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当サイトのスコアは過去データに基づく機械的な算出であり、投資助言ではありません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。

© 2026 カブスク (KabuSuku)

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9127スタンダード海運業
株価: 2026/07/23 終値スコア算出: 2026/07/23

玉井商船

スコア44.0/100

企業情報

2026-03-31 時点
代表者
代表取締役社長 清崎 哲也
本社所在地
東京都港区芝浦三丁目2番16号
設立年月日
1932-03-10
上場日
1952-02-01
従業員数(連結)
61人
従業員数(単独)
22人
平均年齢
41.3歳
平均勤続年数
14.8年
平均年間給与
862万円
公式サイト
www.tamaiship.co.jp

事業内容

当社グループは、2026年3月31日現在、当社と連結子会社(T.S. Central Shipping Co.,Ltd.、大四マリン㈱及び本山パインクレスト㈱)の計4社で構成されており、外航海運業、内航海運業及び不動産賃貸業を展開しております。

当社及び連結子会社の事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。海運業 連結財務諸表提出会社(玉井商船㈱、以下当社という。

)は、主として、内外航船舶をもって海上の貨物運送を行い、運賃、貸船料等の海運業収益を得ることを目的とする海運業を営んでおります。(外航海運業) T.S. Central Shipping Co., Ltd.(連結子会社、以下、T.S. Central社という。

海運業)からの長期定期用船船舶4隻を中心に、適宜市場から短期用船を行い、主要荷主である日本軽金属㈱(軽金属加工業)向けの水酸化アルミ輸送や全農向けの穀物輸送を行っております。(内航海運業) 当社は内航の同業他社から内航貨物船1隻を長期定期用船し、水酸化アルミ輸送を行っております。

当社所有の内航タンカー1隻及び液化ガスばら積船1隻を大四マリン㈱(連結子会社、内航船舶貸渡業)に裸貸船し、同社は船員配乗のうえ、当社が同業他社に定期貸船しております。大四マリン㈱は、船員派遣業を行っております。

また、同業他社から内航タンカー1隻を裸用船し、同社は船員配乗のうえ、同業他社に定期貸船しております。不動産賃貸業 当社は、賃貸用集合住宅を数室所有し、不動産賃貸業を営んでおります。本山パインクレスト㈱(連結子会社、不動産賃貸業)は、賃貸用不動産を所有し不動産賃貸業を営んでおります。

以上に述べたことを事業系統図によって示すと、次のとおりであります。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/07/23 算出
総合スコア

43.95/ 100

安定性53
成長性32
配当力60
割安度0
財務健全性93

スコア推移

ランキング業種: 海運業

スコアランキング

総合スコア
全業種1,753位/ 3,682社
業種別5位/ 11社
全体1,753位/ 3,682社
業種5位/ 11社
安定性
全業種2,856位/ 3,682社
業種別11位/ 11社
全体2,856位/ 3,682社
業種11位/ 11社
成長性
全業種1,998位/ 3,682社
業種別10位/ 11社
全体1,998位/ 3,682社
業種10位/ 11社
配当力
全業種467位/ 3,682社
業種別1位/ 11社
全体467位/ 3,682社
業種1位/ 11社
割安度
全業種274位/ 3,682社
業種別10位/ 11社
全体274位/ 3,682社
業種10位/ 11社
財務健全性
全業種276位/ 3,682社
業種別1位/ 11社
全体276位/ 3,682社
業種1位/ 11社

企業データランキング

平均年間給与862万円
全業種505位/ 3,570社
業種別9位/ 11社
全体505位/ 3,570社
業種9位/ 11社
平均年齢41.3歳
全業種1,910位/ 3,640社
業種別4位/ 11社
全体1,910位/ 3,640社
業種4位/ 11社
平均勤続年数14.8年
全業種1,358位/ 3,660社
業種別2位/ 11社
全体1,358位/ 3,660社
業種2位/ 11社
従業員数(連結)61人
全業種3,109位/ 3,222社
業種別11位/ 11社
全体3,109位/ 3,222社
業種11位/ 11社

