当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社18社(㈱ＯＳＧウォーターテック、㈱ウォーターネット、㈱銀座仁志川 他15社)により構成されており、電解水素水生成器、浄水器、ＨＯＤ(水宅配)事業に代表される環境・健康関連機器の製造・販売を主たる業務としております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
(1) 水関連機器事業主要な製・商品は、電解水素水生成器、浄水器、衛生管理機器、水自動販売機、ウォータークーラー等であり、国内販売につきましては主に当社が販売店を通じて行い、製造及び海外への販売につきましては㈱ＯＳＧウォーターテックが海外代理店を通じて行っております。
(2) メンテナンス事業主要な製・商品は、電解水素水生成器、浄水器等の交換用カートリッジ及び衛生管理機器用添加液等であり、国内販売につきましては主に当社が行い、製造及び海外への販売につきましては㈱ＯＳＧウォーターテックが海外代理店を通じて行っております。
(3) ＨＯＤ(水宅配)事業当事業は、冷温水サーバーを消費者へ貸与し、ボトルドウォーターを製造・ボトリングの上で宅配する事業です。ＨＯＤ(水宅配)事業はエリアライセンスチェーン形式を採用しており、エリアライセンスを取得した加盟店により構成され、全国展開を図っております。
ボトルドウォーターは、株式会社ウォーターネットが開発した専用プラントを保有する加盟店に製造委託しております。主要な製・商品は、ボトルドウォーター及び冷温水サーバー等であり、エリアライセンスチェーン加盟店の獲得については、当社が協力しております。
(4) ＦＯＯＤ事業当事業は、ベーカリー部門では食パン専門店、ベーカリーショップ、カフェの運営及びにフランチャイズ展開を行っており、中華総菜部門では中華総菜の製造・卸販売・店舗販売を行っております。主要な製・商品は、食パン・食材・ロイヤルティ・中華総菜等であり、加盟店の獲得には当社が協力しております。
事業の系統図は次のとおりであります。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
31.8/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 65億 | 56億 ↓13.8% | 65億 ↑15.2% | 84億 ↑29.3% | 102億 ↑22.4% | 99億 ↓3.6% | 81億 ↓17.6% | 79億 ↓2.8% | 79億 ↑0.4% | 82億 ↑3.2% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 5億 | -3億 ↓152.5% | 3億 ↑209.4% | 7億 ↑142.6% | 13億 ↑68.4% | 11億 ↓8.7% | 4億 ↓65.2% | 3億 ↓22.0% | 1億 ↓56.8% | 2億 ↑55.1% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 6億 | -3億 ↓146.8% | 4億 ↑261.6% | 7億 ↑74.2% | 13億 ↑69.3% | 12億 ↓7.4% | 4億 ↓61.5% | 4億 ↓21.4% | 1億 ↓64.4% | 2億 ↑72.9% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 3億 | -2億 ↓176.0% | 1億 ↑149.4% | 5億 ↑278.0% | 8億 ↑73.9% | 8億 ↓2.5% | 2億 ↓74.1% | -5,829万 ↓128.8% | -7,930万 ↓36.0% | 4,031万 ↑150.8% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 62.0円 | -51.1円 ↓182.3% | 18.5円 ↑136.1% | 56.4円 ↑205.3% | 118.2円 ↑109.7% | 122.9円 ↑4.0% | 38.1円 ↓69.0% | 9.6円 ↓75.0% | 6.5円 ↓31.8% | 20.5円 ↑214.7% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 12.70% | -11.00% ↓186.6% | 4.70% ↑142.7% | 13.70% ↑191.5% | 24.90% ↑81.8% | 22.20% ↓10.8% | 6.60% ↓70.3% | 1.80% ↓72.7% | 1.30% ↓27.8% | 4.20% ↑223.1% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 7.05% | -5.01% ↓171.1% | 2.53% ↑150.5% | 8.34% ↑229.6% | 12.78% ↑53.2% | 11.45% ↓10.4% | 3.01% ↓73.7% | -0.87% ↓128.9% | -1.24% ↓42.5% | 0.62% ↑150.0% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 8.18% | -4.98% ↓160.9% | 4.73% ↑195.0% | 8.88% ↑87.7% | 12.22% ↑37.6% | 11.56% ↓5.4% | 4.89% ↓57.7% | 3.93% ↓19.6% | 1.69% ↓57.0% | 2.54% ↑50.3% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 4億 | -3億 ↓171.5% | 8億 ↑421.6% | 5億 ↓34.8% | 11億 ↑105.8% | 6億 ↓41.9% | 3億 ↓52.9% | 4億 ↑46.3% | -80万 ↓100.2% | 9,467万 ↑11993.2% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -5億 | -5億 ↑8.6% | -3億 ↑44.2% | -2億 ↑31.5% | -6億 ↓227.1% | -6億 ↑5.1% | -2億 ↑60.0% | -2億 ↑3.4% | 4億 ↑275.6% | -4億 ↓204.2% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 2億 | 8億 ↑326.5% | -5億 ↓158.0% | -1億 ↑75.0% | -4億 ↓234.5% | -1億 ↑62.4% | -2億 ↓60.7% | -2億 ↑32.4% | -2億 ↓47.1% | 1億 ↑153.2% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -2億 | -8億 ↓317.2% | 6億 ↑173.6% | 4億 ↓36.4% | 5億 ↑40.7% | 6,114万 ↓87.7% | 7,046万 ↑15.2% | 2億 ↑212.2% | 4億 ↑81.1% | -3億 ↓180.7% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 46億 | 49億 ↑7.1% | 48億 ↓2.4% | 55億 ↑14.8% | 63億 ↑13.4% | 68億 ↑8.9% | 67億 ↓1.2% | 67億 ↓0.1% | 64億 ↓4.9% | 65億 ↑1.1% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 25億 | 21億 ↓16.3% | 19億 ↓8.2% | 20億 ↑6.7% | 26億 ↑28.9% | 31億 ↑17.5% | 28億 ↓7.1% | 27億 ↓6.2% | 25億 ↓6.5% | 24億 ↓3.7% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 54.30% | 42.80% ↓21.2% | 39.90% ↓6.8% | 37.00% ↓7.3% | 42.10% ↑13.8% | 45.60% ↑8.3% | 43.10% ↓5.5% | 40.70% ↓5.6% | 40.10% ↓1.5% | 38.40% ↓4.2% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 30.0円 | 30.0円 ↑0.0% | 30.0円 ↑0.0% | 35.0円 ↑16.7% | 35.0円 ↑0.0% | 40.0円 ↑14.3% | 40.0円 ↑0.0% | 40.0円 ↑0.0% | 40.0円 ↑0.0% | 40.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 48.35% | - | 162.51% | 62.11% ↓61.8% | 29.62% ↓52.3% | 32.55% ↑9.9% | 104.88% ↑222.2% | 418.85% ↑299.4% | 614.44% ↑46.7% | 195.22% ↓68.2% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。