当社グループは、当社、子会社19社、関連会社２社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としております。
なお、当連結会計年度よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。
その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。上記に伴い、報告セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更しております。
当社グループのセグメント別の主要製品及び主要な関係会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。
(エネルギー)耐熱コイン形リチウム電池、コイン形リチウム電池、円筒形リチウム電池、酸化銀電池、乾電池などの一次電池、角形リチウムイオン電池、コイン形リチウム二次電池、全固体電池などの二次電池、リチウムイオン電池用電極、充電器・組電池、電極応用製品の製造販売を行っております。
また、太陽光発電による売電事業を行っております。なお、角形リチウムイオン電池は2025年５月に生産終了しており、今後二次電池については全固体電池に注力していく予定です。
(機能性部材料)建築・建材用テープ、半導体製造工程用テープ、産業工程用テープなどの粘着テープ、工業用ゴム製品、塗布型セパレータ、機能性材料などの産業用部材の製造販売を行っております。
(光学・システム)車載カメラレンズユニット、LEDヘッドランプレンズなどの車載光学部品、半導体DMS*、電鋳製品などの半導体関連製品、金型・合成樹脂成形品、RFIDシステム、ICカード、映像機器の製造販売を行っております。なお、電鋳製品は2026年７月に事業譲渡を行う予定です。
*DMS：Design & Manufacturing Service（設計・製造受託サービス） (価値共創事業)健康・理美容製品、小型電気機器、音響機器、光ディスク、充電機器、アクセサリー、電設工具などの製造販売を行っております。
セグメントの名称 主要製品 主要な関係会社の位置付け 製造会社 販売会社 エネルギー 耐熱コイン形リチウム電池コイン形リチウム電池円筒形リチウム電池酸化銀電池乾電池角形リチウムイオン電池コイン形リチウム二次電池全固体電池リチウムイオン電池用電極充電器・組電池電極応用製品太陽光発電 マクセルサクラ㈱ Maxell Asia, Ltd.Maxell Corporation of AmericaMaxell Europe Ltd.Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd.Maxell (Shenzhen) Trading Co., Ltd.Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd.Maxell Taiwan, Ltd.Maxell Joei Tech (Thailand) Co., Ltd. 機能性部材料 建築・建材用テープ半導体製造工程用テープ産業工程用テープ工業用ゴム製品塗布型セパレータ機能性材料 PT. SLIONTEC EKADHARMA INDONESIA宇部マクセル京都㈱マクセルクレハ㈱ 光学・システム 車載カメラレンズユニットLEDヘッドランプレンズ半導体DMS電鋳製品金型・合成樹脂成形品RFIDシステムICカード映像機器 Maxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd.マクセルフロンティア㈱Maxell Digital Products China Co., Ltd. 価値共創事業 健康・理美容製品小型電気機器音響機器光ディスク充電機器アクセサリー電設工具 マクセルイズミ㈱GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD. 事業系統図は、次のとおりです。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
37.55/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 1,351億 | 1,482億 ↑9.7% | 1,506億 ↑1.6% | 1,450億 ↓3.7% | 1,391億 ↓4.1% | 1,382億 ↓0.6% | 1,328億 ↓3.9% | 1,291億 ↓2.7% | 1,298億 ↑0.5% | 1,294億 ↓0.3% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 76億 | 88億 ↑16.9% | 54億 ↓38.7% | -1億 ↓102.5% | 38億 ↑2878.1% | 93億 ↑145.2% | 56億 ↓39.6% | 81億 ↑43.4% | 93億 ↑15.3% | 79億 ↓15.3% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 74億 | 86億 ↑16.0% | 66億 ↓23.1% | 7,600万 ↓98.8% | 38億 ↑4960.5% | 99億 ↑157.1% | 67億 ↓32.0% | 98億 ↑45.5% | 98億 ↓0.2% | 86億 ↓12.0% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 58億 | 72億 ↑22.9% | 55億 ↓23.4% | -102億 ↓284.9% | -95億 ↑6.5% | -33億 ↑65.6% | 53億 ↑260.9% | 77億 ↑45.6% | 42億 ↓45.2% | 84億 ↑100.0% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 108.3円 | 134.9円 ↑24.5% | 100.5円 ↓25.5% | -205.2円 ↓304.2% | -189.5円 ↑7.7% | -74.0円 ↑61.0% | 109.3円 ↑247.8% | 164.6円 ↑50.5% | 93.1円 ↓43.4% | 202.0円 ↑117.0% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 5.01% | 6.00% ↑19.8% | 4.35% ↓27.5% | -9.82% ↓325.7% | -10.92% ↓11.2% | -4.50% ↑58.8% | 6.32% ↑240.4% | 8.54% ↑35.1% | 4.42% ↓48.2% | 9.26% ↑109.5% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 3.66% | 4.21% ↑15.0% | 2.76% ↓34.4% | -5.68% ↓305.8% | -5.37% ↑5.5% | -1.84% ↑65.7% | 3.13% ↑270.1% | 4.47% ↑42.8% | 2.55% ↓43.0% | 4.65% ↑82.4% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 5.60% | 5.97% ↑6.6% | 3.60% ↓39.7% | -0.09% ↓102.5% | 2.74% ↑3144.4% | 6.75% ↑146.4% | 4.25% ↓37.0% | 6.26% ↑47.3% | 7.18% ↑14.7% | 6.10% ↓15.0% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 120億 | 78億 ↓34.9% | 6億 ↓92.7% | 142億 ↑2382.7% | 130億 ↓8.4% | 184億 ↑41.5% | 40億 ↓78.3% | 142億 ↑255.9% | 98億 ↓30.9% | 84億 ↓14.9% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -23億 | -89億 ↓280.9% | -463億 ↓419.3% | -121億 ↑73.9% | 80億 ↑166.4% | -39億 ↓148.6% | 17億 ↑143.8% | -48億 ↓383.0% | -80億 ↓65.5% | -145億 ↓80.7% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -20億 | -21億 ↓4.7% | 226億 ↑1162.9% | -18億 ↓107.9% | -119億 ↓563.8% | -62億 ↑47.8% | -140億 ↓125.2% | -95億 ↑32.1% | -77億 ↑18.3% | 29億 ↑137.6% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 96億 | -11億 ↓111.7% | -458億 ↓3974.2% | 21億 ↑104.7% | 211億 ↑890.0% | 145億 ↓31.0% | 57億 ↓60.7% | 94億 ↑64.4% | 18億 ↓80.7% | -61億 ↓438.7% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 1,595億 | 1,705億 ↑6.9% | 1,994億 ↑16.9% | 1,789億 ↓10.3% | 1,768億 ↓1.2% | 1,775億 ↑0.4% | 1,682億 ↓5.3% | 1,711億 ↑1.7% | 1,645億 ↓3.8% | 1,805億 ↑9.7% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 1,259億 | 1,311億 ↑4.2% | 1,341億 ↑2.3% | 1,036億 ↓22.8% | 889億 ↓14.2% | 842億 ↓5.2% | 825億 ↓2.1% | 882億 ↑7.0% | 849億 ↓3.8% | 778億 ↓8.3% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 73.00% | 71.00% ↓2.7% | 61.70% ↓13.1% | 50.60% ↓18.0% | 45.90% ↓9.3% | 45.90% ↑0.0% | 49.20% ↑7.2% | 54.90% ↑11.6% | 55.50% ↑1.1% | 48.20% ↓13.2% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 36.0円 | 44.0円 ↑22.2% | 36.0円 ↓18.2% | 268.0円 ↑644.4% | - | 40.0円 | 40.0円 ↑0.0% | 50.0円 ↑25.0% | 50.0円 ↑0.0% | 50.0円 ↑0.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 33.23% | 32.62% ↓1.8% | 35.82% ↑9.8% | - | - | - | 36.59% | 30.38% ↓17.0% | 53.69% ↑76.7% | 24.75% ↓53.9% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。