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© 2026 カブスク (KabuSuku)

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7269プライム輸送用機器
株価: 2026/07/17 終値スコア算出: 2026/07/17

スズキ

スコア47.5/100

企業情報

2026-03-31 時点
代表者
代表取締役社長  鈴 木 俊 宏
本社所在地
静岡県浜松市中央区高塚町300番地
設立年月日
1920-03-15
上場日
1949-05-01
従業員数(連結)
76,889人
従業員数(単独)
17,871人
平均年齢
41.0歳
平均勤続年数
18.0年
平均年間給与
828万円
公式サイト
www.globalsuzuki.com

事業内容

当社グループは、当社、子会社121社、関連会社37社で構成され、四輪車、二輪車、船外機及び電動車いす他の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連する物流及びその他のサービス等の事業を展開しています。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。

以下に示す区分は、「第5 経理の状況 連結財務諸表注記 6.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。

(四輪事業)四輪車の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Magyar Suzuki Corporation Ltd.、Maruti Suzuki India Ltd.他で行っています。

また、部品の一部については、国内においては子会社 ㈱スズキ部品製造 他、海外においては関連会社 Krishna Maruti Ltd. 他で製造しています。

販売は、国内においては子会社 ㈱スズキ自販近畿をはじめとする全国の販売会社を通じ、海外においては子会社 Suzuki Italia S.p.A. 他の販売会社及び製造販売会社を通じて行っています。また、物流サービスは子会社 スズキ輸送梱包㈱が行っています。

(二輪事業)二輪車の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Suzuki Motorcycle India Private Ltd. 他で行っています。また、部品の一部については子会社 ㈱スズキ部品製造 他で製造しています。

販売は、国内においては子会社 ㈱スズキ二輪 他の販売会社を通じ、海外においては子会社 Suzuki Motor USA, LLC 他の販売会社及び製造販売会社を通じて行っています。

(マリン事業)船外機の製造は当社が行うほか、海外においては子会社 Thai Suzuki Motor Co.,Ltd. で行っています。販売は、国内においては子会社 ㈱スズキマリンで、海外においては子会社 Suzuki Marine USA, LLC 他の販売会社及び製造販売会社を通じて行っています。

(その他事業)国内において、電動車いすの販売を子会社 ㈱スズキ自販近畿 他の販売会社を通じて行っており、不動産の販売を子会社 ㈱スズキビジネスで行っています。事業の系統図は、次のとおりです。(主な会社及び事業のみ記載しています。)。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/07/17 算出
総合スコア

47.5/ 100

安定性87
成長性21
配当力59
割安度0
財務健全性68

スコア推移

ランキング業種: 輸送用機器

スコアランキング

総合スコア
全業種1,188位/ 3,682社
業種別19位/ 81社
全体1,188位/ 3,682社
業種19位/ 81社
安定性
全業種736位/ 3,682社
業種別11位/ 81社
全体736位/ 3,682社
業種11位/ 81社
成長性
全業種2,494位/ 3,682社
業種別48位/ 81社
全体2,494位/ 3,682社
業種48位/ 81社
配当力
全業種644位/ 3,682社
業種別11位/ 81社
全体644位/ 3,682社
業種11位/ 81社
割安度
全業種1,741位/ 3,682社
業種別42位/ 81社
全体1,741位/ 3,682社
業種42位/ 81社
財務健全性
全業種1,749位/ 3,682社
業種別43位/ 81社
全体1,749位/ 3,682社
業種43位/ 81社

企業データランキング

平均年間給与828万円
全業種654位/ 3,570社
業種別10位/ 81社
全体654位/ 3,570社
業種10位/ 81社
平均年齢41.0歳
全業種2,044位/ 3,640社
業種別66位/ 81社
全体2,044位/ 3,640社
業種66位/ 81社
平均勤続年数18.0年
全業種535位/ 3,660社
業種別31位/ 81社
全体535位/ 3,660社
業種31位/ 81社
従業員数(連結)76,889人
全業種30位/ 3,222社
業種別6位/ 76社
全体30位/ 3,222社
業種6位/ 76社

