当社及び当社の関係会社(連結子会社127社、持分法適用関連会社18社(※)(2026年3月31日現在))においては、資源・エネルギー・環境、社会基盤、産業システム・汎用機械及び航空・宇宙・防衛の4つの事業を主として行なっており、その製品は多岐にわたっています。
各事業の主な事業内容及びグループ各社の位置付け等は次のとおりです。なお、次の4事業は第5「経理の状況」1連結財務諸表等(1)連結財務諸表注記「6.セグメント情報」に記載の報告セグメントの区分と同一です。
(※)前連結会計年度まで持分法適用関連会社の社数に含めていたジャパン マリンユナイテッド㈱を親会社とする㈱JMUアムテック等3社並びに海祥海運㈱を親会社とするKAISHO MARINE S.A.等6社については、当連結会計年度から、親会社のみを社数として含めることとしました。
このため、持分法適用関連会社の社数は、前連結会計年度末の27社から9社減少し18社となっています。(資源・エネルギー・環境) 当事業においては、原動機(陸用原動機プラント、舶用原動機)、カーボンソリューション(ボイラ、貯蔵設備)、原子力(原子力機器)等の製造、販売、サービスの提供等を行なっています。
[主な関係会社] ㈱IHIプラント、㈱IHI原動機、ニコ精密機器㈱、青森プラント㈱、 JURONG ENGINEERING LIMITED及びその子会社19社、 PT IHI POWER SERVICE INDONESIA、NIIGATA POWER SYSTEMS(SINGAPORE)PTE. LTD.、 IHI POWER SYSTEM MALAYSIA SDN.BHD.、Steinmüller Engineering GmbH及びその子会社1社、 IHI Power Generation Corporation及びその子会社3社、 IHI Terrasun Solutions Inc.、IHI Energy Solutions Inc. (注①)(注②)(注③)(注④) (社会基盤) 当事業においては、橋梁・水門、交通システム(注⑤)、シールドシステム、コンクリート建材(注⑥)等の製造、販売、サービスの提供等を行なっています。
[主な関係会社] ㈱IHIインフラシステム(2026年4月1日付で㈱IHIインフラスクエアに商号変更。
注⑦)、 ジャパントンネルシステムズ㈱、㈱三越、JIMテクノロジー㈱、㈱IHIセグメント(注⑧)、 IHI INFRASTRUCTURE ASIA CO.,LTD.、IHI California Inc.、I&H Engineering Co.,Ltd.、 Terratec Limited及びその子会社4社(注⑨) (産業システム・汎用機械) 当事業においては、車両過給機、パーキング、回転機械(圧縮機、分離装置、舶用過給機)、熱・表面処理、運搬機械(注⑩)(注⑪)(注⑫)、物流・産業システム(物流システム、産業機械)等の製造、販売、サービスの提供等を行なっています。
[主な関係会社] IHI運搬機械㈱(2026年4月1日付で㈱IHIパーキングスクエアに商号変更。
)、 ㈱IHI扶桑エンジニアリング、㈱IHI機械システム、㈱IHIフォイトペーパーテクノロジー、 ㈱IHI物流産業システム、セントラルコンベヤー㈱、㈱IHI回転機械エンジニアリング、 ㈱IHIターボ、㈱IHIアグリテック、㈱IHIターボサービス、㈱IHI回転機械製造、 IHI Hauzer Techno Coating B.V.及びその子会社4社(注⑬)、IHI Press Technology America,Inc.、 Indigo TopCo Limited及びその子会社22社、 IHI Charging Systems International GmbH i.L.、IHI Charging Systems International S.p.A、 IHI寿力圧縮技術(蘇州)有限公司、長春富奥石川島過給機有限公司及びその子会社1社、 IHI Turbo America Co.、IHI TURBO(THAILAND)CO.,LTD.、IHI VTN GmbH及びその子会社3社、 江蘇石川島豊東真空技術有限公司、IHI DALGAKIRAN MAKINA SANAYI VE TICARET A.S.、 石川島寿力回転科技製造(蘇州)有限公司 (注⑭)(注⑮)(注⑯) (航空・宇宙・防衛) 当事業においては、航空エンジン、ロケットシステム・宇宙利用、防衛機器システム等の製造、販売、サービスの提供等を行なっています。
[主な関係会社] ㈱IHIエアロスペース、㈱IHIエアロスペース・エンジニアリング、 ㈱IHIエアロマニュファクチャリング、㈱IHIキャスティングス、㈱IHIジェットサービス、 ㈱IHIマスターメタル、㈱アイ・エヌ・シー・エンジニアリング、 IHI‐ICR,LLC.、IHI Aero Engines US Co.,Ltd. (注⑰) (その他) 当事業においては、通信、電子、電気計測、情報処理などの機器・装置等の製造、販売、サービスの提供等並びにサービス業を行なっています。
[主な関係会社] ㈱IHIエスキューブ、㈱IHIトレーディング、㈱IHIビジネスサポート、 ㈱IHI検査計測、高嶋技研㈱、豊洲エネルギーサービス㈱、そうまIグリッド(同)、 IHI do Brasil Representações Ltda.、IHI ENGINEERING AUSTRALIA PTY.LTD.、IHI Europe Ltd.、 石川島(上海)管理有限公司、IHI ASIA PACIFIC PTE.LTD.、IHI Americas Inc.、IHI(CANADA)LTD.、 IHI Power System(Thailand)Co.,Ltd.(注③)、IHI ASIA PACIFIC(Thailand)CO.,LTD.(注⑯) (注⑱) (注)①. 寿鉄工㈱(資源・エネルギー・環境)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。
