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5334プライムガラス・土石製品
株価: 2026/07/24 終値スコア算出: 2026/07/24

日本特殊陶業

スコア50.8/100

企業情報

2026-03-31 時点
代表者
代表取締役社長  鈴木 啓司
本社所在地
名古屋市東区東桜一丁目1番1号
設立年月日
1936-10-26
上場日
1949-05-01
従業員数(連結)
15,698人
従業員数(単独)
3,208人
平均年齢
43.5歳
平均勤続年数
19.4年
平均年間給与
993万円
公式サイト
www.niterragroup.com

事業内容

当企業集団は日本特殊陶業㈱(以下「当社」)、子会社62社、関連会社14社で構成され、自動車関連事業並びにコンポーネント・ソリューション事業に関する製品の製造販売等を主な事業内容としています。当社グループの事業に係る位置付けの概要は次のとおりです。

なお、当連結会計年度より、報告セグメント区分を変更しています。詳細については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 4.セグメント情報」をご覧ください。

<自動車関連> 当事業は、スパークプラグ、グロープラグ、自動車用各種センサをはじめとした自動車部品の製造販売を行っています。国内では当社が製造販売を行っています。

また、当社から㈱日特スパークテックWKS・セラミックセンサ㈱をはじめとした国内子会社へ原材料・部品を支給して製造委託を行うなどして、完成品及び半製品・組立部品として購入した上で販売しています。

海外ではNiterraブラジル㈲でスパークプラグの一貫生産と販売を行っている他、Niterra North America㈱をはじめとする北米、中国・韓国及び東南アジア、欧州の海外製造販売子会社・関連会社において当社から部品及び原材料を購入して完成品を組立、各地域で販売を行っています。

また、Wells Vehicle Electronics, L.P.では自動車関連品の一貫生産と販売を行っています。更には、各海外工場で製造した半製品・部品の一部を、当社をはじめ各製造拠点で組立部品としても活用しています。

一方、上記の海外製造販売子会社及びNiterra EMEA㈲をはじめとした海外販売子会社は、当社及び上記海外製造子会社から完成品を仕入れ、各地域において顧客への販売を行っています。

<コンポーネント・ソリューション>当事業は、工作機械用の切削工具、産業用セラミック製品、半導体製造装置用部品、ICパッケージをはじめとした半導体部品、燃料電池、窒化ケイ素関連製品及び医療用酸素濃縮装置等の製造販売を行っています。

国内では当社、㈱NTKセラテック、㈱Niterra Materialsをはじめとした子会社が製造販売を行っています。また、当社からNTKセラミック㈱をはじめとした国内子会社・関連会社へ原材料・部品を支給して製造委託を行うなどして、完成品及び半製品・部品として購入した上で販売しています。

海外ではCAIRE Inc.が一貫生産と販売を行っている一方、Niterra North America㈱をはじめとした海外販売子会社は、当社及び上記製造子会社から完成品を仕入れ、各地域において顧客へ販売を行っています。<その他>日特アルファサービス㈱にて福利厚生サービスを行っています。

上記事項の概略は、次のとおりです。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/07/24 算出
総合スコア

50.75/ 100

安定性87
成長性46
配当力44
割安度0
財務健全性88

スコア推移

ランキング業種: ガラス・土石製品

スコアランキング

総合スコア
全業種674位/ 3,685社
業種別15位/ 49社
全体674位/ 3,685社
業種15位/ 49社
安定性
全業種784位/ 3,685社
業種別15位/ 49社
全体784位/ 3,685社
業種15位/ 49社
成長性
全業種1,152位/ 3,685社
業種別14位/ 49社
全体1,152位/ 3,685社
業種14位/ 49社
配当力
全業種1,794位/ 3,685社
業種別30位/ 49社
全体1,794位/ 3,685社
業種30位/ 49社
割安度
全業種567位/ 3,685社
業種別17位/ 49社
全体567位/ 3,685社
業種17位/ 49社
財務健全性
全業種572位/ 3,685社
業種別17位/ 49社
全体572位/ 3,685社
業種17位/ 49社

企業データランキング

平均年間給与993万円
全業種247位/ 3,573社
業種別2位/ 47社
全体247位/ 3,573社
業種2位/ 47社
平均年齢43.5歳
全業種1,072位/ 3,643社
業種別22位/ 47社
全体1,072位/ 3,643社
業種22位/ 47社
平均勤続年数19.4年
全業種264位/ 3,663社
業種別9位/ 49社
全体264位/ 3,663社
業種9位/ 49社
従業員数(連結)15,698人
全業種216位/ 3,222社
業種別5位/ 44社
全体216位/ 3,222社
業種5位/ 44社

