当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(メディキット㈱)、子会社4社(連結子会社4社)により構成されており、医療機器の開発・製造・販売を業務としております。
医療機器の製造は連結子会社である東郷メディキット㈱、Medikit Vietnam Co.,Ltd.が行っており、当社は東郷メディキット㈱より同製品を仕入れ、国内外ユーザーに販売しております。当社グループは、主として血管・血液に関する分野の医療機器を取扱っております。
単一セグメントのため品目別に分類しますと、次のとおりであります。人工透析類 人工透析類では人工透析用留置針を中心とした人工透析関連製品の製造・販売を行っております。
人工透析用留置針は、慢性腎不全の血液透析時に使用する針で、血液を取り出す針と透析器で浄化された血液を体内へ戻す針の2本を1回の透析で使用します。人工透析は年間150回程度行うため、穿刺時における苦痛が少なく、血管を傷めない針が必要とされております。主要製品名は、「ハッピーキャス」であります。
静脈留置針類 静脈留置針類では輸血・輸液等に使用する針の製造、販売を行っております。静脈留置針の主な用途としては、栄養補給等の目的で輸液を末梢静脈経由で投与する際に使用しております。
近年、医療スタッフが安心して使えるよう、誤刺防止機能付き留置針を当社グループをはじめ同業各社が独自の工夫を凝らした製品を市場に投入しております。当社グループとしても、市場のニーズを反映させた製品を開発し販売しております。主要製品名は、「スーパーキャス」であります。
インターベンション類 カテーテルシステムを用いた検査(造影)及び治療の総称をインターベンションと呼んでおり、当社グループは、血管造影、血管内治療に用いるシースイントロデューサー(注1)、カテーテル(注2)等の製造・販売を行っております。
血管造影及び治療は、血管を通して病変部の検査及び治療を施行するものであります。対象部位は、主に頭、腹部、心臓であります。その手技としては、腕、もしくは、大腿部血管へシースイントロデューサーを挿入し、目的血管に適合するカテーテルを病変部分まで到達させます。
次に、そのカテーテルを通して造影剤を流し込み、X線撮影を行います。その造影結果から、疾患の有無、度合いを診断し、がん、狭心症(注3)等の必要とされる治療を行うものであります。(注1)シースイントロデューサー…主に血管造影用カテーテルなどを腕や足の血管に挿入する際に使用する器具です。
この医療機器は血管を拡張しながら容易に、かつ血管を損傷させることなく血管内に導入することができ、また、何度でもカテーテルを挿入することが可能となります。(注2)カテーテル…太腿や腕の血管から挿入する直径1~2mm程度のチューブです。広義には、体内に挿入する医療用チューブ全般を指す場合があります。
(注3)狭心症…1日に10万回も収縮と拡張を繰り返している心臓の血管は非常に硬くなりやすく(動脈硬化)、狭くなりやすい(狭窄)状態になっています。軽度の狭窄の場合、血液を十分に流し続けることができなくなり、体を動かしたり興奮したりしたときに心臓(胸)が苦しくなりますが、これを狭心症といいます。
品目別の主要製品は下表のとおりであります。
品目 区 分 主要製品名 人工透析類 人工透析用留置針 ハッピーキャス、ハッピーキャスCLs等 静脈留置針類 静脈留置針 スーパーキャス、スーパーキャス(安全機構付) インターベンション類 イントロデューサー スーパーシース、インサートシース等 血管造影用カテーテル メディキット血管造影カテーテル [事業系統図] 事業の系統図は次のとおりとなります。
(注)連結子会社㈱Bolt Medical及びMedikit Europe GmbHは、重要性が乏しいため、事業系統図には記載しておりません。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
62.5/ 100
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 169億 | 174億 ↑3.5% | 185億 ↑6.1% | 199億 ↑7.5% | 193億 ↓2.9% | 201億 ↑4.2% | 216億 ↑7.3% | 219億 ↑1.1% | 226億 ↑3.2% | 238億 ↑5.4% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 35億 | 36億 ↑3.5% | 39億 ↑6.4% | 43億 ↑11.9% | 38億 ↓12.7% | 44億 ↑17.0% | 41億 ↓6.9% | 47億 ↑13.6% | 45億 ↓4.1% | 43億 ↓4.8% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 36億 | 37億 ↑3.8% | 40億 ↑7.2% | 44億 ↑10.7% | 39億 ↓11.7% | 45億 ↑17.5% | 42億 ↓8.2% | 48億 ↑14.5% | 47億 ↓2.6% | 45億 ↓3.7% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 23億 | 25億 ↑7.4% | 26億 ↑4.5% | 29億 ↑12.1% | 27億 ↓7.9% | 30億 ↑12.6% | 29億 ↓4.3% | 31億 ↑7.2% | 30億 ↓1.8% | 30億 ↓0.2% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 