カブスク
もう、銘柄選びに迷わない。
銘柄一覧ランキング戦略セクター分析セクターマーケット市場銘柄比較比較NISAコラム
カブスク
もう、銘柄選びに迷わない。3,800銘柄の「中身」を5軸でスコア化。あなたに代わってプロの視点で分析した、日本株の格付けガイド。

3,800銘柄の「中身」を5軸でスコア化。あなたに代わってプロの視点で分析した、日本株の格付けガイド。

コンテンツ

  • 銘柄一覧
  • ランキング
  • 戦略別スクリーニング
  • セクター分析
  • マーケットスコアマップ
  • 銘柄比較ツール
  • NISA投資ガイド
  • 配当シミュレーター
  • 投資コラム

情報

  • スコアの算出方法
  • 運営について
  • プライバシーポリシー
  • 免責事項
  • よくある質問
  • お問い合わせ

当サイトのスコアは過去データに基づく機械的な算出であり、投資助言ではありません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。

© 2026 カブスク (KabuSuku)

  1. トップ
  2. 銘柄一覧
  3. 8031
8031プライム卸売業
株価: 2026/07/10 終値スコア算出: 2026/07/10

三井物産

スコア42.9/100

企業情報

2026-03-31 時点
代表者
代表取締役社長  堀 健一
本社所在地
東京都千代田区大手町一丁目2番1号
設立年月日
1947-07-25
上場日
1949-05-01
従業員数(連結)
55,463人
従業員数(単独)
5,333人
平均年齢
42.0歳
平均勤続年数
17.4年
平均年間給与
2,059万円
公式サイト
www.mitsui.com/jp/en

事業内容

当社及び連結子会社は、金属資源、エネルギー、機械・インフラ、化学品、鉄鋼製品、生活産業、次世代・機能推進 等の各分野において、総合商社である当社を中心として全世界に広がる事業拠点とその情報力を活用し、多種多様な 商品の売買、製造、輸送、ファイナンス等各種事業を多角的に行っています。

さらには資源・インフラ開発プロジェクトの構築、環境・新技術・次世代燃料やウェルネスに関連する事業投資やデジタルを活用した価値創出等の幅広い取組みを展開しています。

当社は本店に事業別の事業本部を置き、各事業本部は担当事業領域毎に地域本部及びブロックと内外一体となった総合戦略を立案し、傘下の関係会社とともに全世界で事業活動を展開しています。

地域本部及びブロックは地域戦略の要として担当地域を任されており、事業本部と連携しつつ各々傘下の関係会社とともに幅広い多角的な事業を行っています。

これらの事業本部並びに地域本部及びブロックを、IFRS第8号「事業セグメント」による開示に当たり、経営者による経営資源の配分に関する意思決定やその業績評価の方法、取扱商品またはサービス等の内容を勘案した事業領域の性質に基づく7つの事業別セグメントに分類しています。

