FCEは、連結子会社1社で構成され、DX推進事業と教育研修事業を展開する企業。DX推進コンサルティングではRPAサービス「RPA Robo-Pat DX」、eラーニング「Smart Boarding」「Find!アクティブラーナー」などを提供する。
人財育成コンサルティングでは教育業界向けに「7つの習慣J」事業、学習塾支援、インターナショナルスクール、フォーサイト手帳事業を展開し、企業向けには研修やコンサルティングを行う。テクノロジーと教育の両面から顧客のDX推進と人財育成を支援する。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 38億 | 42億 ↑11.2% | 50億 ↑19.9% | 61億 |
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 5億 | 6億 ↑28.1% | 7億 ↑24.1% | 9億 ↑26.4% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 5億 | 6億 ↑26.5% | 7億 ↑22.8% | 9億 ↑30.9% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 3億 | 3億 ↑6.6% | 5億 ↑57.5% | 7億 ↑31.9% |
| 収益性 | ||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 108.7円 | 104.6円 ↓3.7% | 52.8円 ↓49.5% | 30.2円 ↓42.9% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 34.88% | 25.46% ↓27.0% | 19.80% ↓22.2% | 18.48% ↓6.7% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 13.36% | 9.67% ↓27.6% | 9.89% ↑2.3% | 11.57% ↑17.0% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 12.10% | 13.94% ↑15.2% | 14.42% ↑3.4% | 14.96% ↑3.7% |
| キャッシュフロー | ||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 2億 | 5億 ↑177.5% | 5億 ↑5.4% | 10億 ↑93.0% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | 275万 | -2億 ↓6576.7% | -8億 ↓346.3% | -8億 ↑0.6% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -5億 | 5億 ↑212.0% | 11億 ↑108.4% | -2億 ↓113.7% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 2億 | 3億 ↑76.3% | -3億 ↓182.2% | 2億 ↑186.7% |
| 財務 | ||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 22億 | 33億 ↑47.3% | 51億 ↑54.0% | 57億 ↑12.8% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 8億 | 17億 ↑113.8% | 34億 ↑98.6% | 39億 ↑16.2% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 35.81% | 51.64% ↑44.2% | 66.38% ↑28.5% | 66.32% ↓0.1% |
| 配当 | ||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | - | - | 12.0円 | 7.5円 ↓37.5% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | - | - | 22.72% | 24.86% ↑9.4% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成