当社グループは、当社及び連結対象会社611社(うち、連結子会社470社、持分法適用会社141社)からなり、海運業を中心にグローバルな事業展開を図っています。
当社グループの事業は、ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業、ウェルビーイングライフ事業、関連事業及びその他の6セグメントに分類されており、それぞれの事業の概要及び主要関係会社は以下のとおりです。
事業区分 事業の概要 主要関係会社 (無印:連結子会社) (※印:持分法適用関連会社) ドライバルク事業 当社並びに関係会社を通じて、ドライバルク船を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行っています。
商船三井ドライバルク㈱、MOL OCEAN BULK PTE. LTD.、 GEARBULK HOLDING AG 他 118社 計 121社 エネルギー事業 当社並びに関係会社を通じて、油送船、LNG船等を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行うほか、海洋事業を行っています。
MOL CHEMICAL TANKERS PTE. LTD.、 MOL ENERGIA PTE. LTD.、 ㈱北拓、 ※旭タンカー㈱、※三井海洋開発㈱ 他 241社 計 246社 製品輸送事業 当社並びに関係会社を通じて、自動車専用船を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行っています。
また、コンテナ船の保有、運航、コンテナターミナルの運営、航空・海上フォワーディング、陸上輸送、倉庫保管及び重量物輸送などの事業を行っています。
㈱宇徳、国際コンテナ輸送㈱、商船港運㈱、 商船三井ロジスティクス㈱、日産専用船㈱、 ㈱ジャパンエキスプレス、 MOL CONSOLIDATION SERVICE LTD.、 LBC TANK TERMINALS GROUP HOLDING NETHERLANDS COÖPERATIEF U.A.、 ※OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD. 他 161社 計 170社 ウェルビーイング ライフ事業 関係会社を通じて、土地建物賃貸事業及びビル管理事業を始めとする不動産事業、主として太平洋沿海及び瀬戸内海での旅客及び貨物輸送事業、クルーズ事業を行っています。
ダイビル㈱、商船三井興産㈱、 ㈱商船三井さんふらわあ、 ㈱ブルーシーネットワーク、 商船三井クルーズ㈱、 エムオーツーリスト㈱、 ※㈱名門大洋フェリー 他 37社 計 44社 関連事業 関係会社を通じて、曳船業、商社事業(燃料・舶用資材・機械販売等)などを営んでいます。
㈱商船三井ベイ・リンクス、日本栄船㈱、 グリーン海事㈱、グリーンシッピング㈱、 商船三井テクノトレード㈱ 他 9社 計 14社 その他 船舶管理業、グループの資金調達等の金融業、情報サービス業、経理代行業、海事コンサルティング業などを営んでいます。
商船三井マリテックス㈱、 MOL TREASURY MANAGEMENT PTE. LTD.、 MOLアカウンティングパートナーズ㈱、 MOLビジネスサポート㈱、 商船三井システムズ㈱ 他 11社 計 16社 合計 611社 なお、事業系統図を示すと次のとおりです。[事業系統図]。
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 1兆5,044億 | 1兆6,524億 ↑9.8% | 1兆2,341億 ↓25.3% | 1兆1,554億 ↓6.4% | 9,914億 ↓14.2% | 1兆2,693億 ↑28.0% | 1兆6,120億 ↑27.0% | 1兆6,279億 ↑1.0% | 1兆7,755億 ↑9.1% | 1兆8,251億 ↑2.8% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 26億 | 227億 ↑786.8% | 377億 ↑66.3% | 238億 ↓37.0% | -53億 ↓122.3% | 550億 ↑1137.2% | 1,087億 ↑97.6% | 1,031億 ↓5.1% | 1,509億 ↑46.3% | 1,270億 ↓15.8% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 254億 | 315億 ↑23.8% | 386億 ↑22.6% | 551億 ↑42.8% | 1,336億 ↑142.5% | 7,218億 ↑440.2% | 8,116億 ↑12.4% | 2,590億 ↓68.1% | 4,197億 ↑62.1% | 1,758億 ↓58.1% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 106億 | -414億 ↓490.8% | 337億 ↑181.3% | 382億 ↑13.4% | 932億 ↑144.0% | 7,142億 ↑666.3% | 7,982億 ↑11.8% | 2,629億 ↓67.1% | 4,265億 ↑62.2% | 2,139億 ↓49.9% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 4.4円 | -396.2円 ↓9103.6% | 224.7円 ↑156.7% | 272.8円 ↑21.4% | 753.0円 ↑176.0% | 1970.2円 ↑161.6% | 2204.0円 ↑11.9% | 722.9円 ↓67.2% | 1186.6円 ↑64.2% | 