当社グループは、当社及び国内外の関係会社170社（子会社148社、関連会社22社（2025年12月31日現在））によって構成され、ランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークル、ロボティクス、金融サービス及びその他の事業を行っています。
それぞれの事業における主要製品及びサービス、並びに当社及び関係会社の位置づけは以下のとおりです。なお、次の事業の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント」に掲げるセグメントの区分と同一です。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント (4) 報告セグメントの変更等に関する事項」に記載のとおりです。
ランドモビリティ事業 二輪車、中間部品、海外生産用部品、電動アシスト自転車、電動アシスト自転車ドライブユニット（e-Kit）、電動車椅子、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント （二輪車）当社のほか、海外においてPT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing、India Yamaha Motor Pvt. Ltd.、Thai Yamaha Motor Co., Ltd.、Yamaha Motor Philippines, Inc.、Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.、台湾山葉機車工業股份有限公司、Yamaha Motor da Amazonia Ltda.他の子会社及び関連会社で製造し販売しています。
販売会社としては、国内はヤマハ発動機販売㈱、海外はYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社があり、当社及び海外製造子会社等の製品を販売しています。
（電動アシスト自転車、電動アシスト自転車ドライブユニット（e-Kit））当社のほか、海外子会社がドライブユニットを製造しており、販売は当社のほか、主としてヤマハ発動機販売㈱及びYamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
（電動車椅子）当社が製造し、主として当社が販売しています。（自動車用エンジン）当社が製造し、販売しています。マリン事業 船外機、ウォータービークル、ボート、漁船・和船 （船外機、ウォータービークル）船外機は当社のほか、主にヤマハ熊本プロダクツ㈱が製造しています。
ウォータービークルは主にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は船外機、ウォータービークルとも、国内では当社が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
なお、ヤマハ熊本プロダクツ㈱は、2026年１月１日付でヤマハマリン株式会社へ商号を変更しています。（ボート、漁船・和船）国内では子会社が製造し、主に当社が販売しています。また、海外では主に米国子会社及び欧州子会社が製造し、販売しています。
アウトドアランドビークル事業 四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカー （四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル）四輪バギー及びレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルは、Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は海外において主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
（ゴルフカー）国内においてはヤマハモーターパワープロダクツ㈱、海外においてはYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.のゴルフカー販売子会社、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
ロボティクス事業 サーフェスマウンター、半導体製造後工程装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター （サーフェスマウンター、半導体製造後工程装置、産業用ロボット）当社のほか、ヤマハロボティクス㈱及びヤマハロボティクス㈱の海外子会社が製造し、販売は当社及び子会社を通じて行っています。
（産業用無人ヘリコプター）当社が製造し、当社及び子会社が販売しています。金融サービス事業 当社製品に関わる販売金融及びリース 主にYamaha Motor Finance Corporation他の海外子会社がサービスを提供しています。
その他の事業 発電機、汎用エンジン、除雪機、モビリティサービス （発電機、汎用エンジン、除雪機）国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて販売を行っています。
（モビリティサービス）当社のほか、海外子会社がサービスを提供しています。［事業系統図］以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりです。（主な連結子会社及び持分法適用関連会社を記載しています。） （注）１ 持分法適用関連会社です。
（注）２ ヤマハ熊本プロダクツ株式会社は、2026年１月１日付でヤマハマリン株式会社へ商号を変更しています。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2016年 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 1兆5,028億 | 1兆6,701億 ↑11.1% | 1兆6,731億 ↑0.2% | 1兆6,648億 ↓0.5% | 1兆4,713億 ↓11.6% | 1兆8,125億 ↑23.2% | 2兆2,485億 ↑24.1% | 2兆4,148億 ↑7.4% | 2兆5,762億 ↑6.7% | 2兆5,342億 ↓1.6% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 1,086億 | 1,498億 ↑37.9% | 1,408億 ↓6.0% | 1,154億 ↓18.1% | 817億 ↓29.2% | 1,823億 ↑123.3% | 2,249億 ↑23.3% | 2,507億 ↑11.5% | 126億 ↓95.0% | -143億 ↓213.7% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 