当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
(注) 事業会社：ダイヤゼブラ電機株式会社ダイヤモンド電子株式会社米国ダイヤモンド電機株式会社 当社グループは、当社、連結子会社21社（国内５社、海外16社）、持分法適用会社３社（関連会社３社）及び持分法非適用会社５社（非連結子会社４社、関連会社１社）により構成（2026年３月31日現在）され、自動車用点火コイル・電装品、太陽光発電用パワーコンディショナ・蓄電ハイブリッドシステム等のエネルギーソリューション機器、家庭向け冷暖房・給湯用着火装置等の電子制御機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発及びサービス等を主たる業務としております。
オペレーティング・セグメントごとの主要な事業内容は、次のとおりであります。①「自動車機器事業」は、自動車用点火コイル及び電装品の開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。
②「エネルギーソリューション事業」は、太陽光発電用パワーコンディショナ及び蓄電ハイブリッドシステムなどの開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。
③「電子機器事業」は、家庭向け冷暖房用及び給湯用着火装置、トランス・リアクター等の電子デバイス及び電子制御機器等の開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社及び主要な関係会社の位置付けは概ね次の事業系統図のとおりであります。
なお、事業系統図内の矢印は、製品及びサービスの流れを示しております。［事業系統図］[2026年３月31日現在]。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 556億 | 710億 ↑27.7% | 706億 ↓0.5% | 763億 ↑8.0% | 911億 ↑19.5% | 933億 ↑2.4% | 917億 ↓1.7% | 968億 ↑5.5% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 6億 | 5億 ↓14.0% | 22億 ↑339.7% | 5億 ↓78.1% | -12億 ↓341.3% | 2億 ↑119.4% | 23億 ↑887.0% | 24億 ↑7.1% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 4億 | 1億 ↓63.4% | 25億 ↑1627.3% | 13億 ↓48.7% | -8億 ↓164.4% | 13億 ↑260.7% | 15億 ↑11.7% | 21億 ↑40.6% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 2億 | -17億 ↓1166.7% | 1億 ↑106.1% | 13億 ↑1145.1% | -11億 ↓183.5% | -19億 ↓76.3% | 4億 ↑123.2% | 2億 ↓44.7% |
| 収益性 | ||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 39.8円 | -340.4円 ↓955.8% | 13.9円 ↑104.1% | 179.0円 ↑1188.1% | -139.5円 ↓177.9% | -226.6円 ↓62.4% | 49.1円 ↑121.7% | 25.0円 ↓49.2% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 2.00% | -27.07% ↓1453.5% | 1.46% ↑105.4% | 15.04% ↑930.1% | -10.31% ↓168.6% | -18.14% ↓75.9% | 3.82% ↑121.1% | 1.71% ↓55.2% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 0.29% | -3.25% ↓1220.7% | 0.16% ↑104.9% | 1.85% ↑1056.3% | -1.35% ↓173.0% | -2.28% ↓68.9% | 0.55% ↑124.1% | 0.29% ↓47.3% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 1.07% | 0.72% ↓32.7% | 3.18% ↑341.7% | 0.65% ↓79.6% | -1.30% ↓300.0% | 0.25% ↑119.2% | 2.47% ↑888.0% | 2.51% ↑1.6% |
| キャッシュフロー | ||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 3,900万 | -18億 ↓4761.5% | 37億 ↑304.4% | -44億 ↓218.1% | -35億 ↑20.4% | 21億 ↑160.8% | 36億 ↑69.1% | -14億 ↓138.4% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -5億 | -33億 ↓534.9% | -19億 ↑44.0% | -39億 ↓107.3% | -28億 ↑26.6% | -40億 ↓41.2% | -6億 ↑84.1% | -13億 ↓99.1% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 55億 | 19億 ↓66.5% | 55億 ↑197.3% | 32億 ↓41.4% | 49億 ↑51.9% | 1億 ↓97.5% | -38億 ↓3120.0% | 13億 ↑134.8% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -5億 | -52億 ↓959.9% | 19億 ↑135.9% | -83億 ↓545.9% | -63億 ↑23.3% | -19億 ↑70.2% | 30億 ↑256.3% | -26億 ↓189.8% |
| 財務 | ||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 538億 | 512億 ↓4.8% | 641億 ↑25.2% | 687億 ↑7.2% | 787億 ↑14.6% | 820億 ↑4.2% | 793億 ↓3.4% | 839億 ↑5.9% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 74億 | 71億 ↓4.0% | 73億 ↑3.3% | 95億 ↑29.0% | 95億 ↑0.3% | 75億 ↓21.0% | 78億 ↑4.3% | 93億 ↑19.1% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 13.30% | 11.70% ↓12.0% | 11.00% ↓6.0% | 14.70% ↑33.6% | 13.70% ↓6.8% | 12.40% ↓9.5% | 14.40% ↑16.1% | 16.70% ↑16.0% |
| 配当 | ||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 12.5円 | 17.5円 ↑40.0% | 15.0円 ↓14.3% | 25.0円 ↑66.7% | 25.0円 ↑0.0% | 12.5円 ↓50.0% | 25.0円 ↑100.0% | 25.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 31.42% | - | 107.91% | 13.96% ↓87.1% | - | - | 50.88% | 100.08% ↑96.7% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。