当社グループの連結決算対象会社の総数は446社であり、その内訳は連結子会社が海外206社、国内72社、持分法適用会社が海外136社、国内32社となっています。

セグメント 取扱商品または サービスの内容 主要な子会社 主要な持分法適用会社 金属資源 鉄鉱石、原料炭、銅、ニッケル、アルミニウム、合金鉄・金属リサイクル 他 三井物産メタルズ、Mitsui Iron Ore Development、Mitsui Iron Ore Corporation、Mitsui Resources、Japan Collahuasi Resources、Mitsui & Co. Mineral Resources Development (Latin America) INNER MONGOLIA ERDOS ELECTRIC POWER AND METALLURGY GROUP、日本アマゾンアルミニウム エネルギー 天然ガス・LNG、原油、石油製品、環境・次世代エネルギー 他 三井エネルギー資源開発、Mitsui E&P Middle East、Mitsui E&P USA、MEP Texas Holdings、Mitsui E&P Australia Holdings、Mitsui E&P Italia B、MEP South Texas、Mitsui & Co. Energy Trading Singapore、Mitsui & Co. LNG Investment USA、Mitsui & Co. Energy Marketing and Services (USA)、MIT SEL Investment、Mypower、e-dash、MIT RNG USA ENEOSグローブ、JAPAN ARCTIC LNG、Japan Australia LNG (MIMI)、Mitsui E&P Mozambique Area 1 機械・ インフラ 電力、海洋エネルギー、ガス配給、水、物流・社会インフラ、自動車、建設・鉱山機械、産業機械、鉄道、船舶、航空 他 Mit-Power Capitals (Thailand)、MIT Wind Power、ミットパワーインディア、MITSUI GAS E ENERGIA DO BRASIL、Ecogen Brasil Solucoes Energeticas、MIZHA ENERGIA PARTICIPACOES、Shamrock Investment International、Mitsui & Co. Infrastructure Solutions、三井物産プロジェクトソリューション、東京国際エアカーゴターミナル、MIT Energy Southern Africa、Mitsui Water Holdings (Thailand)、GUMI BRASIL PARTICIPACOES、Toyota Chile、MITSUI AUTO FINANCE CHILE、Mitsui Auto Finance Peru、HINO MOTORS SALES MEXICO、Komatsu-Mitsui Maquinarias Peru、KOMEK MACHINERY Kazakhstan、MBK USA Commercial Vehicles、Ellison Technologies、MBK USA AUCTION、Autorentas del Pacifico、OMC SHIPPING、東洋船舶、三井物産エアロスペース SEA TERMINAL MANAGEMENT & SERVICE、SAFI ENERGY、IPM Eagle、India Yamaha Motor、太陽建機レンタル、KOMATSU AUSTRALIA、Penske Automotive Group、PT. Bussan Auto Finance、Hino Motors Manufacturing (Thailand)、WILLIS MITSUI & CO ENGINE SUPPORT 化学品 石油化学原料・製品、無機原料・製品、合成樹脂原料・製品、農業資材、飼料添加物、化学品タンクターミナル、住生活マテリアル 他 三井物産ケミカル、日本アラビアメタノール、MMTX、Shark Bay Salt、ITC ANTWERP、MMCP、MIT Clean Energy、Intercontinental Terminals Company、三井物産プラスチック、Mitsui Plastics Trading (Shanghai)、Diana Elastomers、Mitsui AgriScience International、Mitsui Agro Business、Novus International SMB建材、MVM Resources International、Nutrinova Netherlands、Ourofino 鉄鋼製品 インフラ鋼材、自動車部品、エネルギー鋼材 他 三井物産スチール、STATS (UK)、Regency Steel Asia GRI Renewable Industries、日鉄物産、エムエム建材、Gestamp Brasil Industria De Autopecas、GESTAMP 2020、NuMit 生活産業 食料、ファッション、ヘルスケア、EX(Employee Experience/従業員体験) 他 United Grain Corporation of Oregon、プライフーズ、KASET PHOL SUGAR、Mit-Salmon Chile、三井物産流通グループ、WILSEY FOODS、MKU Holdings、マックスマーラジャパン、ビギホールディングス、三井物産リテールトレーディング、三井物産サプライチェーン・ソリューションズ、エームサービス フィード・ワン、IPSP Oriental Holding Company、スターゼン、DM三井製糖、Euricom、Minh Phu Seafood、MNインターファッション、IHH Healthcare 次世代・ 機能推進 アセットマネジメント、キャピタルソリューション、保険、バイアウト投資、ベンチャー投資、商品デリバティブ、物流センター、ICTサービス、サイバーセキュリティ、BPO、デジタルマーケティング、TVショッピング、メディア、不動産 他 三井情報、三井物産セキュアディレクション、ワールド・ハイビジョン・チャンネル、M&Y Asia Telecom Holdings、三井物産インシュアランス・ホールディングス、三井物産アセットマネジメント・ホールディングス、SABRE INVESTMENTS、三井物産都市開発、MBK Real Estate Holdings、Mitsui Bussan Commodities、三井物産グローバルロジスティクス QVCジャパン、アルティウスリンク、JA三井リース。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/07/10 算出
総合スコア

42.9/ 100

安定性75
成長性35
配当力51
割安度0
財務健全性44

スコア推移

ランキング業種: 卸売業

スコアランキング

総合スコア
全業種1,910位/ 3,682社
業種別190位/ 283社
全体1,910位/ 3,682社
業種190位/ 283社
安定性
全業種1,640位/ 3,682社
業種別156位/ 283社
全体1,640位/ 3,682社
業種156位/ 283社
成長性
全業種1,688位/ 3,682社
業種別129位/ 283社
全体1,688位/ 3,682社
業種129位/ 283社
配当力
全業種1,101位/ 3,682社
業種別118位/ 283社
全体1,101位/ 3,682社
業種118位/ 283社
割安度
全業種2,978位/ 3,682社
業種別230位/ 283社
全体2,978位/ 3,682社
業種230位/ 283社
財務健全性
全業種3,002位/ 3,682社
業種別231位/ 283社
全体3,002位/ 3,682社
業種231位/ 283社

企業データランキング

平均年間給与2,059万円
全業種7位/ 3,570社
業種別2位/ 278社
全体7位/ 3,570社
業種2位/ 278社
平均年齢42.0歳
全業種1,639位/ 3,640社
業種別153位/ 281社
全体1,639位/ 3,640社
業種153位/ 281社
平均勤続年数17.4年
全業種635位/ 3,660社
業種別36位/ 281社
全体635位/ 3,660社
業種36位/ 281社
従業員数(連結)55,463人
全業種56位/ 3,222社
業種別5位/ 262社
全体56位/ 3,222社
業種5位/ 262社

