当社グループ（当社、連結子会社247社、持分法適用非連結子会社８社及び持分法適用関連会社28社(2026年３月31日現在)により構成）におきましては、情報コミュニケーション事業分野、生活・産業事業分野及びエレクトロニクス事業分野の３事業分野にわたり幅広い事業活動を展開しております。
各事業における当社グループの主な事業内容と、各事業に係る位置づけ等及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しております。
これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
セグメント 区分 主要な製品 主要な関係会社 情報コミュニケーション事業分野 デジタルビジネス関連 ギフトカードASPサービス、RFIDソリューション、決済関連サービス、電子書籍、デジタルマーケティングサービス、デジタルコンテンツ制作、アプリケーション開発など (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱、TOPPANデジタル㈱、㈱BookLive、TOPPAN Next Pte. Ltd. BPO関連 バックオフィス業務代行、顧客コンタクト業務など (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱ セキュアメディア関連 証券類全般、データ・プリント・サービス、ICカード、ICタグ、偽造防止デバイスなど (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱、TOPPANデジタル㈱、TOPPAN Next Pte. Ltd. (製 造)TOPPANコミュニケーションプロダクツ㈱ コミュニケーションメディア関連 ビジネスフォーム、書籍、雑誌、教科書、カタログ、パンフレット、POPなどのSPツール、プロモーション・イベントの企画・運営など (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPANエッジ㈱、TOPPANクロレ㈱、東京書籍㈱、TOPPAN Next Pte. Ltd.(製 造)TOPPANコミュニケーションプロダクツ㈱、 TOPPANグラフィックコミュニケーションズ㈱ 生活・産業事業分野 パッケージ関連 軟包材、紙器、液体複合容器、プラスチック成形品、コントラクト・受託充填、透明バリアフィルム、リチウムイオン二次電池外装材など (製造販売)TOPPAN㈱、タマポリ㈱、 TOPPAN Packaging Americas Holdings Inc.、 TOPPAN Thermoformed Packaging Holdings Inc.、InterFlex Investment Holdings,Inc.、PT. TOPPAN Flexible Packaging Indonesia、Toppan Speciality Films Private Limited(製 造)TOPPANパッケージプロダクツ㈱、 TOPPANプラスチック㈱ 建装材関連 化粧シート、床材、化粧板、エクステリア建材、不燃商材など (製造販売)TOPPAN㈱、INTERPRINT GmbH(製 造)TOPPAN建装プロダクツ㈱ その他 インキ製造など (製造販売)artience㈱ エレクトロニクス事業分野 ディスプレイ関連 ディスプレイ用カラーフィルタ、反射防止フィルム、中小型TFT液晶パネル、調光フィルムなど (製造販売)TOPPAN㈱、 TOPPAN・TOMOEGAWAオプティカルフィルム㈱(製 造)TOPPANエレクトロニクスプロダクツ㈱ 半導体関連 フォトマスク、FC-BGA基板など (製造販売)TOPPAN㈱、TOPPAN America Inc.、 テクセンドフォトマスク㈱(製 造)TOPPANエレクトロニクスプロダクツ㈱ 以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
50.8/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 1兆4,316億 | 1兆4,528億 ↑1.5% | 1兆4,648億 ↑0.8% | 1兆4,860億 ↑1.5% | 1兆4,669億 ↓1.3% | 1兆5,475億 ↑5.5% | 1兆6,388億 ↑5.9% | 1兆6,782億 ↑2.4% | 1兆7,180億 ↑2.4% | 1兆8,050億 ↑5.1% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 516億 | 523億 ↑1.3% | 457億 ↓12.5% | 664億 ↑45.2% | 588億 ↓11.5% | 735億 ↑25.0% | 766億 ↑4.3% | 743億 ↓3.1% | 841億 ↑13.2% | 671億 ↓20.2% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 497億 | 546億 ↑9.9% | 491億 ↓10.1% | 667億 ↑35.8% | 581億 ↓13.0% | 763億 ↑31.5% | 812億 ↑6.4% | 828億 ↑2.0% | 886億 ↑7.0% | 757億 ↓14.5% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 436億 | 488億 ↑11.9% | 421億 ↓13.7% | 897億 ↑113.0% | 838億 ↓6.6% | 1,292億 ↑54.2% | 760億 ↓41.2% | 880億 ↑15.8% | 995億 ↑13.0% | 712億 ↓28.4% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 