当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む主な事業は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、インダストリアル・プリンティング事業、マシナリー事業、ニッセイ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、その他事業の６事業であり、その製品は多品種にわたっております。
事業内容並びに各事業における当社及び関係会社の位置付け等は、次の通りであります。これらの６事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げる報告セグメントの区分と同一であります。なお、当社グループは、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。
また、当連結会計年度において、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業を非継続事業に分類しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に記載の通りであります。
当連結会計年度において、新たに株式を取得したことに伴い、ＭＵＴＯＨホールディングス株式会社及びその子会社13社、Busche Romania S.R.L.を連結子会社に含めております。
また、新たに子会社として設立した株式会社BuddyBoard及びXING Music Solutions Inc.を連結子会社に含めております。なお、ＭＵＴＯＨホールディングス株式会社は、2026年６月22日付でＭＵＴＯＨ株式会社に商号変更しております。
事業 主要な事業内容 プリンティング・アンド・ソリューションズ事業 プリンター、複合機、ラベルライター、ラベルプリンター、 スキャナーの製造・販売 インダストリアル・プリンティング事業 産業用印刷機器の製造・販売 マシナリー事業 工作機械、工業用ミシンの製造・販売 ニッセイ事業 減速機、歯車の製造・販売及び不動産の賃貸 パーソナル・アンド・ホーム事業 家庭用ミシンの製造・販売 ネットワーク・アンド・コンテンツ事業（非継続事業） 業務用カラオケ機器の製造・販売・賃貸及び コンテンツサービスの提供 その他事業 上記以外の製品の製造・販売及び不動産の販売・賃貸 主要な関係会社については、事業系統図において記載しております。
[事業系統図]。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
41.75/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 6,970億 | 7,130億 ↑2.3% | 6,840億 ↓4.1% | 6,373億 ↓6.8% | 6,318億 ↓0.9% | 7,109億 ↑12.5% | 8,153億 ↑14.7% | 8,229億 ↑0.9% | 8,766億 ↑6.5% | 8,935億 ↑1.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 151億 | 283億 ↑87.4% | 277億 ↓1.9% | 207億 ↓25.3% | 285億 ↑37.5% | 334億 ↑17.2% | -106億 ↓131.7% | 132億 ↑224.7% | 390億 ↑195.5% | 48億 ↓87.6% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 329億 | 430億 ↑30.8% | 488億 ↑13.6% | 415億 ↓15.1% | 553億 ↑33.4% | 788億 ↑42.6% | 273億 ↓65.3% | 431億 ↑57.5% | 854億 ↑98.3% | 266億 ↓68.9% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 472億 | 500億 ↑5.9% | 539億 ↑7.8% | 496億 ↓8.0% | 245億 ↓50.5% | 610億 ↑148.9% | 391億 ↓36.0% | 316億 ↓19.0% | 548億 ↑73.1% | 676億 ↑23.5% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 153.5円 | 192.6円 ↑25.5% | 207.5円 ↑7.7% | 190.8円 ↓8.1% | 94.4円 ↓50.5% | 234.9円 ↑148.9% | 152.7円 ↓35.0% | 123.8円 ↓18.9% | 214.3円 ↑73.1% | 268.1円 ↑25.1% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 12.10% | 13.50% ↑11.6% | 13.10% ↓3.0% | 11.60% ↓11.5% | 5.40% ↓53.4% | 11.70% ↑116.7% | 6.80% ↓41.9% | 5.00% ↓26.5% | 8.10% ↑62.0% | 9.30% ↑14.8% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 7.19% | 7.06% ↓1.8% | 7.61% ↑7.8% | 6.78% ↓10.9% | 3.30% ↓51.3% | 7.52% ↑127.9% | 4.60% ↓38.8% | 3.53% ↓23.3% | 5.87% ↑66.3% | 6.64% ↑13.1% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 2.16% | 3.96% ↑83.3% | 4.05% ↑2.3% | 3.25% ↓19.8% | 4.51% ↑38.8% | 4.69% ↑4.0% | -1.30% ↓127.7% | 1.60% ↑223.1% | 4.45% ↑178.1% | 0.54% ↓87.9% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 992億 | 818億 ↓17.5% | 733億 ↓10.4% | 877億 ↑19.7% | 1,093億 ↑24.5% | 723億 ↓33.9% | 144億 ↓80.0% | 1,410億 ↑877.2% | 900億 ↓36.2% | 1,110億 ↑23.3% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -233億 | -371億 ↓59.4% | -226億 ↑39.0% | -280億 ↓23.6% | -251億 ↑10.3% | -408億 ↓62.6% | -322億 ↑21.0% | -421億 ↓30.7% | -482億 ↓14.5% | -430億 ↑10.7% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -304億 | -346億 ↓13.7% | -390億 ↓13.0% | -149億 ↑61.8% | -740億 ↓396.4% | -652億 ↑11.9% | -366億 ↑43.8% | -616億 ↓68.1% | -346億 ↑43.8% | -546億 ↓57.9% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 759億 | 447億 ↓41.1% | 507億 ↑13.3% | 598億 ↑18.0% | 842億 ↑40.8% | 315億 ↓62.6% | -178億 ↓156.4% | 990億 ↑657.0% | 419億 ↓57.7% | 680億 ↑62.4% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 6,573億 | 7,083億 ↑7.7% | 7,086億 ↑0.0% | 7,315億 ↑3.2% | 7,439億 ↑1.7% | 8,111億 ↑9.0% | 8,505億 ↑4.8% | 8,961億 ↑5.4% | 9,327億 ↑4.1% | 1兆188億 ↑9.2% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 2,340億 | 2,585億 ↑10.5% | 2,836億 ↑9.7% | 3,033億 ↑7.0% | 3,376億 ↑11.3% | 3,835億 ↑13.6% | 3,871億 ↑1.0% | 4,113億 ↑6.2% | 4,616億 ↑12.2% | 4,537億 ↓1.7% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 51.20% | 55.80% ↑9.0% | 59.90% ↑7.3% | 58.60% ↓2.2% | 64.90% ↑10.8% | 69.20% ↑6.6% | 70.20% ↑1.4% | 74.50% ↑6.1% | 74.10% ↓0.5% | 74.90% ↑1.1% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 42.0円 | 54.0円 ↑28.6% | 60.0円 ↑11.1% | 60.0円 ↑0.0% | 60.0円 ↑0.0% | 64.0円 ↑6.7% | 68.0円 ↑6.3% | 84.0円 ↑23.5% | 100.0円 ↑19.0% | 100.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 27.36% | 28.03% ↑2.4% | 28.91% ↑3.1% | 31.45% ↑8.8% | 63.59% ↑102.2% | 27.25% ↓57.1% | 44.54% ↑63.4% | 67.85% ↑52.3% | 46.67% ↓31.2% | 37.30% ↓20.1% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。