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当サイトのスコアは過去データに基づく機械的な算出であり、投資助言ではありません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。

© 2026 カブスク (KabuSuku)

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8173プライム小売業
株価: 2026/07/27 終値スコア算出: 2026/07/27

Joshin

スコア44.0/100

企業情報

2026-03-31 時点
代表者
代表取締役兼社長執行役員CEO  高 橋 徹 也
本社所在地
大阪市浪速区日本橋西一丁目6番5号
設立年月日
1950-02-02
上場日
1972-09-01
従業員数(連結)
4,362人
従業員数(単独)
3,747人
平均年齢
44.0歳
平均勤続年数
19.0年
平均年間給与
619万円
公式サイト
www.joshin.co.jp

事業内容

当社及びその関係会社で構成するJoshinグループの主な事業内容と、各社の当該事業に係る位置付け及び事業部門との関連は、次のとおりであります。

なお、当社グループは、家電製品等の小売業並びにこれらの付帯業務の単一事業であり、開示対象となるセグメントはありませんので、セグメント情報の記載を省略しております。当社は、家電製品、情報通信機器、エンタテインメント商品及び住宅設備機器とこれらに関連する商品の専門販売店をコア事業としております。

ジョーシンサービス株式会社(連結子会社)は、商品の配送、据付、修理及び保守業務を行っております。また、ジャプロ株式会社(連結子会社)は、情報通信機器の取付・設定業務を行っております。ジョーシンテック株式会社(連結子会社)は、損害保険・生命保険代理店業務及び長期修理保証制度に関する業務を行っております。

また、JSD INSURANCE PTE.LTD.(連結子会社)は、長期修理保証制度におけるグループ損益の改善と資金流動の効率化を図ることを目的としたキャプティブ(再保険会社)であります。

ジェー・イー・ネクスト株式会社(連結子会社)は、音楽・映像ソフトのレンタルや中古書籍等の売買を行う専門店を営んでおり、当社はジェー・イー・ネクスト株式会社に店舗を賃貸しております。J・P・S商事株式会社(連結子会社)は、家電製品等の販売業務を行っております。

ジョーシンリフォーム近畿株式会社(連結子会社)は、住宅の増改築の企画・設計・施工、耐震補強等のリフォーム全般の事業を営んでおります。

また、当社は兵庫京都ジョーシン株式会社(連結子会社)、東海ジョーシン株式会社(連結子会社)、関東ジョーシン株式会社(連結子会社)、滋賀ジョーシン株式会社(連結子会社)、和歌山ジョーシン株式会社(連結子会社)及び北信越ジョーシン株式会社(連結子会社)に店舗運営の一部を業務委託しております。

当社は、FC契約締結先(株式会社三河シーエルイー他1社)に対して経営指導、商品供給等を行っております。以上の事項を事業系統図によって示しますと、次のとおりであります。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/07/27 算出
総合スコア

44.05/ 100

安定性92
成長性17
配当力49
割安度0
財務健全性54

スコア推移

ランキング業種: 小売業

スコアランキング

総合スコア
全業種1,729位/ 3,685社
業種別108位/ 322社
全体1,729位/ 3,685社
業種108位/ 322社
安定性
全業種357位/ 3,685社
業種別30位/ 322社
全体357位/ 3,685社
業種30位/ 322社
成長性
全業種2,850位/ 3,685社
業種別222位/ 322社
全体2,850位/ 3,685社
業種222位/ 322社
配当力
全業種1,295位/ 3,685社
業種別81位/ 322社
全体1,295位/ 3,685社
業種81位/ 322社
割安度
全業種2,653位/ 3,685社
業種別197位/ 322社
全体2,653位/ 3,685社
業種197位/ 322社
財務健全性
全業種2,670位/ 3,685社
業種別198位/ 322社
全体2,670位/ 3,685社
業種198位/ 322社

企業データランキング

平均年間給与619万円
全業種2,175位/ 3,573社
業種別84位/ 312社
全体2,175位/ 3,573社
業種84位/ 312社
平均年齢44.0歳
全業種905位/ 3,643社
業種別105位/ 315社
全体905位/ 3,643社
業種105位/ 315社
平均勤続年数19.0年
全業種330位/ 3,663社
業種別30位/ 316社
全体330位/ 3,663社
業種30位/ 316社
従業員数(連結)4,362人
全業種604位/ 3,222社
業種別54位/ 258社
全体604位/ 3,222社
業種54位/ 258社