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年2026年
損益
売上高企業の本業での収入の合計3兆1,695億3兆7,572億
↑18.5%
3兆8,715億
↑3.0%
3兆4,884億
↓9.9%
3兆1,782億
↓8.9%
3兆5,684億
↑12.3%
4兆6,416億
↑30.1%
5兆3,743億
↑15.8%
5兆8,431億
↑8.7%
6兆2,930億
↑7.7%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの2,667億3,742億
↑40.3%
3,244億
↓13.3%
2,151億
↓33.7%
1,944億
↓9.6%
1,915億
↓1.5%
3,506億
↑83.1%
4,656億
↑32.8%
1,881億
↓59.6%
2,241億
↑19.2%
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益2,867億3,828億
↑33.5%
3,795億
↓0.9%
2,454億
↓35.3%
2,483億
↑1.2%
2,629億
↑5.9%
3,828億
↑45.6%
4,885億
↑27.6%
2,390億
↓51.1%
2,844億
↑19.0%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益1,976億2,754億
↑39.4%
2,369億
↓14.0%
1,626億
↓31.4%
1,694億
↑4.2%
1,998億
↑17.9%
2,743億
↑37.3%
3,442億
↑25.5%
4,161億
↑20.9%
4,393億
↑5.6%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い362.5円488.9円
↑34.8%
395.3円
↓19.1%
286.4円
↓27.6%
301.6円
↑5.3%
330.2円
↑9.5%
455.2円
↑37.9%
138.4円
↓69.6%
202.2円
↑46.1%
227.7円
↑12.6%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安15.40%17.90%
↑16.2%
13.30%
↓25.7%
9.30%
↓30.1%
9.20%
↓1.1%
9.00%
↓2.2%
11.20%
↑24.4%
11.70%
↑4.5%
15.00%
↑28.2%
13.80%
↓8.0%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安6.34%8.24%
↑30.0%
6.96%
↓15.5%
4.87%
↓30.0%
4.20%
↓13.8%
4.81%
↑14.5%
5.99%
↑24.5%
6.39%
↑6.7%
7.45%
↑16.6%
6.62%
↓11.1%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良8.41%9.96%
↑18.4%
8.38%
↓15.9%
6.17%
↓26.4%
6.12%
↓0.8%
5.37%
↓12.3%
7.55%
↑40.6%
8.66%
↑14.7%
3.22%
↓62.8%
3.56%
↑10.6%
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い3,663億4,452億
↑21.5%
3,834億
↓13.9%
1,715億
↓55.3%
4,154億
↑142.2%
2,213億
↓46.7%
2,866億
↑29.5%
4,460億
↑55.6%
5,969億
↑33.8%
7,175億
↑20.2%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい-2,886億-3,416億
↓18.4%
-2,508億
↑26.6%
-2,970億
↓18.4%
-2,330億
↑21.6%
-1,535億
↑34.1%
-3,027億
↓97.2%
-4,339億
↓43.3%
-4,196億
↑3.3%
-4,995億
↓19.0%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き895億-1,139億
↓227.3%
-2,561億
↓124.8%
807億
↑131.5%
3,026億
↑275.0%
-1,546億
↓151.1%
316億
↑120.4%
-812億
↓357.3%
-1,711億
↓110.7%
-1,273億
↑25.6%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資778億1,036億
↑33.2%
1,326億
↑28.0%
-1,255億
↓194.6%
1,825億
↑245.4%
677億
↓62.9%
-160億
↓123.7%
122億
↑176.0%
1,773億
↑1354.6%
2,180億
↑22.9%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計3兆1,160億3兆3,408億
↑7.2%
3兆4,020億
↑1.8%
3兆3,398億
↓1.8%
4兆364億
↑20.9%
4兆1,552億
↑2.9%
4兆5,777億
↑10.2%
5兆3,856億
↑17.6%
5兆5,857億
↑3.7%
6兆6,368億
↑18.8%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される1兆1,495億1兆3,400億
↑16.6%
1兆4,828億
↑10.6%
1兆6,776億
↑13.1%
1兆7,805億
↑6.1%
1兆8,995億
↑6.7%
2兆704億
↑9.0%
2兆1,982億
↑6.2%
1兆1,808億
↓46.3%
1兆3,516億
↑14.5%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安35.90%38.80%
↑8.1%
40.90%
↑5.4%
44.50%
↑8.8%
41.80%
↓6.1%
45.20%
↑8.1%
45.40%
↑0.4%
46.30%
↑2.0%
48.50%
↑4.8%
51.00%
↑5.2%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額44.0円74.0円
↑68.2%
74.0円
↑0.0%
85.0円
↑14.9%
90.0円
↑5.9%
91.0円
↑1.1%
100.0円
↑9.9%
122.0円
↑22.0%
41.0円
↓66.4%
46.0円
↑12.2%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念12.14%15.14%
↑24.7%
18.72%
↑23.6%
29.68%
↑58.5%
29.84%
↑0.5%
27.56%
↓7.6%
21.97%
↓20.3%
88.15%
↑301.2%
20.27%
↓77.0%
20.20%
↓0.3%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
46.0円
連続増配
7年
非減配
10年

一株配当の推移

※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。