当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当連結会計年度末時点において子会社152社及び関連会社36社で構成され、事業活動を通じて、「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」という企業としての存在意義を追求し、「ウォーターテクノロジー事業」、「ハウジングテクノロジー事業」及び「リビング事業」を主要な事業内容とし、関連するサービス等の事業活動を展開しています。
当社グループが営んでいる主要な事業内容と、当該事業に関わる各社の位置付け並びに報告セグメントの関連は次のとおりであり、複数事業を営んでいる会社については、各事業にそれぞれ含めています。なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。
詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５．事業セグメント」に記載のとおりです。
事業区分 主要製品及び商品 主要な会社 ウォーター テクノロジー 事業 [水回り設備] 衛生機器、 シャワートイレ（温水洗浄便座）、 水栓金具、浴槽、ユニットバス、 スマート製品、シャワー等 [タイル建材類］ 住宅・ビル外装タイル、内装タイル等 ㈱LIXIL、㈱LIXILトータルサービス、 ㈱テムズ、㈱ダイナワン、 LIXIL Europe S.à r.l.、Grohe AG及び LIXIL Europe S.à r.l.のその他の子会社47社、 ASD Holding Corp.及び同社子会社16社、 A-S (China) Co., Ltd.、LIXIL Vietnam Corporation、 LIXIL (Thailand) Public Co., Ltd.、 LIXIL AFRICA HOLDINGS (Pty) Ltd.、 驪住（中国）投資有限公司、台灣驪住設備股分有限公司、 驪住科技（蘇州）有限公司、 驪住衛生潔具（蘇州）有限公司、 LIXIL India Sanitaryware Private Limited、 LIXIL INTERNATIONAL Pte. Ltd.、 LIXIL GLOBAL MANUFACTURING VIETNAM Co., Ltd. ハウジング テクノロジー 事業 [金属製建材] 住宅・ビル・店舗用サッシ、 玄関ドア、各種シャッター、門扉、 カーポート、手摺、高欄、 カーテンウォール等 [その他建材類］ 窓枠、造作材、サイディング、 屋根材等 [住宅・サービス関連］ 工務店のフランチャイズチェーンの展開、建築請負、不動産管理、 不動産事業のフランチャイズチェーンの展開支援等 [その他] 太陽光発電システム、スマート製品等 ㈱LIXIL、㈱LIXILトータルサービス、 ㈱LIXILトータル販売、Gテリア㈱、㈱LIXIL住宅研究所、 ㈱LIXILリニューアル、 ㈱LIXIL TEPCOスマートパートナーズ、㈱クワタ、 ㈱LIXILリアルティ、大分トステム㈱、西九州トステム㈱、 ㈱ジーエイチエス、㈱LIXIL住生活ソリューション、 サンヨーホームズ㈱、 LIXIL INTERNATIONAL Pte. Ltd.、TOSTEM THAI Co., Ltd.、 LIXIL GLOBAL MANUFACTURING VIETNAM Co., Ltd.、 驪住通世泰建材（大連）有限公司、 LIXIL WINDOW SYSTEMS PRIVATE LIMITED、 PT. LIXIL ALUMINIUM INDONESIA リビング 事業 [水回り設備] システムキッチン、 セクショナルキッチン、洗面化粧台、 洗面カウンター等 [インテリア建材］ 室内ドア・引き戸、室内用窓、床材、 カウンター・造作材、階段、収納等 ㈱LIXIL、㈱LIXILトーヨーサッシ商事、 驪住通世泰建材（大連）有限公司 事業の系統図は次のとおりです。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 1兆7,864億 | 1兆6,648億 ↓6.8% | 1兆8,326億 ↑10.1% | 1兆6,944億 ↓7.5% | 1兆3,783億 ↓18.7% | 1兆4,286億 ↑3.7% | 1兆4,960億 ↑4.7% | 1兆4,832億 ↓0.9% | 1兆5,047億 ↑1.4% | 1兆5,107億 ↑0.4% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 49億 | -1億 ↓102.3% | 5億 ↑521.9% | 7億 ↑37.6% | 110億 ↑1563.6% | 166億 ↑51.0% | -62億 ↓137.2% | 122億 ↑297.9% | 63億 ↓48.2% | 68億 ↑6.5% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 56億 | 9億 ↓84.1% | -2億 ↓122.7% | -19億 ↓854.2% | 37億 ↑291.8% | 278億 ↑647.5% | -37億 ↓113.2% | 135億 ↑467.1% | 130億 ↓3.6% | 196億 ↑50.8% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 425億 | 546億 ↑28.4% | -522億 ↓195.6% | 125億 ↑124.0% | 330億 ↑164.0% | 486億 ↑47.1% | 160億 ↓67.1% | -139億 ↓187.0% | 20億 ↑114.4% | 81億 ↑306.9% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 148.0円 | 189.1円 ↑27.8% | -180.0円 ↓195.2% | 43.1円 ↑124.0% | 113.9円 ↑164.0% | 167.2円 ↑46.8% | 55.5円 ↓66.8% | -48.4円 ↓187.2% | 7.0円 ↑114.4% | 28.3円 ↑306.5% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 7.90% | 9.40% ↑19.0% | -9.10% ↓196.8% | 2.40% ↑126.4% | 6.30% ↑162.5% | 8.30% ↑31.7% | 2.60% ↓68.7% | -2.20% ↓184.6% | 0.30% ↑113.6% | 1.30% ↑333.3% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 2.08% | 2.59% ↑24.5% | -2.53% ↓197.7% | 0.60% ↑123.7% | 1.90% ↑216.7% | 2.73% ↑43.7% | 0.86% ↓68.5% | -0.74% ↓186.0% | 0.11% ↑114.9% | 0.43% ↑290.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 0.28% | -0.01% ↓103.6% | 0.03% ↑400.0% | 0.04% ↑33.3% | 0.80% ↑1900.0% | 1.16% ↑45.0% | -0.41% ↓135.3% | 0.83% ↑302.4% | 0.42% ↓49.4% | 0.45% ↑7.1% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 1,325億 | 1,164億 ↓12.2% | 694億 ↓40.4% | 1,577億 ↑127.4% | 1,510億 ↓4.2% | 1,183億 ↓21.7% | 150億 ↓87.3% | 480億 ↑219.8% | 1,000億 ↑108.4% | 827億 ↓17.3% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -581億 | -526億 ↑9.4% | -723億 ↓37.5% | -413億 ↑42.9% | -542億 ↓31.1% | -248億 ↑54.2% | -293億 ↓18.2% | -299億 ↓1.9% | -281億 ↑5.9% | -236億 ↑16.1% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -799億 | -438億 ↑45.1% | 16億 ↑103.6% | -1,533億 ↓9807.7% | -934億 ↑39.1% | -1,081億 ↓15.7% | 198億 ↑118.4% | -37億 ↓118.5% | -725億 ↓1873.0% | -725億 ↑0.0% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 745億 | 638億 ↓14.4% | -30億 ↓104.7% | 1,164億 ↑4009.5% | 969億 ↓16.8% | 935億 ↓3.5% | -143億 ↓115.3% | 181億 ↑226.5% | 719億 ↑296.8% | 591億 ↓17.8% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 2兆422億 | 2兆1,071億 ↑3.2% | 2兆595億 ↓2.3% | 2兆915億 ↑1.6% | 1兆7,418億 ↓16.7% | 1兆7,829億 ↑2.4% | 1兆8,535億 ↑4.0% | 1兆8,866億 ↑1.8% | 1兆8,308億 ↓3.0% | 1兆8,839億 ↑2.9% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 4,778億 | 4,897億 ↑2.5% | 4,710億 ↓3.8% | 4,494億 ↓4.6% | 4,233億 ↓5.8% | 4,426億 ↑4.6% | 4,204億 ↓5.0% | 4,052億 ↓3.6% | 3,874億 ↓4.4% | 3,794億 ↓2.1% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 26.80% | 29.30% ↑9.3% | 25.90% ↓11.6% | 24.00% ↓7.3% | 31.70% ↑32.1% | 34.30% ↑8.2% | 33.70% ↓1.7% | 34.10% ↑1.2% | 33.70% ↓1.2% | 35.30% ↑4.7% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 60.0円 | 65.0円 ↑8.3% | 70.0円 ↑7.7% | 70.0円 ↑0.0% | 75.0円 ↑7.1% | 85.0円 ↑13.3% | 90.0円 ↑5.9% | 90.0円 ↑0.0% | 90.0円 ↑0.0% | 90.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 236.87% | 79.11% ↓66.6% | 999.99% ↑1164.1% | 162.22% ↓83.8% | 65.84% ↓59.4% | 60.79% ↓7.7% | 196.46% ↑223.2% | 249.17% ↑26.8% | 328.59% ↑31.9% | 317.68% ↓3.3% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。