人・夢・技術グループは、連結子会社14社・関連会社12社で構成する建設コンサルタントグループの持株会社。
コンサルタント事業（橋梁・構造物の調査設計、道路・交通・都市計画、港湾・河川防災、環境調査、建築設計、地質調査、ITS、再生可能エネルギー等）、サービスプロバイダ事業、プロダクツ事業の3セグメントで構成。
長大を中核子会社とし、基礎地盤コンサルタンツ等のグループ会社と連携して社会インフラの調査・計画・設計から施工管理、情報サービスまで幅広い建設コンサルティングサービスを提供している。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 376億 | 398億 ↑5.9% | 398億 ↑0.0% | 460億 |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 34億 | 29億 ↓15.8% | 18億 ↓37.4% | 27億 ↑49.9% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 39億 | 32億 ↓17.8% | 18億 ↓45.1% | 27億 ↑54.2% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 23億 | 12億 ↓48.5% | -2億 ↓117.3% | 16億 ↑847.4% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 261.9円 | 134.7円 ↓48.6% | -21.3円 ↓115.8% | 176.8円 ↑929.8% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 11.82% | 5.96% ↓49.6% | -0.94% ↓115.8% | 7.64% ↑912.8% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 7.00% | 3.32% ↓52.6% | -0.56% ↓116.9% | 3.80% ↑778.6% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 9.03% | 7.18% ↓20.5% | 4.50% ↓37.3% | 5.83% ↑29.6% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | -12億 | 14億 ↑215.7% | 10億 ↓31.2% | -11億 ↓216.2% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -9億 | -30億 ↓217.2% | -8億 ↑72.7% | -6億 ↑22.2% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -8億 | 12億 ↑249.9% | 8億 ↓26.5% | 10億 ↑22.6% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | -22億 | -16億 ↑28.4% | 2億 ↑110.7% | -18億 ↓1164.1% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 335億 | 362億 ↑8.3% | 373億 ↑3.0% | 411億 ↑10.3% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 196億 | 205億 ↑4.4% | 198億 ↓3.4% | 204億 ↑2.9% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 59.00% | 56.90% ↓3.6% | 53.90% ↓5.3% | 50.70% ↓5.9% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 66.0円 | 70.0円 ↑6.1% | 60.0円 ↓14.3% | 62.0円 ↑3.3% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 25.20% | 51.95% ↑106.2% | - | 35.08% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成