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年2026年
損益
売上高企業の本業での収入の合計4兆3,640億4兆8,921億
↑12.1%
6兆9,575億
↑42.2%
6兆8,850億
↓1.0%
8兆102億
↑16.3%
11兆7,576億
↑46.8%
14兆3,064億
↑21.7%
13兆3,249億
↓6.9%
14兆6,626億
↑10.0%
13兆9,952億
↓4.6%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの-1,372億-1,516億
↓10.5%
-1,509億
↑0.4%
-1,354億
↑10.3%
-1,339億
↑1.1%
-1,452億
↓8.5%
167億
↑111.5%
-853億
↓612.0%
--
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益1,456億3,545億
↑143.4%
2,127億
↓40.0%
3,846億
↑80.8%
1,463億
↓62.0%
3,319億
↑126.9%
8,975億
↑170.4%
5,539億
↓38.3%
6,864億
↑23.9%
6,391億
↓6.9%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益3,061億4,185億
↑36.7%
4,142億
↓1.0%
3,915億
↓5.5%
3,355億
↓14.3%
9,147億
↑172.7%
1兆1,306億
↑23.6%
1兆637億
↓5.9%
9,003億
↓15.4%
8,340億
↓7.4%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い171.2円237.7円
↑38.8%
238.3円
↑0.3%
226.1円
↓5.1%
199.3円
↓11.9%
561.6円
↑181.8%
721.8円
↑28.5%
705.6円
↓2.2%
306.7円
↓56.5%
291.1円
↓5.1%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安8.61%10.86%
↑26.1%
10.06%
↓7.4%
9.69%
↓3.7%
8.00%
↓17.4%
17.98%
↑124.8%
18.89%
↑5.1%
15.29%
↓19.1%
11.93%
↓22.0%
10.22%
↓14.3%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安2.66%3.70%
↑39.1%
3.47%
↓6.2%
3.32%
↓4.3%
2.68%
↓19.3%
6.13%
↑128.7%
7.35%
↑19.9%
6.29%
↓14.4%
5.36%
↓14.8%
4.01%
↓25.2%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良-3.14%-3.10%
↑1.3%
-2.17%
↑30.0%
-1.97%
↑9.2%
-1.67%
↑15.2%
-1.24%
↑25.7%
0.12%
↑109.7%
-0.64%
↓633.3%
--
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い4,042億5,536億
↑37.0%
4,107億
↓25.8%
5,264億
↑28.2%
7,727億
↑46.8%
8,069億
↑4.4%
1兆475億
↑29.8%
8,644億
↓17.5%
1兆175億
↑17.7%
9,529億
↓6.3%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい-3,533億-2,482億
↑29.7%
-7,190億
↓189.7%
-1,852億
↑74.2%
-3,225億
↓74.1%
-1,812億
↑43.8%
-1,783億
↑1.6%
-4,275億
↓139.7%
-1,620億
↑62.1%
-1兆335億
↓538.0%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き-503億-6,523億
↓1197.7%
1,274億
↑119.5%
-2,046億
↓260.6%
-4,870億
↓138.1%
-6,143億
↓26.2%
-6,347億
↓3.3%
-1兆131億
↓59.6%
-7,496億
↑26.0%
269億
↑103.6%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資509億3,054億
↑500.4%
-3,084億
↓201.0%
3,411億
↑210.6%
4,502億
↑32.0%
6,257億
↑39.0%
8,692億
↑38.9%
4,369億
↓49.7%
8,555億
↑95.8%
-806億
↓109.4%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計11兆5,010億11兆3,067億
↓1.7%
11兆9,458億
↑5.7%
11兆8,063億
↓1.2%
12兆5,158億
↑6.0%
14兆9,233億
↑19.2%
15兆3,809億
↑3.1%
16兆8,995億
↑9.9%
16兆8,115億
↓0.5%
20兆8,215億
↑23.9%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される1兆5,301億1兆7,343億
↑13.3%
1兆8,154億
↑4.7%
2兆25億
↑10.3%
1兆9,361億
↓3.3%
1兆9,528億
↑0.9%
2兆4,074億
↑23.3%
2兆5,617億
↑6.4%
2兆6,040億
↑1.6%
2兆7,077億
↑4.0%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安32.45%35.15%
↑8.3%
35.69%
↑1.5%
32.34%
↓9.4%
36.52%
↑12.9%
37.56%
↑2.8%
41.40%
↑10.2%
44.63%
↑7.8%
44.89%
↑0.6%
42.11%
↓6.2%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額55.0円70.0円
↑27.3%
80.0円
↑14.3%
80.0円
↑0.0%
85.0円
↑6.3%
105.0円
↑23.5%
140.0円
↑33.3%
170.0円
↑21.4%
100.0円
↓41.2%
115.0円
↑15.0%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念64.21%34.23%
↓46.7%
63.21%
↑84.7%
36.13%
↓42.8%
102.32%
↑183.2%
50.44%
↓50.7%
23.77%
↓52.9%
47.87%
↑101.4%
40.57%
↓15.2%
39.50%
↓2.6%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
115.0円
連続増配
6年
非減配
9年

一株配当の推移

※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。