12.7%
216億
↓58.4%
479億
↑121.2%
699億
↑46.0%
316億
↓54.8%
-14億
↓104.3%
522億
↑3938.2%
520億
↓0.3%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい-361億-686億
↓89.9%
-196億
↑71.5%
-143億
↑26.8%
-198億
↓38.0%
-318億
↓60.7%
-572億
↓80.0%
-208億
↑63.6%
426億
↑305.0%
-104億
↓124.4%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き-176億98億
↑155.6%
-285億
↓390.9%
-220億
↑22.9%
-77億
↑64.8%
-292億
↓277.0%
-59億
↑79.9%
-116億
↓97.0%
-488億
↓322.0%
-453億
↑7.3%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資121億-225億
↓285.5%
325億
↑244.3%
73億
↓77.4%
281億
↑283.9%
381億
↑35.7%
-256億
↓167.1%
-221億
↑13.5%
948億
↑528.2%
416億
↓56.1%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計6,939億7,644億
↑10.2%
7,256億
↓5.1%
6,648億
↓8.4%
6,581億
↓1.0%
6,981億
↑6.1%
7,479億
↑7.1%
7,039億
↓5.9%
6,952億
↓1.2%
7,014億
↑0.9%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される4,906億5,098億
↑3.9%
5,051億
↓0.9%
4,618億
↓8.6%
4,674億
↑1.2%
4,757億
↑1.8%
4,927億
↑3.6%
4,444億
↓9.8%
4,175億
↓6.1%
4,165億
↓0.2%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安72.70%70.50%
↓3.0%
71.20%
↑1.0%
71.00%
↓0.3%
71.70%
↑1.0%
70.90%
↓1.1%
70.10%
↓1.1%
69.20%
↓1.3%
69.60%
↑0.6%
70.20%
↑0.9%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額16.0円58.0円
↑262.5%
100.0円
↑72.4%
100.0円
↑0.0%
100.0円
↑0.0%
110.0円
↑10.0%
120.0円
↑9.1%
120.0円
↑0.0%
130.0円
↑8.3%
150.0円
↑15.4%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念160.16%21.22%
↓86.8%
64.83%
↑205.5%
-63.36%37.80%
↓40.3%
39.64%
↑4.9%
-91.76%39.23%
↓57.2%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
150.0円
連続増配
2年
非減配
7年

一株配当の推移

※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。