当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社６社で構成され、オートモティブ機器、インダストリアル機器、その他の３部門に関係する事業を主として行っており、その製品はあらゆる種類にわたっております。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は下記表のとおりであります。
なお、第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）に掲げるとおり、当社は、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「米国」、「オランダ」、「中国」、「タイ」の５つを報告セグメントとしておりますが、当社及び連結子会社は給油機器及びその関連製品の製造・販売を行っており、国内においては当社及び国内連結子会社が、海外においては米国、オランダ、中国及びタイの現地法人が、それぞれ担当しているため、以下の分類は、当社の主な部門別（市場分野別機器）の区分によっております。
（オートモティブ機器） 当部門は、ハンドポンプ、バケットポンプ、ルブリケーター等のオイル・グリースを供給する潤滑給油機器やタイヤサービス機器、排気ガス排出システム及びフロンガス関連機器等の環境整備機器であり、主な市場は自動車をはじめとする車両整備工場やガソリンスタンド等であります。
当社が製造・販売するほか㈱ヤマダメタルテックがその一部を製造しております。（インダストリアル機器） 当部門は、各種産業分野においてオイル・グリースをはじめ塗料・接着剤・インキ・化学薬品等の流体を圧送するためのエアポンプやダイアフラムポンプ及びそのシステム化製品であります。
当社が製造・販売し、また海外市場向け販売にヤマダアメリカＩＮＣ．、ヤマダヨーロッパＢ．Ｖ．、ヤマダ上海ポンプ貿易有限公司及びヤマダタイランドＣＯ．，ＬＴＤ．があります。
（その他） 当部門は、上記部門に属さないサービス部品・修理等であり、当社のほか㈱ヤマダプロダクツサービスが、サービス部品の販売、修理等を行っております。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 92億 | 103億 ↑11.8% | 111億 ↑7.3% | 108億 ↓2.8% | 101億 ↓6.0% | 122億 ↑20.8% | 137億 ↑12.4% | 148億 ↑7.6% | 146億 ↓0.8% | 162億 ↑10.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 9億 | 15億 ↑71.0% | 18億 ↑20.5% | 13億 ↓26.9% | 12億 ↓6.1% | 18億 ↑48.4% | 19億 ↑3.4% | 25億 ↑31.7% | 20億 ↓20.4% | 27億 ↑35.9% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 8億 | 16億 ↑88.0% | 19億 ↑18.0% | 14億 ↓25.7% | 13億 ↓7.5% | 17億 ↑33.4% | 21億 ↑23.5% | 26億 ↑21.9% | 22億 ↓14.3% | 27億 ↑23.5% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 5億 | 12億 ↑126.0% | 13億 ↑13.2% | 9億 ↓28.9% | 9億 ↓4.8% | 12億 ↑30.7% | 15億 ↑26.3% | 19億 ↑29.1% | 16億 ↓16.0% | 17億 ↑7.4% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 45.0円 | 485.4円 ↑978.2% | 548.1円 ↑12.9% | 393.0円 ↓28.3% | 379.2円 ↓3.5% | 487.6円 ↑28.6% | 624.2円 ↑28.0% | 801.4円 ↑28.4% | 671.5円 ↓16.2% | 723.7円 ↑7.8% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 7.50% | 14.80% ↑97.3% | 14.70% ↓0.7% | 9.60% ↓34.7% | 8.70% ↓9.4% | 10.20% ↑17.2% | 11.70% ↑14.7% | 13.20% ↑12.8% | 10.10% ↓23.5% | 10.00% ↓1.0% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 4.86% | 9.89% ↑103.5% | 10.24% ↑3.5% | 7.28% ↓28.9% | 5.96% ↓18.1% | 6.92% ↑16.1% | 8.24% ↑19.1% | 10.09% ↑22.5% | 8.37% ↓17.0% | 8.21% ↓1.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 9.36% | 14.31% ↑52.9% | 16.06% ↑12.2% | 12.09% ↓24.7% | 12.08% ↓0.1% | 14.84% ↑22.8% | 13.65% ↓8.0% | 16.71% ↑22.4% | 13.42% ↓19.7% | 16.44% ↑22.5% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 9億 | 12億 ↑31.2% | 13億 ↑8.5% | 9億 ↓30.9% | 13億 ↑40.4% | 8億 ↓38.1% | 17億 ↑122.1% | 10億 ↓43.1% | 16億 ↑62.4% | 26億 ↑61.3% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -2億 | -9,100万 ↑56.7% | -3億 ↓242.9% | -4億 ↓18.3% | -28億 ↓660.4% | -13億 ↑53.1% | -3億 ↑73.9% | -5億 ↓44.0% | -8億 ↓57.3% | -14億 ↓79.4% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -3億 | -3億 ↑4.5% | -1億 ↑57.8% | -4億 ↓193.0% | 12億 ↑397.5% | -2億 ↓113.6% | -5億 ↓191.7% | -8億 ↓71.3% | -10億 ↓24.3% | -8億 ↑22.3% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 7億 | 11億 ↑57.6% | 10億 ↓10.7% | 5億 ↓46.5% | -15億 ↓393.3% | -5億 ↑65.3% | 14億 ↑358.5% | 5億 ↓64.6% | 8億 ↑67.6% | 12億 ↑44.2% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 107億 | 119億 ↑11.2% | 130億 ↑9.4% | 130億 ↓0.1% | 151億 ↑16.3% | 170億 ↑12.6% | 181億 ↑6.0% | 190億 ↑5.4% | 193億 ↑1.4% | 211億 ↑9.5% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 72億 | 82億 ↑13.8% | 93億 ↑13.8% | 100億 ↑7.9% | 107億 ↑6.9% | 117億 ↑8.7% | 129億 ↑10.6% | 145億 ↑12.4% | 154億 ↑6.5% | 167億 ↑8.0% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 68.40% | 70.30% ↑2.8% | 72.80% ↑3.6% | 77.40% ↑6.3% | 71.70% ↓7.4% | 70.40% ↓1.8% | 74.50% ↑5.8% | 81.50% ↑9.4% | 85.00% ↑4.3% | 85.70% ↑0.8% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 13.5円 | 49.0円 ↑263.0% | 85.0円 ↑73.5% | 90.0円 ↑5.9% | 93.0円 ↑3.3% | 101.0円 ↑8.6% | 130.0円 ↑28.7% | 230.0円 ↑76.9% | 210.0円 ↓8.7% | 220.0円 ↑4.8% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 29.99% | 10.09% ↓66.4% | 15.51% ↑53.7% | 22.90% ↑47.6% | 24.52% ↑7.1% | 20.72% ↓15.5% | 20.83% ↑0.5% | 28.70% ↑37.8% | 31.27% ↑9.0% | 30.40% ↓2.8% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。