カブスク
もう、銘柄選びに迷わない。
銘柄一覧ランキング戦略セクター分析セクターマーケット市場銘柄比較比較NISAコラム
カブスク
もう、銘柄選びに迷わない。3,800銘柄の「中身」を5軸でスコア化。あなたに代わってプロの視点で分析した、日本株の格付けガイド。

3,800銘柄の「中身」を5軸でスコア化。あなたに代わってプロの視点で分析した、日本株の格付けガイド。

コンテンツ

  • 銘柄一覧
  • ランキング
  • 戦略別スクリーニング
  • セクター分析
  • マーケットスコアマップ
  • 銘柄比較ツール
  • NISA投資ガイド
  • 配当シミュレーター
  • 投資コラム

情報

  • スコアの算出方法
  • 運営について
  • プライバシーポリシー
  • 免責事項
  • よくある質問
  • お問い合わせ

当サイトのスコアは過去データに基づく機械的な算出であり、投資助言ではありません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。

© 2026 カブスク (KabuSuku)

  1. トップ
  2. 銘柄一覧
  3. 9831
9831プライム小売業
株価: 2026/04/22 終値スコア算出: 2026/04/21

ヤマダホールディングス

スコア41.2/100

企業情報

2025-03-31 時点
代表者
代表取締役会長兼CEO 山田 昇
本社所在地
群馬県高崎市栄町1番1号
設立年月日
1983-09-01
上場日
1989-03-23
従業員数(連結)
26,172人
従業員数(単独)
565人
平均年齢
45.7歳
平均勤続年数
12.9年
平均年間給与
519万円
公式サイト
www.yamada-holdings.jp

事業内容

ヤマダホールディングスは、家電販売を中核とする「くらしまるごと」をコンセプトに掲げる総合流通グループである。連結子会社35社を含むグループは4つの事業セグメントで構成される。

デンキ事業では、ヤマダデンキを中心にテレビ・冷蔵庫・洗濯機等の家電やパソコン・携帯電話等の情報家電、リフォーム、家具・インテリア等の住まい関連商品を販売する。住建事業では、ヒノキヤグループやヤマダホームズ等を通じ戸建住宅の販売やバス・キッチン等の住宅設備機器の製造・販売を行う。

金融事業では新築・リフォーム・資金決済・保険・ライフプランの5分野で各種金融商品を展開する。環境事業では家電やパソコンのリユース・リサイクル・再資源化に取り組む。家電販売から住宅・金融・環境まで暮らし全般をカバーする事業ポートフォリオが特徴である。

チャート

株価チャートは以下の外部サービスでご確認ください。

TradingViewで見るYahoo!ファイナンスで見る株探で見る

従業員データ推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

スコア

2026/04/21 算出
総合スコア

41.23/ 100

安定性89.5
成長性17
配当力39
割安度0
財務健全性57

スコア推移

ランキング業種: 小売業

スコアランキング

総合スコア
全業種2,068位/ 3,703社
業種別132位/ 325社
全体2,068位/ 3,703社
業種132位/ 325社
安定性
全業種552位/ 3,703社
業種別44位/ 325社
全体552位/ 3,703社
業種44位/ 325社
成長性
全業種2,821位/ 3,703社
業種別225位/ 325社
全体2,821位/ 3,703社
業種225位/ 325社
配当力
全業種2,113位/ 3,703社
業種別144位/ 325社
全体2,113位/ 3,703社
業種144位/ 325社
割安度
全業種2,475位/ 3,703社
業種別172位/ 325社
全体2,475位/ 3,703社
業種172位/ 325社
財務健全性
全業種2,478位/ 3,703社
業種別172位/ 325社
全体2,478位/ 3,703社
業種172位/ 325社

企業データランキング

平均年間給与519万円
全業種2,942位/ 3,561社
業種別170位/ 309社
全体2,942位/ 3,561社
業種170位/ 309社
平均年齢45.7歳
全業種472位/ 3,640社
業種別70位/ 315社
全体472位/ 3,640社
業種70位/ 315社
平均勤続年数12.9年
全業種1,810位/ 3,687社
業種別118位/ 319社
全体1,810位/ 3,687社
業種118位/ 319社
従業員数(連結)26,172人
全業種135位/ 3,189社
業種別4位/ 254社
全体135位/ 3,189社
業種4位/ 254社

