当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（帝国通信工業株式会社）及び子会社16社により構成されており、抵抗器、前面操作ブロック（ＩＣＢ）、スイッチ、センサ等の電子部品の製造販売を主要事業とし、その他機械設備等の販売等を行っております。
当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けとセグメントとの関連は、下記のとおりであります。なお、次の部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
〈電子部品〉〔生産体制〕国内生産は、当社及び当社の生産体制と一体となっている国内子会社が行っております。海外生産は、タイ、中国、ベトナムで海外子会社が行っております。〔販売体制〕国内販売は、概ね当社が行っております。
海外販売は東南アジア、北米、中国において各々の海外販売子会社が担当し、その他地域は概ね当社が行っております。以上述べた電子部品の概要は次のとおりであります。〈その他〉機械設備等の販売会社及び環境対応素材の製造販売会社の国内連結子会社２社、ビル及び家屋の清掃会社の非連結子会社１社があります。
連結子会社のセグメントとの関連は次のとおりであります。
〈電子部品〉会社総数 以下の子会社及び当社を含め 14社 飯田帝通株式会社 固定抵抗器及び前面操作ブロックの製造 須坂帝通株式会社 可変抵抗器、同部品及びセンサ部品の製造 福井帝通株式会社 可変抵抗器、同部品及び前面操作ブロック等部品の製造 木曽精機株式会社 機構部品及び可変抵抗器等部品の製造及び販売 台湾富貴電子工業株式会社 可変抵抗器の製造及び販売 シンガポールノーブルエレクトロニクス株式会社 可変抵抗器及び前面操作ブロック等の販売 ノーブルU.S.A.株式会社 可変抵抗器等の販売 香港ノーブルエレクトロニクス株式会社 センサ及び可変抵抗器等の販売 ノーブルエレクトロニクス(タイランド)株式会社 可変抵抗器、前面操作ブロック及びプラスチック成型品等の製造 ノーブルエレクトロニクスベトナム株式会社 可変抵抗器及び前面操作ブロック、センサ等の製造 ノーブル貿易(上海)有限公司 固定抵抗器及び前面操作ブロック、センサ等の販売 ノーブルトレーディング(バンコク)株式会社 可変抵抗器及び前面操作ブロック等の販売 富貴電子（淮安）有限公司 固定抵抗器の製造 〈その他〉会社総数 ２社 帝通エンヂニヤリング株式会社 機械設備等の販売 株式会社エコロパック 環境対応素材の製造及び販売。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 129億 | 143億 ↑11.0% | 132億 ↓7.8% | 125億 ↓5.4% | 120億 ↓3.8% | 151億 ↑25.7% | 165億 ↑9.2% | 152億 ↓7.7% | 168億 ↑10.3% | 173億 ↑2.8% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 8億 | 10億 ↑28.4% | 10億 ↓1.4% | 6億 ↓37.6% | 8億 ↑21.0% | 17億 ↑125.0% | 16億 ↓5.7% | 9億 ↓40.9% | 17億 ↑75.5% | 12億 ↓30.4% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 8億 | 11億 ↑43.1% | 13億 ↑14.2% | 7億 ↓42.1% | 9億 ↑18.1% | 20億 ↑129.2% | 22億 ↑8.3% | 16億 ↓28.9% | 21億 ↑36.4% | 17億 ↓20.8% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 7億 | 8億 ↑10.5% | 10億 ↑24.3% | -4,733万 ↓104.7% | 8億 ↑1715.8% | 16億 ↑114.9% | 15億 ↓9.6% | 15億 ↓1.4% | 21億 ↑45.3% | 13億 ↓37.6% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 14.5円 | 79.4円 ↑448.6% | 97.1円 ↑22.2% | -8.6円 ↓108.8% | 76.7円 ↑997.5% | 161.8円 ↑110.9% | 141.5円 ↓12.5% | 141.1円 ↓0.3% | 212.0円 ↑50.2% | 136.3円 ↓35.7% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 3.50% | 3.70% ↑5.7% | 4.40% ↑18.9% | -0.40% ↓109.1% | 3.50% ↑975.0% | 6.80% ↑94.3% | 5.70% ↓16.2% | 5.30% ↓7.0% | 7.40% ↑39.6% | 4.50% ↓39.2% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 2.97% | 3.06% ↑3.0% | 3.98% ↑30.1% | -0.19% ↓104.8% | 2.80% ↑1573.7% | 5.65% ↑101.8% | 4.90% ↓13.3% | 4.57% ↓6.7% | 6.36% ↑39.2% | 3.82% ↓39.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 6.11% | 7.07% ↑15.7% | 7.57% ↑7.1% | 4.99% ↓34.1% | 6.28% ↑25.9% | 11.24% ↑79.0% | 9.71% ↓13.6% | 6.22% ↓35.9% | 9.90% ↑59.2% | 6.71% ↓32.2% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 11億 | 10億 ↓11.8% | 21億 ↑121.0% | 12億 ↓43.2% | 4億 ↓65.9% | 18億 ↑337.1% | 16億 ↓8.6% | 29億 ↑78.9% | 18億 ↓37.9% | 19億 ↑6.6% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -8億 | -9億 ↓10.4% | -7億 ↑20.2% | -7億 ↑5.2% | -10億 ↓42.2% | -8億 ↑22.2% | -5億 ↑29.4% | -8,721万 ↑83.7% | 2億 ↑361.6% | -24億 ↓1137.4% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -2億 | -5億 ↓82.5% | -5億 ↓10.2% | -6億 ↓18.5% | -5億 ↑21.2% | -6億 ↓38.7% | -8億 ↓15.7% | -13億 ↓69.5% | -13億 ↓0.7% | -16億 ↓26.9% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 3億 | 5,016万 ↓80.9% | 14億 ↑2667.6% | 5億 ↓62.9% | -6億 ↓209.6% | 10億 ↑282.8% | 11億 ↑6.6% | 28億 ↑157.9% | 20億 ↓28.0% | -4億 ↓121.2% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 249億 | 266億 ↑7.0% | 255億 ↓4.3% | 246億 ↓3.6% | 273億 ↑11.0% | 291億 ↑6.7% | 303億 ↑4.2% | 321億 ↑5.9% | 335億 ↑4.3% | 347億 ↑3.8% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 197億 | 200億 ↑1.7% | 205億 ↑2.4% | 202億 ↓1.5% | 206億 ↑1.9% | 216億 ↑4.9% | 223億 ↑3.4% | 225億 ↑1.0% | 234億 ↑4.0% | 233億 ↓0.7% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 81.60% | 81.40% ↓0.2% | 83.10% ↑2.1% | 84.50% ↑1.7% | 82.90% ↓1.9% | 81.90% ↓1.2% | 82.90% ↑1.2% | 83.50% ↑0.7% | 83.00% ↓0.6% | 82.50% ↓0.6% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 7.0円 | 30.0円 ↑328.6% | 50.0円 ↑66.7% | 50.0円 ↑0.0% | 40.0円 ↓20.0% | 60.0円 ↑50.0% | 60.0円 ↑0.0% | 70.0円 ↑16.7% | 100.0円 ↑42.9% | 100.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 48.34% | 37.76% ↓21.9% | 51.51% ↑36.4% | - | 52.12% | 37.08% ↓28.9% | 42.39% ↑14.3% | 49.60% ↑17.0% | 47.17% ↓4.9% | 73.39% ↑55.6% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。