②. IHI E&C International Corporation(資源・エネルギー・環境)及びその子会社1社は、清算結了により消滅しました。
③. IHI Power System(Thailand)Co.,Ltd.(資源・エネルギー・環境)は、グループ内の位置付けを(その他)に変更しました。
④. IHI SOLID BIOMASS MALAYSIA SDN.BHD.(資源・エネルギー・環境)は既に清算手続きを進めており、重要性が乏しくなったため、連結の範囲から除外しました。
⑤. 交通システム事業の主要な関係会社であった新潟トランシス㈱(社会基盤)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。⑥. コンクリート建材事業の主要な関係会社であった㈱IHI建材工業(社会基盤)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。
⑦. ㈱IHIインフラ建設(社会基盤)は㈱IHIインフラシステム(社会基盤)に吸収合併されて消滅しました。⑧. 新規設立に伴い、新たに連結の範囲に含めています。
⑨. Terratec Limited(社会基盤)の子会社のうち、1社を新規設立に伴い新たに連結の範囲に含め、1社は清算結了により消滅しました。⑩. 西日本設計㈱(産業システム・汎用機械)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。
⑪. ㈱IUKクレーン(産業システム・汎用機械)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。⑫. 台灣石川島運搬機械股份有限公司(産業システム・汎用機械)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。
⑬. IHI Hauzer Techno Coating B.V.(産業システム・汎用機械)の子会社のうち、1社は清算結了により消滅しました。⑭. ㈱IAT朝日(産業システム・汎用機械)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。
⑮. ㈱IHI汎用ボイラ(産業システム・汎用機械)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。⑯. IHI ASIA PACIFIC(Thailand)CO.,LTD.(産業システム・汎用機械)は、グループ内の位置付けを(その他)に変更しました。
⑰. 明星電気㈱(航空・宇宙・防衛)は、株式を譲渡したことに伴い当社の関係会社ではなくなりました。⑱. IHI INC.(その他)は、清算結了により消滅しました。[主な関係会社及び事業系統] 各事業における当社及び主な関係会社の位置付けは、次のとおりです。
※セグメントを構成する連結子会社を、上表に記載しています。なお、各連結子会社のセグメントにおいて果たす機能について、製造・販売・エンジニアリング・据付・サービスの5つに分類して表示しています。
※複数の機能を果たす子会社の場合、その機能を並べて表示できない会社については、会社名の右横に≪製≫ ≪販≫≪エ≫≪据≫≪サ≫として表示しています。※上表の連結子会社は、2026年3月31日現在のものです。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
46.25/ 100
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 1兆4,863億 | 1兆5,903億 ↑7.0% | 1兆4,834億 ↓6.7% | 1兆3,865億 ↓6.5% | 1兆1,151億 ↓19.6% | 1兆1,729億 ↑5.2% | 1兆3,529億 ↑15.3% | 1兆3,226億 ↓2.2% | 1兆6,268億 ↑23.0% | 1兆6,434億 ↑1.0% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 474億 | 723億 ↑52.5% | 825億 ↑14.1% | 608億 ↓26.3% | -316億 ↓152.0% | -241億 ↑23.8% | 280億 ↑216.2% | -1,217億 ↓534.2% | 840億 ↑169.0% | 751億 ↓10.6% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 220億 | 214億 ↓2.7% | 657億 ↑206.9% | 323億 ↓50.9% | -19億 ↓106.0% | 84億 ↑534.7% | 570億 ↑580.7% | -899億 ↓257.7% | 1,100億 ↑222.4% | 1,152億 ↑4.7% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 97億 | 134億 ↑38.5% | 452億 ↑237.2% | 181億 ↓60.1% | 131億 ↓27.5% | 661億 ↑404.6% | 445億 ↓32.6% | -682億 ↓253.1% | 1,127億 ↑265.3% | 1,610億 ↑42.8% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 3.4円 | 53.7円 ↑1479.7% | 258.5円 ↑381.3% | 84.2円 ↓67.4% | 19.7円 ↓76.6% | 439.8円 ↑2135.7% | 294.5円 ↓33.0% | -450.8円 ↓253.1% | 744.8円 ↑265.2% | 151.9円 ↓79.6% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 1.65% | 2.58% ↑56.4% | 11.84% ↑358.9% | 3.79% ↓68.0% | 0.85% ↓77.6% | 19.35% ↑2176.5% | 10.95% ↓43.4% | -16.90% ↓254.3% | 26.29% ↑255.6% | 28.39% ↑8.0% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 0.57% | 0.82% ↑43.9% | 2.72% ↑231.7% | 1.04% ↓61.8% | 0.77% ↓26.0% | 3.51% ↑355.8% | 2.29% ↓34.8% | -3.25% ↓241.9% | 5.03% ↑254.8% | 6.63% ↑31.8% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 3.19% | 4.54% ↑42.3% | 5.56% ↑22.5% | 4.38% ↓21.2% | -2.84% ↓164.8% | -2.06% ↑27.5% | 2.07% ↑200.5% | -9.20% ↓544.4% | 5.16% ↑156.1% | 4.57% ↓11.4% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 654億 | 990億 ↑51.5% | 464億 ↓53.1% | 145億 ↓68.7% | 228億 ↑57.4% | 1,142億 ↑399.8% | 541億 ↓52.6% | 621億 ↑14.8% | 1,776億 ↑186.0% | 1,214億 ↓31.7% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -290億 | -480億 ↓65.7% | -793億 ↓65.2% | -759億 ↑4.3% | -372億 ↑51.0% | 279億 ↑175.1% | -523億 ↓287.4% | -517億 ↑1.2% | -588億 ↓13.8% | -184億 ↑68.7% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -219億 | -573億 ↓161.3% | 165億 ↑128.7% | 1,153億 ↑600.1% | -137億 ↓111.9% | -1,215億 ↓784.8% | -240億 ↑80.2% | -26億 ↑89.3% | -1,162億 ↓4424.1% | -979億 ↑15.8% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 364億 | 510億 ↑40.2% | -329億 ↓164.4% | -614億 ↓86.7% | -144億 ↑76.6% | 1,421億 ↑1089.7% | 18億 ↓98.8% | 104億 ↑488.9% | 1,188億 ↑1040.5% | 1,029億 ↓13.4% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 1兆6,928億 | 1兆6,337億 ↓3.5% | 1兆6,645億 ↑1.9% | 1兆7,408億 ↑4.6% | 1兆7,045億 ↓2.1% | 1兆8,797億 ↑10.3% | 1兆9,420億 ↑3.3% | 2兆978億 ↑8.0% | 2兆2,404億 ↑6.8% | 2兆4,286億 ↑8.4% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 3,100億 | 3,133億 ↑1.1% | 3,435億 ↑9.7% | 3,292億 ↓4.2% | 2,501億 ↓24.0% | 2,986億 ↑19.4% | 3,378億 ↑13.1% | 2,499億 ↓26.0% | 3,248億 ↑30.0% | 4,436億 ↑36.6% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 18.79% | 19.87% ↑5.7% | 20.98% ↑5.6% | 18.75% ↓10.6% | 21.06% ↑12.3% | 20.33% ↓3.5% | 22.21% ↑9.2% | 17.92% ↓19.3% | 21.50% ↑20.0% | 26.86% ↑24.9% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | 60.0円 | 70.0円 ↑16.7% | 50.0円 ↓28.6% | - | 70.0円 | 90.0円 ↑28.6% | 100.0円 ↑11.1% | 120.0円 ↑20.0% | 80.0円 ↓33.3% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | 111.71% | 27.08% ↓75.8% | 59.38% ↑119.3% | - | 15.92% | 30.56% ↑92.0% | - | 16.11% | 52.67% ↑226.9% |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。