619.8円 ↓47.8% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 0.94% | -8.75% ↓1030.9% | 5.19% ↑159.3% | 6.28% ↑21.0% | 16.51% ↑162.9% | 76.53% ↑363.5% | 49.76% ↓35.0% | 12.23% ↓75.4% | 16.88% ↑38.0% | 7.67% ↓54.6% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 0.48% | -1.86% ↓487.5% | 1.58% ↑184.9% | 1.82% ↑15.2% | 4.45% ↑144.5% | 26.58% ↑497.3% | 22.40% ↓15.7% | 6.38% ↓71.5% | 8.56% ↑34.2% | 3.59% ↓58.1% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 0.17% | 1.37% ↑705.9% | 3.06% ↑123.4% | 2.06% ↓32.7% | -0.53% ↓125.7% | 4.33% ↑917.0% | 6.74% ↑55.7% | 6.34% ↓5.9% | 8.50% ↑34.1% | 6.96% ↓18.1% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 176億 | 984億 ↑458.2% | 552億 ↓43.8% | 1,007億 ↑82.3% | 989億 ↓1.8% | 3,076億 ↑211.1% | 5,499億 ↑78.8% | 3,142億 ↓42.9% | 3,605億 ↑14.7% | 4,510億 ↑25.1% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -739億 | -1,009億 ↓36.4% | -1,983億 ↓96.7% | -1,073億 ↑45.9% | -547億 ↑49.0% | -1,075億 ↓96.6% | -2,820億 ↓162.4% | -3,552億 ↓26.0% | -4,508億 ↓26.9% | -7,216億 ↓60.1% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 871億 | 92億 ↓89.4% | 705億 ↑663.0% | -7億 ↓101.0% | -617億 ↓8376.0% | -1,918億 ↓210.8% | -2,817億 ↓46.9% | 497億 ↑117.7% | 1,171億 ↑135.4% | 3,129億 ↑167.3% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -563億 | -25億 ↑95.6% | -1,431億 ↓5690.9% | -65億 ↑95.4% | 442億 ↑777.8% | 2,002億 ↑352.5% | 2,679億 ↑33.8% | -410億 ↓115.3% | -903億 ↓120.1% | -2,706億 ↓199.7% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 2兆2,175億 | 2兆2,256億 ↑0.4% | 2兆1,345億 ↓4.1% | 2兆987億 ↓1.7% | 2兆956億 ↓0.2% | 2兆6,867億 ↑28.2% | 3兆5,642億 ↑32.7% | 4兆1,206億 ↑15.6% | 4兆9,844億 ↑21.0% | 5兆9,622億 ↑19.6% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 4,592億 | 4,106億 ↓10.6% | 4,339億 ↑5.7% | 4,553億 ↑4.9% | 5,398億 ↑18.6% | 1兆1,775億 ↑118.1% | 1兆6,366億 ↑39.0% | 1兆8,682億 ↑14.1% | 2兆1,182億 ↑13.4% | 2兆2,070億 ↑4.2% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 25.79% | 22.97% ↓10.9% | 24.60% ↑7.1% | 24.46% ↓0.6% | 27.57% ↑12.7% | 47.44% ↑72.1% | 54.02% ↑13.9% | 57.12% ↑5.7% | 53.90% ↓5.6% | 48.21% ↓10.6% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 2.0円 | 11.0円 ↑450.0% | 45.0円 ↑309.1% | 65.0円 ↑44.4% | 150.0円 ↑130.8% | 1200.0円 ↑700.0% | 560.0円 ↓53.3% | 220.0円 ↓60.7% | 360.0円 ↑63.6% | 200.0円 ↓44.4% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 45.45% | - | 20.02% | 23.83% ↑19.0% | 19.92% ↓16.4% | 60.91% ↑205.8% | 25.41% ↓58.3% | 30.44% ↑19.8% | 30.34% ↓0.3% | 32.27% ↑6.4% |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。