当社グループは、総合機械メーカーとして、子会社176社、関連会社５社及び当社を含め総計182社から構成されております。当社グループが営んでいる主な事業内容と、主要な関係会社の当該事業に係る位置付けなどは、以下のとおりであります。
なお、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に記載しているセグメント情報と同一の区分であります。
なお、セグメント運営の効率化とシナジー推進を目的として、2025年１月にメカトロニクスセグメントのレーザ関連装置についてインダストリアル マシナリーセグメントへ、またインダストリアル マシナリーセグメントの極低温冷凍機についてメカトロニクスセグメントへの組替えを実施しております。
(1) メカトロニクス減・変速機につきましては、当社及び住友重機械ギヤボックス㈱が製造及び販売全般を行うほか、Sumitomo Machinery Corporation of Americaが主に北米地域を、Sumitomo(SHI)Cyclo Drive Germany GmbHが欧州地域を、Sumitomo(SHI)Cyclo Drive Asia Pacific Pte.Ltd.が東南アジア地域を、住友重機械(唐山)有限公司と住友重機械減速機(中国)有限公司が中国における製造を担当しております。
モータにつきましては、Sumitomo Heavy Industries(Vietnam)Co., Ltd.が製造を、 Lafert S.p.A.が製造及び販売全般を行っております。インバータにつきましては、Invertek Drives Ltd.が製造及び販売全般を行っております。
極低温冷凍機及び精密位置決め装置につきましては、当社が製造及び販売全般を行っております。
(2) インダストリアル マシナリープラスチック加工機械につきましては、当社が製造及び販売全般を行うほか、寧波住重機械有限公司が中国における製造を、Sumitomo(SHI) Demag Plastics Machinery North America,Inc.が北米地域における販売全般を、Sumitomo(SHI)Demag Plastics Machinery GmbHが欧州地域における製造及び販売を担当しております。
加速器、医療機械器具、鍛造プレス及び防衛装備品につきましては、当社が製造及び販売全般を行っております。半導体製造装置につきましては、住友重機械イオンテクノロジー㈱（注）が製造及び販売全般を行っております。
フローフォーミングマシンにつきましては、日本スピンドル製造㈱及びLeifeld Metal Spinning GmbHが製造及び販売全般を行っております。
(3) ロジスティックス&コンストラクション油圧ショベル及び道路機械につきましては、住友建機㈱が製造及び海外向け販売を、住友建機(唐山)有限公司が中国における製造を、住重建机(上海)有限公司が中国における販売を、PT Sumitomo Construction Machinery Indonesiaがインドネシアにおける製造を、住友建機販売㈱が国内向け販売を、LBX Company,LLCが北米地域における販売を行っております。
建設用クレーンにつきましては、住友重機械建機クレーン㈱が、販売全般及び国内における製造を、Link-Belt Cranes,L.P.,LLLPが主に北米地域における製造及び販売全般を担当しております。
運搬荷役機械、物流システム及び駐車場システムにつきましては、住友重機械搬送システム㈱が製造及び販売全般を行っております。フォークリフトにつきましては、住友ナコフォークリフト㈱が製造及び販売全般を行っております。
(4) エネルギー&ライフラインボイラ及び大気汚染防止装置につきましては、当社とSumitomo SHI FW Energie B.V.が製造、販売全般及び運転業務を行っております。水処理装置につきましては、住友重機械エンバイロメント㈱が製造、販売全般及び運転業務を行っております。
産業用タービン及びポンプにつきましては、新日本造機㈱が製造及び販売全般を行っております。攪拌槽につきましては、当社及び住友重機械プロセス機器㈱が製造及び販売全般を行っております。食品機械につきましては、㈱イズミフードマシナリが製造及び販売全般を行っております。
船舶につきましては、住友重機械マリンエンジニアリング㈱が製造を、当社が販売を行っております。（注）住友重機械イオンテクノロジー㈱は2026年１月１日付で住友重機械マテリアルソリューションズ㈱に社名変更しております。以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2016年 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 7,008億 | 6,743億 ↓3.8% | 7,910億 ↑17.3% | 9,031億 ↑14.2% | 8,645億 ↓4.3% | 8,491億 ↓1.8% | 9,440億 ↑11.2% | 1兆815億 ↑14.6% | 1兆711億 ↓1.0% | 1兆669億 ↓0.4% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 506億 | 484億 ↓4.2% | 699億 ↑44.4% | 752億 ↑7.6% | 568億 ↓24.5% | 513億 ↓9.6% | 657億 ↑27.9% | 744億 ↑13.2% | 551億 ↓25.9% | 515億 ↓6.6% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 491億 | 483億 ↓1.7% | 675億 ↑39.8% | 726億 ↑7.6% | 527億 ↓27.5% | 495億 ↓5.9% | 648億 ↑30.9% | 703億 ↑8.3% | 492億 ↓30.0% | 473億 ↓3.8% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 311億 | 339億 ↑9.1% | 375億 ↑10.5% | 486億 ↑29.9% | 348億 ↓28.4% | 286億 ↓17.7% | 452億 ↑58.0% | 327億 ↓27.7% | 84億 ↓74.2% | 311億 ↑269.0% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 54.1円 | 54.9円 ↑1.5% | 282.8円 ↑415.6% | 372.6円 ↑31.7% | 267.8円 ↓28.1% | 218.5円 ↓18.4% | 359.6円 ↑64.6% | 267.3円 ↓25.7% | 63.9円 ↓76.1% | 257.4円 ↑303.1% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 9.00% | 8.70% ↓3.3% | 8.40% ↓3.4% | 10.30% ↑22.6% | 7.10% ↓31.1% | 5.60% ↓21.1% | 8.50% ↑51.8% | 5.50% ↓35.3% | 1.20% ↓78.2% | 4.70% ↑291.7% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 3.97% | 4.26% ↑7.3% | 4.18% ↓1.9% | 5.10% ↑22.0% | 3.50% ↓31.4% | 2.78% ↓20.6% | 4.13% ↑48.6% | 2.72% ↓34.1% | 0.67% ↓75.4% | 2.36% ↑252.2% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 7.22% | 7.18% ↓0.6% | 8.84% ↑23.1% | 8.33% ↓5.8% | 6.57% ↓21.1% | 6.05% ↓7.9% | 6.96% ↑15.0% | 6.88% ↓1.1% | 5.14% ↓25.3% | 4.83% ↓6.0% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 183億 | 382億 ↑108.3% | 711億 ↑86.4% | 552億 ↓22.4% | 363億 ↓34.3% | 641億 ↑76.8% | 617億 ↓3.8% | 654億 ↑6.0% | 128億 ↓80.5% | 637億 ↑398.8% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -154億 | -259億 ↓68.4% | -378億 ↓46.3% | -550億 ↓45.4% | -578億 ↓5.1% | -437億 ↑24.3% | -497億 ↓13.6% | -433億 ↑12.9% | -495億 ↓14.4% | -594億 ↓20.0% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -238億 | -178億 ↑25.1% | -101億 ↑43.0% | -133億 ↓31.2% | 360億 ↑370.1% | -80億 ↓122.1% | -281億 ↓253.1% | -172億 ↑38.8% | 419億 ↑343.6% | -71億 ↓117.0% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 30億 | 123億 ↑315.0% | 333億 ↑170.6% | 2億 ↓99.4% | -215億 ↓10844.5% | 204億 ↑194.9% | 120億 ↓41.2% | 221億 ↑84.1% | -367億 ↓266.2% | 43億 ↑111.7% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 7,829億 | 7,965億 ↑1.7% | 8,956億 ↑12.4% | 9,541億 ↑6.5% | 9,952億 ↑4.3% | 1兆307億 ↑3.6% | 1兆949億 ↑6.2% | 1兆2,009億 ↑9.7% | 1兆2,602億 ↑4.9% | 1兆3,205億 ↑4.8% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 3,210億 | 3,448億 ↑7.4% | 3,694億 ↑7.1% | 4,048億 ↑9.6% | 4,231億 ↑4.5% | 4,462億 ↑5.5% | 4,789億 ↑7.3% | 4,885億 ↑2.0% | 4,736億 ↓3.0% | 4,884億 ↑3.1% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 48.10% | 50.00% ↑4.0% | 48.10% ↓3.8% | 47.50% ↓1.2% | 46.70% ↓1.7% | 47.60% ↑1.9% | 50.40% ↑5.9% | 51.60% ↑2.4% | 50.80% ↓1.6% | 51.60% ↑1.6% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 16.0円 | 16.0円 ↑0.0% | 53.0円 ↑231.3% | 112.0円 ↑111.3% | 91.0円 ↓18.8% | 65.0円 ↓28.6% | 115.0円 ↑76.9% | 120.0円 ↑4.3% | 125.0円 ↑4.2% | 125.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 29.60% | 29.17% ↓1.5% | 18.74% ↓35.8% | 30.06% ↑60.4% | 33.98% ↑13.0% | 29.75% ↓12.4% | 31.98% ↑7.5% | 44.89% ↑40.4% | 195.74% ↑336.0% | 48.56% ↓75.2% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。