ゲーム＆ネットワークサービス（以下「Ｇ＆ＮＳ」）分野には、主にデジタルソフトウェア・アドオンコンテンツの制作・販売、ネットワークサービス事業及び家庭用ゲーム機の製造・販売が含まれています。音楽分野には、主に音楽制作、音楽出版及び映像メディア・プラットフォーム事業が含まれています。
映画分野には、主に映画製作、テレビ番組制作及びメディアネットワーク事業が含まれています。エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下「ＥＴ＆Ｓ」）分野には、主にイメージング事業、サウンド事業、ネットワークサービス事業及びディスプレイ事業が含まれています。
イメージング＆センシング・ソリューション（以下「Ｉ＆ＳＳ」）分野には、主にイメージセンサー事業が含まれています。その他分野は、ディスク製造事業、記録メディア事業等の様々な事業活動から構成されています。ソニーの製品及びサービスは、一般的にはそれぞれのオペレーティング・セグメントにおいて固有のものです。
なお、金融事業のパーシャル・スピンオフにともない、金融事業を非継続事業に分類しました。非継続事業の詳細については、「第５ 経理の状況」 連結財務諸表注記『33．非継続事業』をご参照ください。
2026年３月31日現在の子会社数は1,485社、関連会社数は148社であり、このうち連結子会社（ストラクチャード・エンティティ含む）は1,453社、持分法適用会社（共同支配企業を含む）は132社です。
なお、当社の連結財務諸表はIFRSにもとづいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義にもとづいて開示しています。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」においても同様です。
また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当し、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの数値にもとづいて判断することとなります。
Ｇ＆ＮＳ、音楽、映画、ＥＴ＆Ｓ、Ｉ＆ＳＳ及びその他の各分野の事業内容ならびに主要会社は以下のとおりです。
事業区分及び主要製品 主要会社 ゲーム＆ネットワークサービス デジタルソフトウェア・アドオンコンテンツ ネットワークを通じて販売するソフトウェアタイトル及びアドオンコンテンツ ㈱ソニー・インタラクティブエンタテインメントSony Interactive Entertainment LLC Sony Interactive Entertainment Europe Ltd. ネットワークサービス ゲーム/ビデオ/音楽コンテンツ関連のネットワークサービス ハードウェア・その他 家庭用ゲーム機、パッケージソフトウェア 音楽 音楽制作 ストリーミング/パッケージ/ダウンロードによるデジタルの音楽制作物の販売、アーティストのライブパフォーマンス及び物販からの収入 ㈱ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music Entertainment Sony Music Publishing LLC 音楽出版 楽曲の詞、曲の管理及びライセンス 映像メディア・ プラットフォーム アニメーション作品及びゲームアプリケーションの制作・販売、音楽・映像関連商品のサービス提供 映画 映画製作 実写及びアニメーション映画作品の製作・買付・配給・販売 Sony Pictures Entertainment Inc. Columbia Pictures Industries, Inc. CPT Holdings, Inc. テレビ番組制作 テレビ番組の制作・買付・販売 メディアネットワーク テレビネットワーク、DTC（Direct-to-Consumer）配信サービスのオペレーション エンタテインメント・テクノロジー＆サービス イメージング レンズ交換式カメラ及び交換レンズを含む映像制作機器ならびにソリューション ソニー㈱ ソニーネットワークコミュニケーションズ㈱ ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ソニーマーケティング㈱Sony Electronics Inc.Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd.Sony EMCS (Malaysia) Sdn. Bhd.Sony Europe B.V.索尼（中国）有限公司 サウンド ヘッドホン、ワイヤレススピーカー ネットワークサービス インターネット関連サービス ディスプレイ 液晶テレビ、有機ELテレビ及びプロジェクターなどのディスプレイ製品 その他 スマートフォン、家庭用オーディオ製品、医療用機器、スポーツ審判支援及びコンテンツ制作支援サービス イメージング＆センシング・ソリューション イメージセンサー ソニーセミコンダクタソリューションズ㈱ ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング㈱ ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント㈱ ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ㈱ Sony Electronics Inc. Sony Electronics (Singapore) Pte. Ltd. Sony Europe B.V. Sony Device Technology (Thailand) Co., Ltd. その他 上記カテゴリーに含まれない製品やサービス、ディスク製造、記録メディア、その他の事業 当社 ソニーストレージメディア㈱ ソニーマーケティング㈱ ［ビジネスセグメントの関連性］ Ｉ＆ＳＳ分野では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のイメージセンサー等を、Ｇ＆ＮＳ分野及びＥＴ＆Ｓ分野の会社に供給しています。
