当社グループは、当社及び連結子会社の株式会社ワカヤマアスレティックス、その他の関係会社１社から構成されております。日本テレビホールディングス株式会社とは業務資本提携契約を締結しております。
当社はスイミングスクール運営事業の単一セグメントであるため、売上種類別に事業の内容を記載いたしますと以下のとおりです。
（スイミングスクール運営収入関連） 当社は、スイミングスクール、テニススクール、フィットネスクラブ等からなる会員制スポーツクラブを経営しておりますが、「水を通じて健康づくりに貢献する」という経営理念に基づき近年、スイミングのみならず健康運動への取り組みも進めております。
当社の強みである指導教本及び水中健康運動教本等の創業以来の指導経験を織り込んだ各種マニュアルや教本に基づく指導プログラムと住宅地中心の事業所展開を図ることで、事業所数を増やしてまいりました。
2026年３月31日現在で近畿圏を中心として、北は北海道から南は沖縄まで直営事業所64箇所、受託事業所20箇所を運営しております。
直営事業所については、スイミングスクール61事業所、フィットネスクラブ１事業所、テニススクール２事業所であり、地域マーケットの状況を捉え、年齢、体力、目的にあわせ、当社独自の指導要項に沿ったプログラムとコースを配置しスクールの運営を行っております。
受託事業につきましては、スイミングスクール20事業であり、施設を所有しスイミングスクールを経営する事業者との間で、指導及び監視業務等の業務受託契約を締結しております。業務受託事業所（以下「受託事業所」という。
）は、当該業務受託契約に基づき、当社スタッフを各施設に常駐させ、当社独自の指導要項に沿ったプログラムとコースを配置しスクールの運営を行っております。業務委託企業は、当社に対して委託料（各企業との契約によって多少異なりますが、売上に対して一定料率の金額または一定金額）を支払います。
なお、公共施設の運営の一部を請け負っている事業所があり、当該事業所につきましては、各施設の運営方針により依頼された範囲内の契約に基づき業務を受託しております。また、当社はスイミングスクール会員に対する課外活動としてスキースクール、キャンプ等の企画課外活動を行っております。
（商品売上関連） 当社は、直営事業所において直接会員等にスポーツ用品等の販売を行うとともに、受託事業所やスポーツ施設に対してもスポーツ用品等の販売を行っております。また、環境面に配慮した省エネタイプのプール室内照明器具やボイラー、濾過機等、機器類の販売も始めております。
（その他の営業収入関連） その他事業として、当社所有施設の賃貸等を行っております。［事業系統図］ 以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 85億 | 87億 ↑2.4% | 87億 ↑0.1% | 85億 ↓2.9% | 65億 ↓23.4% | 76億 ↑16.3% | 81億 ↑6.9% | 81億 ↑0.7% | 84億 ↑3.1% | 85億 ↑1.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 6億 | 6億 ↓2.9% | 5億 ↓14.4% | 4億 ↓20.8% | 8,146万 ↓78.2% | 3億 ↑255.4% | 4億 ↑47.0% | 4億 ↓8.3% | 3億 ↓35.3% | 4億 ↑72.0% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 5億 | 6億 ↑3.6% | 5億 ↓12.9% | 4億 ↓19.6% | 9,008万 ↓77.0% | 3億 ↑216.7% | 4億 ↑50.7% | 4億 ↓5.5% | 3億 ↓37.7% | 4億 ↑68.8% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 3億 | 4億 ↑6.2% | 3億 ↓12.3% | 2億 ↓41.6% | -4億 ↓337.1% | 1億 ↑125.5% | 2億 ↑108.9% | 2億 ↓7.0% | 2億 ↓11.9% | 2億 ↑25.9% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 84.8円 | 90.1円 ↑6.2% | 79.1円 ↓12.2% | 47.9円 ↓39.5% | -113.9円 ↓338.0% | 29.1円 ↑125.5% | 60.7円 ↑108.9% | 56.5円 ↓7.0% | 49.6円 ↓12.2% | 60.3円 ↑21.5% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 16.20% | 15.00% ↓7.4% | 11.80% ↓21.3% | 6.60% ↓44.1% | -16.80% ↓354.5% | 4.60% ↑127.4% | 9.20% ↑100.0% | 8.00% ↓13.0% | 6.40% ↓20.0% | 8.00% ↑25.0% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 5.75% | 5.50% ↓4.3% | 4.74% ↓13.8% | 2.77% ↓41.6% | -6.27% ↓326.4% | 1.55% ↑124.7% | 3.36% ↑116.8% | 3.44% ↑2.4% | 2.56% ↓25.6% | 3.30% ↑28.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 6.67% | 6.32% ↓5.2% | 5.41% ↓14.4% | 4.41% ↓18.5% | 1.25% ↓71.7% | 3.83% ↑206.4% | 5.27% ↑37.6% | 4.80% ↓8.9% | 3.01% ↓37.3% | 5.08% ↑68.8% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 7億 | 6億 ↓15.6% | 5億 ↓8.4% | 6億 ↑21.4% | -4億 ↓169.4% | 7億 ↑264.5% | 8億 ↑11.5% | 2億 ↓70.4% | 1億 ↓47.9% | 7億 ↑453.0% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -8億 | -5億 ↑31.6% | -4億 ↑19.3% | -3億 ↑28.1% | -3億 ↓15.0% | -2億 ↑36.2% | -4,282万 ↑80.8% | -5,580万 ↓30.3% | 1,735万 ↑131.1% | -6,757万 ↓489.6% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 2億 | 9,397万 ↓48.2% | -960万 ↓110.2% | -3億 ↓2891.9% | 11億 ↑481.1% | -1億 ↓112.9% | -8億 ↓457.5% | -6億 ↑24.2% | 5,853万 ↑109.8% | -6億 ↓1045.7% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -9,305万 | 4,383万 ↑147.1% | 9,711万 ↑121.6% | 3億 ↑236.6% | -8億 ↓340.7% | 5億 ↑163.2% | 8億 ↑52.9% | 2億 ↓76.0% | 1億 ↓22.4% | 6億 ↑337.4% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 59億 | 66億 ↑11.2% | 67億 ↑1.7% | 67億 ↓0.2% | 70億 ↑4.9% | 73億 ↑3.2% | 70億 ↓3.6% | 63億 ↓9.3% | 75億 ↑18.5% | 73億 ↓2.4% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 23億 | 26億 ↑14.0% | 28億 ↑8.3% | 29億 ↑2.5% | 24億 ↓17.0% | 25億 ↑3.4% | 26億 ↑7.7% | 28億 ↑6.3% | 30億 ↑6.8% | 32億 ↑5.4% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 38.20% | 39.10% ↑2.4% | 41.60% ↑6.4% | 42.80% ↑2.9% | 33.80% ↓21.0% | 33.90% ↑0.3% | 37.90% ↑11.8% | 44.40% ↑17.2% | 40.00% ↓9.9% | 43.40% ↑8.5% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 20.0円 | 12.5円 ↓37.5% | 15.0円 ↑20.0% | 13.8円 ↓8.3% | 10.5円 ↓23.6% | 11.0円 ↑4.8% | 12.0円 ↑9.1% | 14.5円 ↑20.8% | 17.5円 ↑20.7% | 20.0円 ↑14.3% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 23.58% | 13.87% ↓41.2% | 18.96% ↑36.7% | 28.73% ↑51.5% | - | 37.83% | 19.76% ↓47.8% | 25.66% ↑29.9% | 35.28% ↑37.5% | 33.20% ↓5.9% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。