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年2026年
損益
売上高企業の本業での収入の合計3,744億3,917億
↑4.6%
4,038億
↑3.1%
4,156億
↑2.9%
4,491億
↑8.1%
4,095億
↓8.8%
4,085億
↓0.3%
4,037億
↓1.2%
4,033億
↓0.1%
4,367億
↑8.3%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの80億97億
↑21.3%
110億
↑13.5%
90億
↓18.3%
166億
↑84.3%
89億
↓46.3%
83億
↓6.4%
84億
↑0.6%
37億
↓55.9%
54億
↑47.0%
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益81億97億
↑20.0%
110億
↑13.9%
89億
↓19.1%
166億
↑86.0%
97億
↓41.4%
83億
↓14.3%
83億
↓0.8%
35億
↓57.7%
51億
↑46.5%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益52億56億
↑7.5%
64億
↑13.9%
54億
↓14.7%
89億
↑63.8%
64億
↓28.0%
50億
↓22.2%
49億
↓1.6%
34億
↓30.3%
33億
↓3.7%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い98.3円210.6円
↑114.3%
239.1円
↑13.5%
202.8円
↓15.2%
331.6円
↑63.5%
238.8円
↓28.0%
186.8円
↓21.8%
185.9円
↓0.5%
131.1円
↓29.5%
126.8円
↓3.3%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安7.10%7.10%
↑0.0%
7.60%
↑7.0%
6.20%
↓18.4%
9.40%
↑51.6%
6.60%
↓29.8%
5.00%
↓24.2%
4.80%
↓4.0%
3.30%
↓31.3%
3.10%
↓6.1%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安2.79%2.95%
↑5.7%
3.06%
↑3.7%
2.75%
↓10.1%
4.22%
↑53.5%
2.94%
↓30.3%
2.23%
↓24.1%
2.10%
↓5.8%
1.47%
↓30.0%
1.43%
↓2.7%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良2.13%2.47%
↑16.0%
2.72%
↑10.1%
2.16%
↓20.6%
3.68%
↑70.4%
2.17%
↓41.0%
2.03%
↓6.5%
2.07%
↑2.0%
0.91%
↓56.0%
1.24%
↑36.3%
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い166億152億
↓8.2%
45億
↓70.2%
130億
↑187.3%
258億
↑98.4%
14億
↓94.4%
71億
↑393.7%
23億
↓68.0%
164億
↑618.8%
131億
↓20.1%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい-104億-62億
↑40.2%
-104億
↓67.4%
-63億
↑39.4%
-61億
↑3.1%
-96億
↓56.5%
-91億
↑5.3%
-48億
↑47.0%
-18億
↑62.2%
-35億
↓93.1%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き-61億-81億
↓32.7%
59億
↑172.5%
-78億
↓231.6%
-144億
↓85.9%
19億
↑113.0%
24億
↑26.0%
36億
↑54.6%
-107億
↓394.4%
-128億
↓18.8%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資62億90億
↑45.8%
-59億
↓165.5%
67億
↑213.8%
197億
↑194.0%
-81億
↓141.2%
-20億
↑76.0%
-25億
↓29.6%
146億
↑675.9%
96億
↓34.2%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計1,860億1,890億
↑1.6%
2,074億
↑9.7%
1,973億
↓4.8%
2,103億
↑6.6%
2,174億
↑3.4%
2,232億
↑2.7%
2,328億
↑4.3%
2,315億
↓0.5%
2,288億
↓1.2%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される757億806億
↑6.4%
860億
↑6.7%
904億
↑5.1%
971億
↑7.4%
967億
↓0.5%
988億
↑2.2%
1,007億
↑1.9%
1,006億
↓0.1%
1,000億
↓0.6%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安40.80%42.80%
↑4.9%
41.50%
↓3.0%
45.20%
↑8.9%
47.20%
↑4.4%
45.40%
↓3.8%
45.10%
↓0.7%
44.90%
↓0.4%
45.20%
↑0.7%
46.00%
↑1.8%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額16.0円42.0円
↑162.5%
50.0円
↑19.0%
50.0円
↑0.0%
75.0円
↑50.0%
75.0円
↑0.0%
75.0円
↑0.0%
90.0円
↑20.0%
100.0円
↑11.1%
100.0円
↑0.0%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念16.28%19.94%
↑22.5%
20.91%
↑4.9%
24.65%
↑17.9%
22.62%
↓8.2%
31.41%
↑38.9%
40.16%
↑27.9%
48.41%
↑20.5%
76.26%
↑57.5%
78.86%
↑3.4%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
100.0円
連続増配
0年
非減配
10年

一株配当の推移

※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。