50.8円 | 65.7円 ↑29.4% | 127.6円 ↑94.3% | 261.1円 ↑104.6% | 237.2円 ↓9.2% | 365.2円 ↑54.0% | 185.1円 ↓49.3% | 231.6円 ↑25.1% | 296.0円 ↑27.8% | 227.1円 ↓23.3% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 3.30% | 3.90% ↑18.2% | 3.60% ↓7.7% | 7.40% ↑105.6% | 6.50% ↓12.2% | 9.20% ↑41.5% | 4.50% ↓51.1% | 5.40% ↑20.0% | 6.60% ↑22.2% | 4.90% ↓25.8% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 2.18% | 2.27% ↑4.1% | 1.92% ↓15.4% | 4.18% ↑117.7% | 3.54% ↓15.3% | 5.64% ↑59.3% | 3.40% ↓39.7% | 3.62% ↑6.5% | 3.96% ↑9.4% | 2.78% ↓29.8% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 3.60% | 3.60% ↑0.0% | 3.12% ↓13.3% | 4.47% ↑43.3% | 4.01% ↓10.3% | 4.75% ↑18.5% | 4.68% ↓1.5% | 4.43% ↓5.3% | 4.89% ↑10.4% | 3.72% ↓23.9% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 908億 | 718億 ↓20.9% | 768億 ↑6.9% | 921億 ↑20.0% | 769億 ↓16.6% | 647億 ↓15.8% | 1,061億 ↑63.8% | 1,575億 ↑48.5% | 648億 ↓58.9% | 861億 ↑32.9% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -405億 | -751億 ↓85.5% | -739億 ↑1.6% | -351億 ↑52.4% | 812億 ↑331.2% | 328億 ↓59.6% | -314億 ↓195.8% | -87億 ↑72.5% | 470億 ↑643.4% | -3,822億 ↓912.8% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -451億 | -171億 ↑62.0% | -13億 ↑92.6% | -327億 ↓2492.2% | 422億 ↑228.9% | -1,870億 ↓542.9% | -501億 ↑73.2% | -857億 ↓70.9% | 1,203億 ↑240.5% | -289億 ↓124.0% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 504億 | -32億 ↓106.4% | 29億 ↑189.1% | 570億 ↑1871.3% | 1,581億 ↑177.4% | 976億 ↓38.3% | 747億 ↓23.5% | 1,488億 ↑99.4% | 1,118億 ↓24.9% | -2,960億 ↓364.8% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 1兆9,979億 | 2兆1,527億 ↑7.7% | 2兆1,940億 ↑1.9% | 2兆1,435億 ↓2.3% | 2兆3,635億 ↑10.3% | 2兆2,882億 ↓3.2% | 2兆2,388億 ↓2.2% | 2兆4,329億 ↑8.7% | 2兆5,151億 ↑3.4% | 2兆5,582億 ↑1.7% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 8,127億 | 8,423億 ↑3.7% | 8,719億 ↑3.5% | 9,994億 ↑14.6% | 1兆539億 ↑5.4% | 1兆1,452億 ↑8.7% | 1兆1,704億 ↑2.2% | 1兆1,850億 ↑1.2% | 1兆1,576億 ↓2.3% | 1兆1,697億 ↑1.0% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 51.00% | 52.80% ↑3.5% | 53.20% ↑0.8% | 55.20% ↑3.8% | 56.00% ↑1.4% | 59.70% ↑6.6% | 59.20% ↓0.8% | 58.20% ↓1.7% | 51.40% ↓11.7% | 52.30% ↑1.8% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 20.0円 | 20.0円 ↑0.0% | 30.0円 ↑50.0% | 60.0円 ↑100.0% | 40.0円 ↓33.3% | 44.0円 ↑10.0% | 46.0円 ↑4.5% | 48.0円 ↑4.3% | 56.0円 ↑16.7% | 58.0円 ↑3.6% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 39.41% | 30.46% ↓22.7% | 23.51% ↓22.8% | 22.98% ↓2.3% | 16.87% ↓26.6% | 12.05% ↓28.6% | 24.86% ↑106.3% | 20.73% ↓16.6% | 18.92% ↓8.7% | 25.54% ↑35.0% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。