ヤマエグループホールディングスは、食品・糖粉飼料・住宅関連を主力とする総合卸売業の持株会社。連結子会社68社、持分法適用関連会社4社で構成される大規模グループ。事業は「食品関連事業」「糖粉・飼料畜産関連事業」「住宅・不動産関連事業」の3セグメント。
食品関連事業では一般加工食品、菓子、酒類、冷凍食品等の卸売に加え弁当製造、焼酎製造、ピザハット事業等を展開。糖粉・飼料畜産関連事業では食品原材料、飼料、畜産物の販売および畜産農業を行う。住宅・不動産関連事業では住宅建築資材や住宅設備の販売を手がける。
九州を基盤に全国展開し、食を中心とした幅広い商品・サービスを提供する総合商社。
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 5,036億 | 5,880億 ↑16.7% | 7,127億 ↑21.2% | 1兆69億 |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 69億 | 116億 ↑68.3% | 139億 ↑20.3% | 158億 ↑13.4% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 79億 | 122億 ↑54.0% | 148億 ↑21.4% | 176億 ↑19.1% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 69億 | 82億 ↑18.3% | 94億 ↑14.7% | 91億 ↓2.9% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 283.8円 | 332.6円 ↑17.2% | 347.3円 ↑4.4% | 308.2円 ↓11.3% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 12.18% | 12.85% ↑5.5% | 10.92% ↓15.0% | 9.51% ↓12.9% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 3.83% | 3.64% ↓5.0% | 2.31% ↓36.5% | 2.29% ↓0.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 1.37% | 1.97% ↑43.8% | 1.95% ↓1.0% | 1.57% ↓19.5% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 83億 | 138億 ↑65.3% | 239億 ↑74.1% | 259億 ↑8.3% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | 8億 | -221億 ↓2747.7% | -368億 ↓66.9% | -190億 ↑48.5% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -80億 | 126億 ↑258.7% | 382億 ↑202.5% | -84億 ↓121.9% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 92億 | -83億 ↓190.8% | -129億 ↓55.1% | 70億 ↑154.0% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 1,809億 | 2,258億 ↑24.8% | 4,076億 ↑80.6% | 3,994億 ↓2.0% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 544億 | 606億 ↑11.4% | 807億 ↑33.1% | 821億 ↑1.7% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 32.08% | 28.54% ↓11.0% | 22.19% ↓22.2% | 22.33% ↑0.6% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 40.0円 | 50.0円 ↑25.0% | 60.0円 ↑20.0% | 70.0円 ↑16.7% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 14.09% | 15.03% ↑6.7% | 17.28% ↑15.0% | 22.71% ↑31.4% |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成