当社グループは、当社、子会社61社及び関連会社５社で構成され、楽器事業、音響機器事業及びその他の事業の３つのセグメントで、グローバルに事業を展開しております。音・音楽を中心にした事業を通じて磨いてきた感性と多彩な技術を融合し、それぞれの事業領域で、当社グループならではの価値を生み出しております。
(1) 楽器事業 楽器の製造・販売、音楽教室等の運営、音楽・映像ソフトの制作・販売など多彩な事業を展開しております。
初心者からプロフェッショナルまで幅広いユーザーに評価されるこれらの製品・サービスは、アーティストとの対話により進める研究開発やグローバルに展開するきめ細かな営業・サービス活動に支えられております。
(2) 音響機器事業 「音・音楽」をコアとして培ったデジタルとアコースティックの技術を生かし、コンシューマー向けから業務用まで多彩なソリューションを提供しています。ホームオーディオ機器、音楽制作・配信機器、業務用音響機器、ネットワーク機器、モビリティ音響機器など幅広い製品で構成されております。
(3) その他の事業 自動車用内装部品、FA（Factory Automation）機器、ゴルフ用品及びリゾート事業でも、楽器の製造・販売を通じて蓄積した技術・ノウハウを生かして、お客様に満足いただける製品とサービスを提供しております。
各事業における主要製品及びサービスとその概要は、以下のとおりであります。
事業 主要製品及びサービス 概要 楽器 鍵盤楽器 130年を超える歴史の中で培われた知見と熟練技能に裏付けられたアコースティックピアノから、先進のデジタル技術を駆使した電子楽器、そして、これらの技術の融合により生まれたハイブリッドピアノまで、豊富なラインアップを提供しています。
管楽器 60年にわたる管楽器製造で培った匠の技と、木材・金属を精密に加工する生産技術力を結集して、最高の音色、響きと吹奏感を生み出しています。弦楽器 アコースティック、エレクトリックに加え、ヤマハ独自のサイレントシリーズまでカバーする弦楽器は、多くの人に演奏する楽しみを提供しています。
打楽器 世界中のトップアーティストとともに追求してきた音・打感、そして高い信頼を得てきた操作性・堅牢性により、プレイヤーのパフォーマンスを最大限に引き出します。教育楽器 リコーダーやピアニカなどの教育楽器の提供を通じて、子どもたちに音楽の楽しさ、演奏する喜びを伝えています。
防音室 楽器演奏はもちろん、動画配信用のプライベートスタジオや在宅勤務などにも幅広く使える防音室は、用途を問わず最適な音環境を作り出します。
音楽教室(YAMAHA MUSIC SCHOOL)・英語教室 40以上の国と地域で幼児から大人までを対象にYAMAHA MUSIC SCHOOLを展開し、音楽文化の普及に貢献しています。英語教室は、歌やリズムで楽しく生きた英語が身につくヤマハならではのレッスンが人気です。
メディア・エンタテインメント 楽譜・書籍・雑誌の出版、音楽および楽譜の配信、アーティストマネジメント、音楽出版、レコードレーベル等、エンタテインメント関連の事業を幅広く展開しています。
事業 主要製品及びサービス 概要 音響機器 ホームオーディオ機器 イヤホン・ヘッドホンから、サウンドバー、そして本格的なホームシアターやHiFiオーディオまで、多彩な音楽の楽しみ方を提案しています。
音楽の感動を知り尽くしたヤマハが、目の前でアーティストが演奏しているかのような本物の音体験―True Sound－を届けます。音楽制作・配信機器 ソフトウェア技術とシームレスに融合した音楽制作機器は、音楽をつくる楽しみを身近にし、より表現力豊かな音楽制作を可能にしています。
また、直感的な操作と独自の音声処理を備えた配信機器は、配信者と視聴者双方に没入感の高い音楽・ゲーム体験を提供します。
業務用音響機器 オーディオネットワーク技術を生かした業務用音響機器は、世界の著名なホール、劇場、コンサート会場などに導入されているだけでなく、店舗、会議場などの商業空間に向けた音のトータルソリューションも提案しています。
ネットワーク機器 業種を問わず、中小規模の企業拠点や店舗などに広く採用されており、ルーターやスイッチ、無線LANアクセスポイント、セキュリティ機器などで安定したネットワークを提供しています。
モビリティ音響機器 音響機器の開発で培った技術力をベースに、“音楽が生まれた瞬間の感動を届けたい”という想いのもと、自動車ごとのコンセプトにふさわしい音響空間を創り出す車載オーディオ製品を提案しています。
その他 自動車用内装部品 木材加工や塗装の技術、デザイン力などを生かし、上質で快適な空間を演出する自動車内装用意匠パネル製品を提供しています。FA機器 ヤマハの生産技術とシステムエンジニアリングで差別化を図り、信頼性の高い機器を製造しています。
ゴルフ用品（注） ヤマハが持つ技術力と契約プロゴルファーからのフィードバックを生かし、機能と感性を両立させた魅力あるゴルフクラブを開発しています。リゾート事業 豊かな自然の中で非日常の空間と高品質なサービスを提供し、ヤマハにしかできない豊かな時間をつくり出しています。
（注）当連結会計年度において、ゴルフ用品事業の終了を決定しました。上記の事業の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。
詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ５．セグメント情報 （1）報告セグメントの概要 報告セグメントの変更等に関する事項」に記載のとおりです。事業の系統図及び各事業に携わる主要な関係会社の名称は以下のとおりであります。
株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
37.63/ 100