音楽分野及びその他分野のディスク製造では、国内及び海外の製造会社が製造した一部のパッケージメディアを、Ｇ＆ＮＳ分野及び映画分野の会社に供給しています。事業の系統図は以下のとおりです。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 9,925億 | 5,367億 ↓45.9% | 3,734億 ↓30.4% | 5,691億 ↑52.4% | 3,146億 ↓44.7% | 9兆9,215億 ↑3053.6% | 11兆5,398億 ↑16.3% | 13兆208億 ↑12.8% | 12兆9,571億 ↓0.5% | 12兆4,796億 ↓3.7% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | -442億 | 1,107億 ↑350.2% | 1,417億 ↑28.1% | 3,323億 ↑134.4% | 927億 ↓72.1% | 2,175億 ↑134.6% | 2,971億 ↑36.6% | 2,947億 ↓0.8% | 3,202億 ↑8.7% | 6,267億 ↑95.7% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 2,156億 | 1,178億 ↓45.4% | 1,575億 ↑33.6% | 3,393億 ↑115.5% | 1,189億 ↓65.0% | 2,267億 ↑90.7% | 3,127億 ↑38.0% | 3,036億 ↓2.9% | 3,229億 ↑6.3% | 6,507億 ↑101.6% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 1,283億 | 1,234億 ↓3.8% | 151億 ↓87.7% | 3,910億 ↑2484.7% | 1,957億 ↓50.0% | 8,822億 ↑350.9% | 9,371億 ↑6.2% | 9,706億 ↑3.6% | 1兆1,416億 ↑17.6% | -3,269億 ↓128.6% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 101.6円 | 97.6円 ↓4.0% | - | - | - | 711.8円 | 758.4円 ↑6.5% | 788.3円 ↑3.9% | 188.7円 ↓76.1% | -54.7円 ↓129.0% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 5.10% | 4.70% ↓7.8% | 0.60% ↓87.2% | 14.80% ↑2366.7% | 7.00% ↓52.7% | 12.80% ↑82.9% | 13.00% ↑1.6% | 13.70% ↑5.4% | 14.50% ↑5.8% | 15.60% ↑7.6% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 3.43% | 3.46% ↑0.9% | 0.47% ↓86.4% | 11.53% ↑2353.2% | 5.18% ↓55.1% | 2.89% ↓44.2% | 2.92% ↑1.0% | 2.85% ↓2.4% | 3.23% ↑13.3% | -2.08% ↓164.4% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | -4.46% | 20.62% ↑562.3% | 37.96% ↑84.1% | 58.39% ↑53.8% | 29.47% ↓49.5% | 2.19% ↓92.6% | 2.57% ↑17.4% | 2.26% ↓12.1% | 2.47% ↑9.3% | 5.02% ↑103.2% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | - | - | - | - | - | 1兆2,336億 | 3,147億 ↓74.5% | 1兆3,732億 ↑336.4% | 2兆3,217億 ↑69.1% | 1兆9,456億 ↓16.2% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | - | - | - | - | - | -7,288億 | -1兆527億 ↓44.4% | -8,189億 ↑22.2% | -9,301億 ↓13.6% | -1兆9,705億 ↓111.9% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | - | - | - | - | - | -3,366億 | 843億 ↑125.0% | -2,107億 ↓350.0% | -2,982億 ↓41.5% | -8,428億 ↓182.6% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | - | - | - | - | - | 5,049億 | -7,380億 ↓246.2% | 5,543億 ↑175.1% | 1兆3,916億 ↑151.0% | -249億 ↓101.8% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 3兆7,357億 | 3兆5,702億 ↓4.4% | 3兆2,419億 ↓9.2% | 3兆3,918億 ↑4.6% | 3兆7,773億 ↑11.4% | 30兆4,810億 ↑706.9% | 32兆412億 ↑5.1% | 34兆1,075億 ↑6.4% | 35兆2,932億 ↑3.5% | 15兆6,835億 ↓55.6% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 2兆5,401億 | 2兆6,449億 ↑4.1% | 2兆5,391億 ↓4.0% | 2兆6,921億 ↑6.0% | 2兆9,229億 ↑8.6% | 3兆341億 ↑3.8% | 3兆2,044億 ↑5.6% | 3兆2,444億 ↑1.2% | 3兆2,566億 ↑0.4% | 2兆6,776億 ↓17.8% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 68.90% | 75.00% ↑8.9% | 79.60% ↑6.1% | 79.40% ↓0.3% | 77.50% ↓2.4% | 23.40% ↓69.8% | 22.60% ↓3.4% | 22.20% ↓1.8% | 23.20% ↑4.5% | 51.80% ↑123.3% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 20.0円 | 27.5円 ↑37.5% | 35.0円 ↑27.3% | 45.0円 ↑28.6% | 55.0円 ↑22.2% | 65.0円 ↑18.2% | 75.0円 ↑15.4% | 85.0円 ↑13.3% | 60.0円 ↓29.4% | 25.0円 ↓58.3% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 19.68% | 28.18% ↑43.2% | - | - | - | 9.13% | 9.89% ↑8.3% | 10.78% ↑9.0% | 31.79% ↑194.9% | - |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。