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年2026年
損益
売上高企業の本業での収入の合計46億50億
↑10.0%
55億
↑9.5%
52億
↓6.0%
47億
↓8.4%
67億
↑42.6%
73億
↑8.5%
62億
↓14.9%
54億
↓13.4%
51億
↓5.0%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの-4億-2億
↑58.0%
3億
↑301.1%
-2億
↓179.9%
-1,265万
↑94.8%
15億
↑12294.9%
13億
↓14.7%
9億
↓33.9%
9億
↑2.0%
7億
↓25.9%
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益-5億-3億
↑41.2%
2億
↑175.9%
-3億
↓258.5%
-8,387万
↑73.7%
16億
↑1995.9%
12億
↓25.5%
10億
↓16.1%
9億
↓10.7%
6億
↓27.7%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益-8億-451万
↑99.5%
9億
↑19922.8%
-7億
↓178.6%
-8,155万
↑88.4%
12億
↑1568.0%
8億
↓31.0%
7億
↓11.3%
21億
↑186.2%
8億
↓63.0%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い-42.6円-0.6円
↑98.7%
460.1円
↑83747.3%
-366.3円
↓179.6%
-43.4円
↑88.2%
616.7円
↑1521.0%
425.3円
↓31.0%
379.0円
↓10.9%
1085.9円
↑186.5%
404.8円
↓62.7%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安-17.00%-0.20%
↑98.8%
18.40%
↑9300.0%
-14.60%
↓179.3%
-1.90%
↑87.0%
23.30%
↑1326.3%
13.50%
↓42.1%
10.60%
↓21.5%
25.30%
↑138.7%
8.90%
↓64.8%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安-5.86%-0.03%
↑99.5%
7.39%
↑24733.3%
-5.98%
↓180.9%
-0.75%
↑87.5%
9.83%
↑1410.7%
7.48%
↓23.9%
6.20%
↓17.1%
16.58%
↑167.4%
6.33%
↓61.8%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良-7.92%-3.02%
↑61.9%
5.55%
↑283.8%
-4.72%
↓185.0%
-0.27%
↑94.3%
22.90%
↑8581.5%
18.01%
↓21.4%
13.99%
↓22.3%
16.48%
↑17.8%
12.84%
↓22.1%
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い6億9億
↑63.0%
10億
↑6.3%
7億
↓24.0%
2億
↓72.5%
29億
↑1333.2%
12億
↓59.3%
15億
↑24.9%
13億
↓12.2%
11億
↓12.2%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい1億4億
↑207.6%
10億
↑184.8%
-16億
↓255.0%
2億
↑112.4%
-3,319万
↓116.8%
-5億
↓1479.2%
-5億
↑6.4%
17億
↑438.7%
-26億
↓255.4%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き-11億-12億
↓5.8%
-17億
↓45.0%
3億
↑115.3%
-1億
↓155.1%
-8億
↓472.1%
-17億
↓104.5%
-9,033万
↑94.7%
-13億
↓1334.7%
-12億
↑6.0%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資7億13億
↑88.1%
20億
↑56.9%
-9億
↓143.0%
4億
↑146.6%
28億
↑614.6%
6億
↓77.3%
10億
↑50.3%
29億
↑203.1%
-15億
↓149.5%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計140億130億
↓7.3%
121億
↓6.7%
117億
↓3.0%
109億
↓7.5%
122億
↑12.2%
111億
↓9.3%
118億
↑6.9%
126億
↑7.0%
123億
↓3.0%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される42億42億
↓0.3%
51億
↑21.3%
43億
↓14.7%
42億
↓1.9%
55億
↑28.9%
62億
↑13.3%
68億
↑10.2%
88億
↑28.5%
77億
↓12.4%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安31.80%34.00%
↑6.9%
43.40%
↑27.6%
37.80%
↓12.9%
41.30%
↑9.3%
47.10%
↑14.0%
58.60%
↑24.4%
62.00%
↑5.8%
73.20%
↑18.1%
66.00%
↓9.8%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額--40.0円--50.0円80.0円
↑60.0%
80.0円
↑0.0%
80.0円
↑0.0%
125.0円
↑56.3%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念--8.69%--8.11%18.81%
↑131.9%
21.11%
↑12.2%
7.37%
↓65.1%
30.88%
↑319.0%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
125.0円
連続増配
1年
非減配
6年

一株配当の推移

※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。