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年2026年
損益
売上高企業の本業での収入の合計3,729億4,099億
↑9.9%
4,250億
↑3.7%
4,262億
↑0.3%
4,275億
↑0.3%
4,917億
↑15.0%
5,626億
↑14.4%
6,145億
↑9.2%
6,530億
↑6.3%
7,312億
↑12.0%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの536億673億
↑25.5%
587億
↓12.8%
248億
↓57.8%
198億
↓19.9%
282億
↑42.3%
437億
↑54.8%
559億
↑28.0%
721億
↑28.9%
700億
↓2.8%
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益556億691億
↑24.4%
595億
↓13.8%
319億
↓46.4%
315億
↓1.4%
547億
↑73.9%
634億
↑15.9%
823億
↑29.8%
1,135億
↑37.9%
1,220億
↑7.5%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益260億447億
↑71.9%
431億
↓3.5%
337億
↓21.8%
384億
↑13.9%
602億
↑56.9%
663億
↑10.1%
826億
↑24.7%
926億
↑12.1%
1,129億
↑21.9%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い119.4円209.4円
↑75.3%
205.6円
↓1.8%
145.7円
↓29.1%
188.6円
↑29.4%
296.0円
↑57.0%
326.1円
↑10.2%
409.5円
↑25.6%
466.3円
↑13.9%
570.4円
↑22.3%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安7.40%12.00%
↑62.2%
10.90%
↓9.2%
7.70%
↓29.4%
9.10%
↑18.2%
12.50%
↑37.4%
12.30%
↓1.6%
13.80%
↑12.2%
14.10%
↑2.2%
15.70%
↑11.3%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安4.61%7.35%
↑59.4%
6.85%
↓6.8%
5.25%
↓23.4%
4.97%
↓5.3%
7.31%
↑47.1%
7.34%
↑0.4%
8.47%
↑15.4%
9.35%
↑10.4%
9.25%
↓1.1%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良14.37%16.41%
↑14.2%
13.80%
↓15.9%
5.81%
↓57.9%
4.64%
↓20.1%
5.74%
↑23.7%
7.77%
↑35.4%
9.10%
↑17.1%
11.04%
↑21.3%
9.58%
↓13.2%
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い498億657億
↑32.0%
437億
↓33.5%
573億
↑31.1%
634億
↑10.7%
719億
↑13.4%
693億
↓3.6%
1,182億
↑70.5%
1,329億
↑12.5%
1,094億
↓17.7%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい-534億-264億
↑50.5%
-484億
↓83.1%
-523億
↓8.2%
-425億
↑18.7%
102億
↑124.1%
-374億
↓465.2%
-922億
↓146.6%
-342億
↑62.8%
-1,655億
↓383.4%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き-5億-180億
↓3216.7%
-81億
↑55.0%
94億
↑215.5%
282億
↑200.2%
-538億
↓291.1%
-18億
↑96.7%
-575億
↓3142.1%
-710億
↓23.6%
286億
↑140.3%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資-36億393億
↑1177.5%
-47億
↓111.9%
50億
↑206.1%
209億
↑320.8%
821億
↑293.5%
319億
↓61.1%
260億
↓18.5%
987億
↑279.2%
-561億
↓156.9%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計5,638億6,078億
↑7.8%
6,290億
↑3.5%
6,413億
↑2.0%
7,713億
↑20.3%
8,232億
↑6.7%
9,031億
↑9.7%
9,757億
↑8.0%
9,910億
↑1.6%
1兆2,211億
↑23.2%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される3,471億3,745億
↑7.9%
3,987億
↑6.5%
2,741億
↓31.3%
2,897億
↑5.7%
3,170億
↑9.4%
3,327億
↑4.9%
3,449億
↑3.7%
3,840億
↑11.4%
4,263億
↑11.0%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安62.50%63.50%
↑1.6%
63.50%
↑0.0%
60.20%
↓5.2%
58.20%
↓3.3%
62.50%
↑7.4%
62.40%
↓0.2%
65.40%
↑4.8%
68.10%
↑4.1%
62.80%
↓7.8%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額42.0円60.0円
↑42.9%
70.0円
↑16.7%
70.0円
↑0.0%
60.0円
↓14.3%
102.0円
↑70.0%
166.0円
↑62.7%
164.0円
↓1.2%
178.0円
↑8.5%
205.0円
↑15.2%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念35.16%28.66%
↓18.5%
34.05%
↑18.8%
48.04%
↑41.1%
31.82%
↓33.8%
34.45%
↑8.3%
50.91%
↑47.8%
40.05%
↓21.3%
38.17%
↓4.7%
35.94%
↓5.8%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
205.0円
連続増配
2年
非減配
2年

一株配当の推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。