四半期業績

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書・四半期報告書をもとに作成

財務サマリー

指標2016年2017年2018年2019年2020年2021年2022年2023年2024年2025年
損益
売上高企業の本業での収入の合計1兆6,127億1兆5,631億
↓3.1%
1兆5,739億
↑0.7%
1兆6,006億
↑1.7%
1兆6,115億
↑0.7%
1兆7,525億
↑8.7%
1兆6,194億
↓7.6%
1兆6,006億
↓1.2%
1兆5,920億
↓0.5%
1兆6,291億
↑2.3%
営業利益本業で稼いだ利益。売上高から原価と販管費を引いたもの582億579億
↓0.5%
388億
↓33.0%
279億
↓28.1%
383億
↑37.5%
921億
↑140.2%
657億
↓28.6%
441億
↓32.9%
415億
↓5.8%
428億
↑3.2%
経常利益営業利益に金融収支等を加えた、通常の事業活動による利益627億660億
↑5.3%
473億
↓28.3%
369億
↓22.1%
461億
↑24.9%
989億
↑114.6%
741億
↓25.0%
501億
↓32.5%
470億
↓6.0%
480億
↑2.1%
純利益税金や特別損益を差し引いた最終的な利益。株主に帰属する利益319億366億
↑14.6%
289億
↓20.9%
148億
↓48.9%
246億
↑66.1%
517億
↑110.2%
523億
↑1.2%
322億
↓38.3%
248億
↓23.2%
274億
↑10.7%
収益性
EPS1株あたり純利益。純利益÷発行済株式数で算出。高いほど収益力が高い38.2円43.0円
↑12.5%
36.8円
↓14.5%
18.2円
↓50.6%
28.4円
↑56.1%
62.8円
↑121.4%
61.0円
↓3.0%
40.3円
↓34.0%
34.8円
↓13.6%
38.9円
↑11.8%
ROE自己資本利益率。株主の出資金でどれだけ利益を生んだかの指標。8%以上が目安6.00%6.30%
↑5.0%
5.20%
↓17.5%
2.50%
↓51.9%
4.00%
↑60.0%
8.10%
↑102.5%
7.90%
↓2.5%
5.00%
↓36.7%
3.90%
↓22.0%
4.30%
↑10.3%
ROA総資産利益率。全資産を使ってどれだけ利益を出したかの指標。5%以上が目安2.78%3.16%
↑13.7%
2.46%
↓22.2%
1.25%
↓49.2%
2.11%
↑68.8%
4.12%
↑95.3%
4.11%
↓0.2%
2.54%
↓38.2%
1.92%
↓24.4%
2.07%
↑7.8%
営業利益率売上高に対する営業利益の割合。本業の収益力を示し、10%以上なら優良3.61%3.70%
↑2.5%
2.46%
↓33.5%
1.74%
↓29.3%
2.38%
↑36.8%
5.25%
↑120.6%
4.06%
↓22.7%
2.75%
↓32.3%
2.61%
↓5.1%
2.63%
↑0.8%
キャッシュフロー
営業CF本業から実際に入ってきた現金。プラスが大きいほど稼ぐ力が強い-2,300万439億
↑190773.9%
617億
↑40.7%
360億
↓41.6%
624億
↑73.3%
1,223億
↑95.9%
211億
↓82.8%
437億
↑107.5%
546億
↑24.7%
516億
↓5.5%
投資CF設備投資や企業買収等に使った現金。成長企業は通常マイナスが大きい-134億-153億
↓13.7%
-127億
↑17.1%
-85億
↑33.1%
-82億
↑2.8%
-148億
↓79.5%
-223億
↓50.7%
-252億
↓13.2%
-219億
↑13.1%
-351億
↓60.4%
財務CF借入・返済・配当金支払い等による現金の動き47億-244億
↓615.3%
-329億
↓35.0%
-275億
↑16.6%
-581億
↓111.5%
-828億
↓42.6%
-166億
↑79.9%
-295億
↓76.9%
-256億
↑13.1%
-41億
↑84.1%
フリーCF企業が自由に使えるお金。営業CF+投資CFで算出。配当や成長投資の原資-135億286億
↑312.3%
490億
↑71.5%
276億
↓43.8%
542億
↑96.7%
1,075億
↑98.4%
-12億
↓101.1%
185億
↑1669.1%
326億
↑76.2%
164億
↓49.7%
財務
総資産企業が保有する全ての資産(現金・設備・投資等)の合計1兆1,467億1兆1,595億
↑1.1%
1兆1,756億
↑1.4%
1兆1,840億
↑0.7%
1兆1,635億
↓1.7%
1兆2,526億
↑7.7%
1兆2,717億
↑1.5%
1兆2,712億
↓0.0%
1兆2,890億
↑1.4%
1兆3,250億
↑2.8%
自己資本返済不要な資本。株主からの出資金と利益の蓄積で構成される5,339億5,584億
↑4.6%
5,821億
↑4.2%
5,862億
↑0.7%
6,349億
↑8.3%
6,474億
↑2.0%
6,557億
↑1.3%
6,055億
↓7.7%
6,130億
↑1.2%
6,318億
↑3.1%
自己資本比率総資産に占める自己資本の割合。高いほど財務が安定。40%以上が目安46.60%48.40%
↑3.9%
49.80%
↑2.9%
49.70%
↓0.2%
54.60%
↑9.9%
51.80%
↓5.1%
51.60%
↓0.4%
47.60%
↓7.8%
47.80%
↑0.4%
48.10%
↑0.6%
配当
一株配当1株あたりの年間配当金額。株主への利益還元額12.0円13.0円
↑8.3%
13.0円
↑0.0%
13.0円
↑0.0%
10.0円
↓23.1%
18.0円
↑80.0%
18.0円
↑0.0%
12.0円
↓33.3%
13.0円
↑8.3%
13.0円
↑0.0%
配当性向純利益のうち配当に回す割合。30〜50%が健全な目安。高すぎると持続性に懸念31.40%30.23%
↓3.7%
35.35%
↑16.9%
71.51%
↑102.3%
35.24%
↓50.7%
28.65%
↓18.7%
29.53%
↑3.1%
29.81%
↑0.9%
37.38%
↑25.4%
33.42%
↓10.6%

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

配当履歴

年間配当
13.0円
連続増配
0年
非減配
2年

一株配当の推移

※ EDINET(金融庁 電子開示システム)の有価証券報告書をもとに作成

※ 株価データは前営業日の終値です。リアルタイムの値ではありません。PER・PBR等のバリュエーション指標も終値ベースで算出されています。

スコアの算出方法

総合スコアは5軸(安定性・成長性・配当力・割安度・財務健全性)をそれぞれ100点満点で評価し、加重平均で算出します。

総合 = 安定性×25% + 成長性×20% + 配当力×25% + 割安度×20% + 財務健全性×10%
各軸の詳しい算出基準を見る →

※ 各軸100点満点。データ不足の場合は該当項目が0点になります。