270.8円 | 290.8円 ↑7.4% | 303.9円 ↑4.5% | 170.3円 ↓44.0% | 157.4円 ↓7.6% | 178.1円 ↑13.2% | 170.7円 ↓4.2% | 187.9円 ↑10.1% | 204.6円 ↑8.8% | 206.4円 ↑0.9% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 6.50% | 6.60% ↑1.5% | 6.60% ↑0.0% | 7.00% ↑6.1% | 6.20% ↓11.4% | 6.70% ↑8.1% | 6.20% ↓7.5% | 6.70% ↑8.1% | 6.80% ↑1.5% | 6.50% ↓4.4% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 5.43% | 5.57% ↑2.6% | 5.57% ↑0.0% | 5.89% ↑5.7% | 5.33% ↓9.5% | 5.86% ↑9.9% | 5.39% ↓8.0% | 6.02% ↑11.7% | 5.74% ↓4.7% | 5.64% ↓1.7% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 20.84% | 20.84% ↑0.0% | 20.91% ↑0.3% | 21.76% ↑4.1% | 19.57% ↓10.1% | 21.97% ↑12.3% | 19.06% ↓13.2% | 21.41% ↑12.3% | 19.89% ↓7.1% | 17.97% ↓9.7% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 29億 | 31億 ↑6.4% | 38億 ↑21.9% | 35億 ↓6.7% | 36億 ↑2.5% | 32億 ↓13.1% | 45億 ↑42.1% | 48億 ↑7.9% | 36億 ↓26.3% | 47億 ↑32.9% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -16億 | -11億 ↑28.5% | -18億 ↓59.9% | -15億 ↑19.9% | -16億 ↓13.1% | -17億 ↓4.5% | -36億 ↓108.3% | 32億 ↑190.2% | -39億 ↓219.8% | -13億 ↑66.6% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -6億 | -6億 ↓7.1% | -6億 ↓0.1% | -8億 ↓20.0% | -13億 ↓69.7% | -9億 ↑30.4% | -15億 ↓67.5% | -66億 ↓336.1% | -19億 ↑71.5% | -18億 ↑3.1% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 13億 | 20億 ↑47.7% | 20億 ↑0.1% | 21億 ↑5.3% | 20億 ↓4.9% | 14億 ↓27.7% | 9億 ↓37.4% | 81億 ↑798.2% | -3億 ↓103.8% | 34億 ↑1212.4% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 423億 | 443億 ↑4.8% | 463億 ↑4.5% | 490億 ↑5.9% | 499億 ↑1.8% | 511億 ↑2.3% | 532億 ↑4.2% | 510億 ↓4.1% | 525億 ↑2.9% | 533億 ↑1.5% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 362億 | 380億 ↑5.1% | 400億 ↑5.1% | 421億 ↑5.3% | 434億 ↑3.2% | 455億 ↑4.8% | 469億 ↑3.0% | 435億 ↓7.4% | 444億 ↑2.2% | 457億 ↑2.8% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 86.00% | 86.20% ↑0.2% | 86.50% ↑0.3% | 86.00% ↓0.6% | 87.40% ↑1.6% | 89.60% ↑2.5% | 88.90% ↓0.8% | 86.50% ↓2.7% | 86.10% ↓0.5% | 87.80% ↑2.0% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 75.0円 | 75.0円 ↑0.0% | 90.0円 ↑20.0% | 100.0円 ↑11.1% | 50.0円 ↓50.0% | 60.0円 ↑20.0% | 100.0円 ↑66.7% | 80.0円 ↓20.0% | 90.0円 ↑12.5% | 100.0円 ↑11.1% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 27.69% | 25.79% ↓6.9% | 29.62% ↑14.9% | 58.71% ↑98.2% | 31.77% ↓45.9% | 33.68% ↑6.0% | 58.59% ↑74.0% | 42.56% ↓27.4% | 44.00% ↑3.4% | 48.46% ↑10.1% |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。