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 4,082億 | 4,330億 ↑6.1% | 4,374億 ↑1.0% | 4,171億 ↓4.7% | 3,726億 ↓10.7% | 4,082億 ↑9.5% | 4,514億 ↑10.6% | 4,629億 ↑2.5% | 4,621億 ↓0.2% | 4,653億 ↑0.7% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 443億 | 488億 ↑10.2% | 560億 ↑14.7% | 184億 ↓67.2% | 118億 ↓35.9% | 120億 ↑2.2% | 203億 ↑68.3% | 149億 ↓26.4% | 141億 ↓5.4% | 12億 ↓91.6% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 449億 | 492億 ↑9.6% | 584億 ↑18.7% | 314億 ↓46.3% | 255億 ↓18.6% | 409億 ↑60.0% | 431億 ↑5.4% | 293億 ↓31.9% | 245億 ↓16.4% | 232億 ↓5.6% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 469億 | 544億 ↑16.1% | 438億 ↓19.5% | 346億 ↓21.0% | 266億 ↓23.1% | 373億 ↑40.0% | 382億 ↑2.5% | 296億 ↓22.4% | 134億 ↓55.0% | 237億 ↑77.7% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 249.2円 | 291.8円 ↑17.1% | 240.9円 ↓17.4% | 200.1円 ↓17.0% | 151.4円 ↓24.3% | 214.8円 ↑41.9% | 222.6円 ↑3.7% | 175.7円 ↓21.1% | 27.6円 ↓84.3% | 52.7円 ↑91.1% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 14.00% | 14.50% ↑3.6% | 11.40% ↓21.4% | 9.80% ↓14.0% | 7.40% ↓24.5% | 9.20% ↑24.3% | 8.80% ↓4.3% | 6.10% ↓30.7% | 2.80% ↓54.1% | 5.10% ↑82.1% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 8.97% | 9.72% ↑8.4% | 8.51% ↓12.4% | 7.12% ↓16.3% | 4.77% ↓33.0% | 6.41% ↑34.4% | 6.43% ↑0.3% | 4.45% ↓30.8% | 2.26% ↓49.2% | 3.84% ↑69.9% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 10.85% | 11.28% ↑4.0% | 12.81% ↑13.6% | 4.41% ↓65.6% | 3.16% ↓28.3% | 2.95% ↓6.6% | 4.49% ↑52.2% | 3.23% ↓28.1% | 3.06% ↓5.3% | 0.25% ↓91.8% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 391億 | 475億 ↑21.3% | 302億 ↓36.3% | 535億 ↑76.9% | 582億 ↑8.9% | 360億 ↓38.1% | -148億 ↓141.2% | 438億 ↑395.4% | 553億 ↑26.1% | 458億 ↓17.2% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -97億 | 48億 ↑149.3% | -231億 ↓584.5% | -211億 ↑8.8% | -58億 ↑72.5% | 437億 ↑855.5% | -216億 ↓149.3% | -159億 ↑26.2% | 81億 ↑151.0% | -79億 ↓197.5% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -126億 | -356億 ↓182.7% | -285億 ↑20.0% | -327億 ↓15.0% | -206億 ↑37.1% | -444億 ↓115.6% | -353億 ↑20.6% | -373億 ↓5.6% | -631億 ↓69.4% | -378億 ↑40.2% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 295億 | 523億 ↑77.3% | 71億 ↓86.3% | 324億 ↑353.9% | 524億 ↑61.8% | 797億 ↑52.0% | -364億 ↓145.7% | 279億 ↑176.7% | 634億 ↑126.9% | 379億 ↓40.3% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 5,224億 | 5,602億 ↑7.2% | 5,148億 ↓8.1% | 4,863億 ↓5.5% | 5,576億 ↑14.7% | 5,809億 ↑4.2% | 5,942億 ↑2.3% | 6,668億 ↑12.2% | 5,913億 ↓11.3% | 6,176億 ↑4.4% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 2,955億 | 3,150億 ↑6.6% | 3,327億 ↑5.6% | 1,850億 ↓44.4% | 1,932億 ↑4.4% | 2,216億 ↑14.7% | 2,403億 ↑8.4% | 2,446億 ↑1.8% | 2,253億 ↓7.9% | 2,194億 ↓2.6% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 69.90% | 69.00% ↓1.3% | 74.10% ↑7.4% | 71.50% ↓3.5% | 71.00% ↓0.7% | 71.40% ↑0.6% | 76.90% ↑7.7% | 76.60% ↓0.4% | 75.90% ↓0.9% | 77.50% ↑2.1% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 52.0円 | 56.0円 ↑7.7% | 60.0円 ↑7.1% | 66.0円 ↑10.0% | 66.0円 ↑0.0% | 66.0円 ↑0.0% | 66.0円 ↑0.0% | 74.0円 ↑12.1% | 50.0円 ↓32.4% | 26.0円 ↓48.0% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 20.87% | 19.19% ↓8.0% | 24.90% ↑29.8% | 32.99% ↑32.5% | 61.32% ↑85.9% | 16.85% ↓72.5% | 32.26% ↑91.5% | 36.72% ↑13.8% | 56.81% ↑54.7% | 49.34% ↓13.1% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。