サクシードは、「教育と福祉の社会課題を解決し、より良い未来を創造する」を企業ミッションとする教育・福祉人材サービス企業。
教育人材支援事業(塾講師・学校教員・ICT支援員・部活動指導員等の紹介・派遣・業務受託)、福祉人材支援事業(保育士・介護職等の人材紹介・派遣)、個別指導教室事業、家庭教師事業の4セグメントで構成。
教員の働き方改革や教育現場のDX推進に伴う外部人材ニーズの拡大、福祉分野の慢性的な人材不足に対し、専門人材の供給を通じて社会課題解決に取り組んでいる。
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 26億 | 29億 ↑13.4% | 32億 ↑9.8% | 35億 |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 4億 | 4億 ↓9.8% | 3億 ↓13.2% | 4億 ↑14.6% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 4億 | 4億 ↓5.2% | 3億 ↓16.8% | 4億 ↑14.4% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 3億 | 3億 ↓4.1% | 2億 ↓17.0% | 3億 ↑16.4% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 87.6円 | 77.3円 ↓11.7% | 63.6円 ↓17.7% | 72.6円 ↑14.2% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 21.60% | 14.60% ↓32.4% | 10.70% ↓26.7% | 11.20% ↑4.7% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 12.76% | 10.93% ↓14.3% | 8.09% ↓26.0% | 8.66% ↑7.0% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 16.39% | 13.03% ↓20.5% | 10.29% ↓21.0% | 10.97% ↑6.6% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 3億 | 2億 ↓35.1% | 3億 ↑20.9% | 3億 ↓1.8% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | 2,860万 | -613万 ↓121.4% | -4,866万 ↓693.5% | -1億 ↓197.0% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | 5億 | 200万 ↓99.6% | 600万 ↑199.8% | -4,891万 ↓915.7% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 4億 | 2億 ↓41.7% | 2億 ↑2.0% | 1億 ↓45.3% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計 | 22億 | 25億 ↑12.0% | 28億 ↑12.2% | 30億 ↑8.7% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 17億 | 20億 ↑15.9% | 22億 ↑11.6% | 24億 ↑9.6% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 77.60% | 80.30% ↑3.5% | 79.90% ↓0.5% | 80.60% ↑0.9% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | 14.0円 | 16.0円 ↑14.3% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | 22.01% | 22.03% ↑0.1% |
※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成