QDレーザは、レーザ技術を基盤とする先端光学デバイスメーカー。「レーザデバイス事業」と「視覚情報デバイス事業」の2セグメントで構成。レーザデバイス事業では、半導体レーザの結晶成長から設計・モジュール化までを一貫して手掛け、精密加工用・通信用・センシング用レーザを供給する。
視覚情報デバイス事業では、超小型レーザプロジェクタにより網膜に直接映像を投影する独自技術「VISIRIUM Technology」を開発し、視覚支援機器として製品化。ドイツ、米国にも子会社を持ちグローバル展開を進めている。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
20.15/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | |||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 9億 | 11億 ↑23.0% | 12億 ↑5.3% | 12億 ↑7.6% | 13億 ↑4.9% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | -7億 | -9億 ↓42.3% | -6億 ↑40.2% | -6億 ↓8.5% | -4億 ↑26.2% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | -7億 | -9億 ↓26.2% | -5億 ↑38.8% | -6億 ↓9.9% | -4億 ↑26.2% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | -9億 | -9億 ↓0.1% | -6億 ↑37.5% | -6億 ↓16.8% | -4億 ↑30.6% |
| 収益性 | |||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | -32.9円 | -25.2円 ↑23.6% | -15.2円 ↑39.8% | -15.4円 ↓1.8% | -10.7円 ↑30.8% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | -23.10% | -24.67% ↓6.8% | -12.42% ↑49.7% | -11.35% ↑8.6% | -8.54% ↑24.8% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | -18.82% | -21.93% ↓16.5% | -11.19% ↑49.0% | -10.46% ↑6.5% | -8.10% ↑22.6% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | -73.11% | -84.58% ↓15.7% | -48.02% ↑43.2% | -48.42% ↓0.8% | -34.05% ↑29.7% |
| キャッシュフロー | |||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | -8億 | -7億 ↑14.9% | -5億 ↑26.5% | -4億 ↑13.9% | -5億 ↓14.3% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -4,432万 | -9,021万 ↓103.5% | -2,299万 ↑74.5% | -1億 ↓500.7% | -6億 ↓311.6% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 26億 | 4億 ↓85.7% | 13億 ↑244.0% | 18億 ↑41.3% | -951万 ↓100.5% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -9億 | -8億 ↑8.8% | -5億 ↑31.9% | -6億 ↓8.0% | -11億 ↓84.9% |
| 財務 | |||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 47億 | 40億 ↓14.1% | 49億 ↑22.4% | 61億 ↑25.0% | 55億 ↓10.4% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 38億 | 36億 ↓6.3% | 44億 ↑24.1% | 57億 ↑27.7% | 52億 ↓7.8% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 81.47% | 88.86% ↑9.1% | 90.11% ↑1.4% | 92.11% ↑2.2% | 94.79% ↑2.9% |
| 配当 | |||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | - | - | - |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | - | - | - |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。