1,021億 | 1,548億 ↑51.7% | 1,380億 ↓10.9% | 1,195億 ↓13.4% | 877億 ↓26.6% | 1,894億 ↑116.1% | 2,393億 ↑26.3% | 2,420億 ↑1.1% | 982億 ↓59.4% | 559億 ↓43.0% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 742億 | 1,171億 ↑57.8% | 1,045億 ↓10.8% | 841億 ↓19.6% | 558億 ↓33.6% | 1,641億 ↑194.3% | 1,896億 ↑15.5% | 1,785億 ↓5.9% | 1,081億 ↓39.4% | 161億 ↓85.1% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 180.8円 | 290.9円 ↑60.9% | 267.4円 ↓8.1% | 216.8円 ↓18.9% | 151.9円 ↓29.9% | 445.7円 ↑193.4% | 511.5円 ↑14.8% | 163.6円 ↓68.0% | 121.5円 ↓25.7% | 16.6円 ↓86.4% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 12.30% | 17.60% ↑43.1% | 14.60% ↓17.0% | 11.10% ↓24.0% | 7.50% ↓32.4% | 19.80% ↑164.0% | 18.70% ↓5.6% | 15.40% ↓17.6% | 10.40% ↓32.5% | 1.40% ↓86.5% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 5.63% | 8.27% ↑46.9% | 7.29% ↓11.9% | 5.48% ↓24.8% | 3.40% ↓38.0% | 8.95% ↑163.2% | 8.68% ↓3.0% | 6.94% ↓20.0% | 3.87% ↓44.2% | 0.55% ↓85.8% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 7.23% | 8.97% ↑24.1% | 8.41% ↓6.2% | 6.93% ↓17.6% | 5.55% ↓19.9% | 10.06% ↑81.3% | 10.00% ↓0.6% | 10.38% ↑3.8% | 0.49% ↓95.3% | -0.57% ↓216.3% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 1,432億 | 1,263億 ↓11.7% | 589億 ↓53.4% | 991億 ↑68.4% | 1,105億 ↑11.5% | 1,413億 ↑27.9% | 709億 ↓49.8% | 802億 ↑13.0% | 1,659億 ↑107.0% | 1,386億 ↓16.5% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -465億 | -532億 ↓14.3% | -483億 ↑9.2% | -797億 ↓65.0% | -440億 ↑44.8% | -510億 ↓16.1% | -742億 ↓45.3% | -1,170億 ↓57.7% | -1,253億 ↓7.1% | -861億 ↑31.2% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -676億 | -528億 ↑21.9% | -264億 ↑50.0% | -368億 ↓39.1% | 837億 ↑327.6% | -935億 ↓211.7% | 231億 ↑124.7% | 953億 ↑312.3% | -390億 ↓140.9% | -304億 ↑22.0% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 966億 | 731億 ↓24.3% | 106億 ↓85.5% | 195億 ↑83.9% | 665億 ↑241.8% | 903億 ↑35.7% | -32億 ↓103.6% | -368億 ↓1036.8% | 407億 ↑210.5% | 525億 ↑29.0% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 1兆3,188億 | 1兆4,158億 ↑7.4% | 1兆4,335億 ↑1.2% | 1兆5,328億 ↑6.9% | 1兆6,409億 ↑7.1% | 1兆8,329億 ↑11.7% | 2兆1,833億 ↑19.1% | 2兆5,720億 ↑17.8% | 2兆7,946億 ↑8.7% | 2兆9,026億 ↑3.9% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 5,942億 | 6,729億 ↑13.3% | 7,324億 ↑8.8% | 7,669億 ↑4.7% | 7,976億 ↑4.0% | 9,040億 ↑13.3% | 1兆165億 ↑12.4% | 1兆954億 ↑7.8% | 6,045億 ↓44.8% | 6,162億 ↑1.9% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 40.50% | 44.00% ↑8.6% | 45.90% ↑4.3% | 46.00% ↑0.2% | 43.60% ↓5.2% | 46.90% ↑7.6% | 45.90% ↓2.1% | 43.70% ↓4.8% | 43.00% ↓1.6% | 39.00% ↓9.3% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 60.0円 | 88.0円 ↑46.7% | 90.0円 ↑2.3% | 90.0円 ↑0.0% | 60.0円 ↓33.3% | 115.0円 ↑91.7% | 125.0円 ↑8.7% | 145.0円 ↑16.0% | 50.0円 ↓65.5% | 35.0円 ↓30.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 33.18% | 30.25% ↓8.8% | 33.66% ↑11.3% | 41.51% ↑23.3% | 39.50% ↓4.8% | 25.80% ↓34.7% | 24.44% ↓5.3% | 88.65% ↑262.7% | 41.14% ↓53.6% | 210.97% ↑412.8% |
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※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。