当社の企業集団は、当社(株式会社ＤＴＳ)、連結子会社14社および非連結子会社２社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。
事業内容と各グループ会社の関係は、次のとおりです。〔業務＆ソリューション〕強みである「PM力」「業界知見」に「デジタル技術」をアドオンすることで、新たな付加価値を生み出し、以下のサービスを提供します。
・ システム導入のためのコンサルティング・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築を含む)・ 業界特化型のソリューション創出など 〔テクノロジー＆ソリューション〕顧客の多種多様なニーズに最新技術で対応するため、デジタル技術・ソリューションに特化し、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。
・ システム導入のためのコンサルティング・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築、組込みを含む)・ ソリューション(自社・他社)の導入、運用、保守など 〔プラットフォーム＆サービス〕顧客が安心して利用出来るIT環境をサポートするため、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。
・ 先端IT機器の導入やITプラットフォームの構築・ クラウド系サービスや仮想化システムなども含めたトータルな情報システムの運用設計、保守・ 常駐または遠隔によるシステムの運用、監視サービス・ ITインフラを中心としたシステムの運用診断や最適化サービス・ サブスクリプション、リカーリング等利用料型ビジネスなど 事業の系統図は次のとおりです。
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
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※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成
| 指標 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 損益 | ||||||||||
| 売上高企業の本業での収入の合計 | 799億 | 832億 ↑4.1% | 867億 ↑4.3% | 946億 ↑9.1% | 905億 ↓4.4% | 945億 ↑4.4% | 1,061億 ↑12.4% | 1,157億 ↑9.0% | 1,259億 ↑8.8% | 1,352億 ↑7.4% |
| 営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの | 80億 | 85億 ↑6.7% | 98億 ↑14.8% | 107億 ↑9.0% | 108億 ↑1.3% | 112億 ↑3.5% | 117億 ↑4.4% | 125億 ↑7.0% | 145億 ↑15.8% | 164億 ↑13.4% |
| 経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益 | 81億 | 86億 ↑5.9% | 99億 ↑15.8% | 108億 ↑9.3% | 111億 ↑2.6% | 114億 ↑2.4% | 119億 ↑4.6% | 128億 ↑7.5% | 155億 ↑20.5% | 169億 ↑9.6% |
| 純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益 | 53億 | 58億 ↑9.7% | 68億 ↑17.9% | 73億 ↑7.3% | 76億 ↑4.3% | 78億 ↑2.7% | 80億 ↑2.1% | 74億 ↓7.5% | 107億 ↑44.1% | 117億 ↑9.8% |
| 収益性 | ||||||||||
| EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い | 222.5円 | 247.9円 ↑11.4% | 292.2円 ↑17.9% | 158.0円 ↓45.9% | 165.5円 ↑4.7% | 172.8円 ↑4.4% | 181.4円 ↑5.0% | 168.5円 ↓7.1% | 253.8円 ↑50.6% | 72.9円 ↓71.3% |
| ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安 | 12.70% | 12.90% ↑1.6% | 13.90% ↑7.8% | 13.80% ↓0.7% | 13.30% ↓3.6% | 13.00% ↓2.3% | 13.00% ↑0.0% | 11.80% ↓9.2% | 17.70% ↑50.0% | 19.20% ↑8.5% |
| ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安 | 9.22% | 9.40% ↑2.0% | 10.18% ↑8.3% | 10.36% ↑1.8% | 10.15% ↓2.0% | 9.91% ↓2.4% | 9.92% ↑0.1% | 8.73% ↓12.0% | 13.27% ↑52.0% | 13.74% ↑3.5% |
| 営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良 | 10.00% | 10.25% ↑2.5% | 11.29% ↑10.1% | 11.28% ↓0.1% | 11.95% ↑5.9% | 11.85% ↓0.8% | 11.02% ↓7.0% | 10.81% ↓1.9% | 11.51% ↑6.5% | 12.15% ↑5.6% |
| キャッシュフロー | ||||||||||
| 営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い | 38億 | 68億 ↑79.6% | 69億 ↑2.8% | 76億 ↑8.7% | 94億 ↑24.0% | 76億 ↓19.0% | 76億 ↑0.7% | 104億 ↑36.2% | 92億 ↓11.8% | 89億 ↓2.7% |
| 投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい | -12億 | -18億 ↓50.6% | -18億 ↑2.0% | -14億 ↑23.1% | -7億 ↑49.0% | -1億 ↑79.9% | -9億 ↓568.0% | -85億 ↓814.7% | -23億 ↑72.7% | 9,200万 ↑104.0% |
| 財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き | -22億 | -30億 ↓33.9% | -25億 ↑16.5% | -30億 ↓23.0% | -38億 ↓26.3% | -50億 ↓30.6% | -91億 ↓81.0% | -78億 ↑14.1% | -161億 ↓105.8% | -81億 ↑49.7% |
| フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF＋投資CFで算出。配当や成長投資の原資 | 26億 | 50億 ↑93.2% | 52億 ↑4.5% | 62億 ↑19.6% | 87億 ↑40.1% | 75億 ↓14.1% | 67億 ↓9.9% | 19億 ↓71.8% | 69億 ↑262.1% | 90億 ↑31.5% |
| 財務 | ||||||||||
| 総資産企業が保有する全ての資産（現金・設備・投資等）の合計 | 571億 | 615億 ↑7.7% | 670億 ↑8.9% | 706億 ↑5.4% | 752億 ↑6.5% | 791億 ↑5.2% | 807億 ↑2.0% | 849億 ↑5.2% | 804億 ↓5.3% | 852億 ↑6.0% |
| 自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される | 416億 | 459億 ↑10.6% | 503億 ↑9.4% | 545億 ↑8.3% | 583億 ↑6.9% | 612億 ↑5.0% | 601億 ↓1.7% | 600億 ↓0.3% | 553億 ↓7.9% | 591億 ↑7.0% |
| 自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安 | 73.70% | 76.30% ↑3.5% | 76.70% ↑0.5% | 78.00% ↑1.7% | 78.80% ↑1.0% | 78.40% ↓0.5% | 76.10% ↓2.9% | 73.40% ↓3.5% | 72.20% ↓1.6% | 74.50% ↑3.2% |
| 配当 | ||||||||||
| 一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額 | 70.0円 | 80.0円 ↑14.3% | 95.0円 ↑18.8% | 55.0円 ↓42.1% | 60.0円 ↑9.1% | 70.0円 ↑16.7% | 120.0円 ↑71.4% | 103.0円 ↓14.2% | 127.0円 ↑23.3% | 82.0円 ↓35.4% |
| 配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念 | 31.46% | 32.27% ↑2.6% | 32.51% ↑0.7% | 34.81% ↑7.1% | 36.26% ↑4.2% | 40.51% ↑11.7% | 66.15% ↑63.3% | 61.12% ↓7.6% | 50.04% ↓18.1% | 112.42% ↑124.7% |
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
※ 株式分割を考慮し、現在の株数基準に換算した調整後配当を表示しています
※ EDINET（金融庁 電子開示システム）の有価証券報告書をもとに作成
総合スコアは5軸（安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性）をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。
※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。