当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び子会社12社により構成されており、キャンドモータポンプ、定量ポンプ及びその他ポンプを主な製品とする「ポンプ事業」を中心に、減揺装置用モータ等の製品も取り扱い、事業活動を展開しております。
当社グループの事業内容と、子会社の当該事業に係る位置づけは、次のとおりであります。
2024年12月31日をもって、当社グループの電子部品分野を担う子会社である株式会社平福電機製作所の事業を停止したことに伴い、「ポンプ事業」を単一の報告セグメントとしており、その他については量的重要性が乏しいため、セグメント別の記載を省略しております。
なお、同社の清算は当連結会計年度末で未了のため、上記子会社12社のうちに含んでおります。また、当社には親会社等はありません。
事業区分 主要製品 当該事業に係る各社の位置づけ ポンプ事業 子会社である株式会社協和電機製作所、株式会社帝伸製作所及び上月電装株式会社を外注加工先として、当社が製品を製造し、国内及び一部海外での販売及びアフターサービスを行っております。
当社製品の海外での販売及びアフターサービスは、台湾では子会社である台湾帝国ポンプ股份有限公司が、シンガポールでは子会社であるTEIKOKU SOUTH ASIA PTE LTD.が、韓国では子会社であるTEIKOKU KOREA CO.,LTD.が、ヨーロッパでは子会社であるTEIKOKU ELECTRIC GmbHがそれぞれ行っており、その他の地域では当社が直接販売しております。
米国では子会社であるTEIKOKU USA INC.が、中国では子会社である大連帝国キャンドモータポンプ有限公司他１社が、インドでは子会社であるHYDRODYNE TEIKOKU(INDIA)PVT.LTD.がそれぞれ製品の製造、販売及びアフターサービスを行っておりますが、一部の製品は当社から仕入れております。
キャンドモータ ポンプ ケミカル機器キャンドモータポンプ 高圧ガス機器キャンドモータポンプ 冷凍機・空調機器キャンドモータポンプ 半導体機器キャンドモータポンプ 電力関連機器キャンドモータポンプ 定量ポンプ ケミカル機器定量ポンプ 高圧ガス機器定量ポンプ 半導体機器定量ポンプ 発泡装置用定量ポンプ その他ポンプ 電力関連機器ポンプ その他ポンプ その他 子会社である株式会社協和電機製作所及び上月電装株式会社が製造し、当社が製品の販売を行っております。
その他製品 減揺装置用モータ他 さらに、当社グループの事業系統図は次のとおりであり、図中では前表のキャンドモータポンプ、定量ポンプ及びその他ポンプを一括し、「モータポンプ」として表示しております。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 193億 | 208億 ↑7.9% | 223億 ↑7.1% | 236億 ↑5.9% | 199億 ↓15.5% | 222億 ↑11.7% | 285億 ↑27.9% | 292億 ↑2.7% | 305億 ↑4.5% | 291億 ↓4.8% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 17億 | 23億 ↑36.5% | 20億 ↓13.3% | 38億 ↑85.2% | 23億 ↓39.7% | 25億 ↑10.2% | 50億 ↑101.4% | 49億 ↓2.8% | 61億 ↑24.0% | 50億 ↓17.7% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 18億 | 24億 ↑34.0% | 22億 ↓6.4% | 38億 ↑72.0% | 25億 ↓34.4% | 30億 ↑17.5% | 55億 ↑85.3% | 54億 ↓0.5% | 63億 ↑15.7% | 54億 ↓13.5% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 13億 | 16億 ↑25.7% | 11億 ↓33.2% | 32億 ↑204.0% | 23億 ↓26.6% | 21億 ↓11.6% | 41億 ↑99.6% | 33億 ↓20.9% | 41億 ↑24.6% | 47億 ↑14.2% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 61.4円 | 78.8円 ↑28.4% | 51.4円 ↓34.7% | 159.8円 ↑210.8% | 118.1円 ↓26.1% | 103.3円 ↓12.5% | 214.9円 ↑108.1% | 173.8円 ↓19.1% | 219.3円 ↑26.2% | 265.7円 ↑21.2% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 5.14% | 6.30% ↑22.6% | 4.10% ↓34.9% | 12.20% ↑197.6% | 8.40% ↓31.1% | 6.80% ↓19.0% | 13.10% ↑92.6% | 9.90% ↓24.4% | 11.80% ↑19.2% | 13.50% ↑14.4% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 3.79% | 4.72% ↑24.5% | 3.06% ↓35.2% | 9.19% ↑200.3% | 6.59% ↓28.3% | 5.32% ↓19.3% | 9.95% ↑87.0% | 7.79% ↓21.7% | 9.63% ↑23.6% | 11.60% ↑20.5% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 8.88% | 11.24% ↑26.6% | 9.10% ↓19.0% | 15.91% ↑74.8% | 11.37% ↓28.5% | 11.21% ↓1.4% | 17.66% ↑57.5% | 16.71% ↓5.4% | 19.82% ↑18.6% | 17.13% ↓13.6% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 23億 | 34億 ↑48.2% | 14億 ↓59.1% | 35億 ↑148.9% | 36億 ↑3.4% | 38億 ↑4.9% | 49億 ↑28.8% | 24億 ↓50.6% | 39億 ↑64.7% | 27億 ↓31.6% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -17億 | -27億 ↓57.6% | -8億 ↑69.0% | -13億 ↓51.7% | -3億 ↑78.1% | -15億 ↓435.5% | 3億 ↑119.1% | -30億 ↓1154.7% | 15億 ↑149.5% | 8億 ↓43.2% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -10億 | -13億 ↓37.1% | -8億 ↑41.6% | -7億 ↑12.3% | -11億 ↓60.3% | -17億 ↓49.3% | -37億 ↓124.8% | -41億 ↓9.8% | -47億 ↓15.5% | -59億 ↓25.4% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 6億 | 7億 ↑21.7% | 6億 ↓22.7% | 22億 ↑292.0% | 33億 ↑49.8% | 23億 ↓30.9% | 51億 ↑124.1% | -6億 ↓111.3% | 54億 ↑1036.5% | 35億 ↓34.7% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 330億 | 333億 ↑0.8% | 343億 ↑3.0% | 348億 ↑1.4% | 356億 ↑2.5% | 390億 ↑9.5% | 416億 ↑6.7% | 420億 ↑1.1% | 424億 ↑0.8% | 402億 ↓5.2% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 236億 | 241億 ↑1.9% | 240億 ↓0.2% | 265億 ↑10.4% | 280億 ↑5.7% | 285億 ↑1.7% | 290億 ↑1.6% | 287億 ↓1.0% | 285億 ↓0.6% | 273億 ↓4.1% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 75.03% | 76.36% ↑1.8% | 72.00% ↓5.7% | 77.40% ↑7.5% | 80.50% ↑4.0% | 77.00% ↓4.3% | 74.70% ↓3.0% | 75.80% ↑1.5% | 77.20% ↑1.8% | 78.00% ↑1.0% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 15.0円 | 20.0円 ↑33.3% | 24.0円 ↑20.0% | 36.0円 ↑50.0% | 36.0円 ↑0.0% | 50.0円 ↑38.9% | 116.0円 ↑132.0% | 92.0円 ↓20.7% | 110.0円 ↑19.6% | 133.0円 ↑20.9% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 24.43% | 25.37% ↑3.8% | 46.66% ↑83.9% | 22.52% ↓51.7% | 30.49% ↑35.4% | 48.41% ↑58.8% | 53.97% ↑11.5% | 52.93% ↓1.9% | 50.17% ↓5.2% | 50.06% ↓0.2% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。